サムネイル|Webページに表示されるダークパターンのイメージ図。このポップアップには以下のダークパターンが利用されている。
ダークパターン（、欺瞞的なデザインパターン（deceptive design pattern）とも呼ばれる）は、ユーザーを騙して何かを行わせるために巧妙に設計されたユーザーインターフェースである。これらのインターフェースは認知バイアスを利用して、ユーザーが思っているよりも多くの時間やお金を使わせたり、注意を払わせるように設計されている。この新語は、2010年7月28日、ユーザーエクスペリエンスデザイナーのハリー・ブリヌル（）がdarkpatterns.org（ユーザーを騙すインターフェイスの名前とシェーピングの具体的な目標を持つパターンライブラリ）の登録により作成された。ウェブサイトはその後deceptive.designに移動した。2023年、ブリヌルは書籍『Deceptive Patterns』を出版した。
2021年、電子フロンティア財団とコンシューマー・レポートは、ダークパターンに関する情報を一般から収集するためのオンライン報告フォームを開設した。日本では、ダークパターン対策協会がダークパターンの情報提供フォームを開設している。また、ダークパターンに特化したものではないが、消費者庁の消費者ホットラインや国民生活センターが消費者の被害相談を受け付けている。
ダークパターンの例としては、購入時に保険に入会させたり、何かを定期購入させるなどの特定の行動をユーザーに促すものがある。また、「購入ボタン」よりも「定期購入ボタン」の方をより目立つ配色や大きさにしたり、登録は簡単にできるが退会が非常に面倒という例などもある。特に悪質なものが多いとされる例の1つは、利益が関わるショッピングサイトなどで、有名なウェブサイトほどダークパターンを利用しやすい傾向がある。ダークパターンには、プライバシー侵害や人々の判断力低下など、複数の問題点が指摘されている。
パターン
おとり広告 おとり広告（bait-and-switch）のパターンは、無料（あるいは大幅に）の商品やサービスを広告で宣伝するものの、実際にはそれらが売り切れで購入不可能であったり、少数量しか入荷していなかったりするものである。商品の在庫がないことを告げた後、該当ページにより高額の商品や、品質の劣る類似商品を提示する。
ProPublicaは、の親会社であるIntuitやその他の企業が、アメリカ人が無料で確定申告を行うのを妨げるために、どのようにおとり広告のパターンを使用してきたかについて長年にわたり報じてきた。2022年3月29日、連邦取引委員会（FTC）は、無料の確定申告製品に関する欺瞞的な広告に対応して、Intuitに対して法的措置をとることを発表した。FTCは、納税者の大部分が宣伝されていたTurboTaxの無料製品を一切使用できなかったと報告し、同社が納税者にTurboTaxを使用して申告を行えると信じ込ませるよう誤導したと主張した。さらに、農業所得を得ている納税者やギグワーカーは、それらの製品を利用することが不可能だった。Intuitは対抗措置をとることを発表し、FTCの主張は「信用に足らない（not credible）」と表明するとともに、自社の無料確定申告サービスはすべての納税者が利用できると主張した。
2022年5月4日、Intuitは誤解を招く広告をめぐり、1億4,100万ドルの和解金を支払うことに合意した。2023年5月、同社は400万人以上の顧客に対し、30ドルから85アメリカドルの範囲で和解金小切手の送付を開始した。2024年1月、FTCはIntuitに対し、大半の申告者が対象にすらならない「無料」の税務申告ソフトウェアに関する誤解を招く広告を修正するよう命じた。
2024年3月時点で、Intuitは無料のTurboTaxサービスの提供を停止している。
ドリップ・プライシング （drip pricing）は、購入プロセスの開始時に目玉価格が提示され、その後に追加費用、税金、手数料が段階的に開示されるパターンである。ドリップ・プライシングの目的は、誤解を招くような低い目玉価格によって消費者の関心を引き付けて真の最終価格を隠すことで、消費者に購入プロセスに時間と労力を費やさせ、購入の決定を下させることにある。
コンファーム・シェイミング コンファームシェイミング（confirmshaming）は、ユーザーに行動を促すために羞恥心を利用するものである。たとえば、ウェブサイトがメールマガジンを拒否する選択肢の文言を、訪問者が同意したくない恥ずかしく思わせる表現にする場合などがこれに該当する。
プライバシー・ザッカーリング 「プライバシー・ザッカーリング（Privacy Zuckering）」は、Facebookの共同創業者でありMeta PlatformsのCEOであるマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）にちなんで名付けられたダークパターンで、ユーザーをだまして意図した以上の情報を共有させる手法である。ユーザーは無自覚のうちに、あるいは個人情報の共有をオプトアウトする選択肢を曖昧にしたり遅らせたりする手法を通じて、こうした情報を渡してしまう可能性がある。
2021年には、カリフォルニア州は、カリフォルニア州消費者プライバシー法において、事業者によるこのダークパターンの利用を制限する規制を承認した。
AIモデルのトレーニングにおいて 2024年中頃、Meta Platformsは生成AIシステムを含む同社のAI技術をトレーニングするために、FacebookおよびInstagramのユーザーデータを利用する計画を発表した。この取り組みには、公開および非公開の投稿、インタラクション、さらには放置されたアカウントからのデータ処理が含まれていた。ユーザーには、データ処理をオプトアウトするための期限として2024年6月26日までの猶予が与えられた。しかし、誤解を招く電子メール通知、ログインページへのリダイレクト、発見が困難な隠されたオプトアウトフォームなど、そのプロセスには多くの障害が設けられていることが批評家によって指摘された。ユーザーがフォームを見つけた場合でも、オプトアウトの理由を提示することが求められた。Metaのポリシーではどのような理由であっても受け入れられると規定されていたにもかかわらず、この追加手順の必要性について疑問が投げかけられた。
（European Center for Digital Rights、Noyb）は、Metaの物議を醸す慣行に対応し、EU加盟11カ国で正式に苦情の申し立てを行った。Noybは、Metaによる「ダークパターン」の使用がユーザーの同意を弱体化させ、EU一般データ保護規則（GDPR）に違反していると主張した。苦情では、Metaの妨害的なオプトアウトプロセスには、隠されたフォーム、リダイレクトの仕組み、オプトアウトの理由の要求といった不必要な要求が含まれており、これらは、ユーザーにオプトアウトを断念させるよう意図的に設計された「ダークパターン」を例証する手口であることが強調された。さらに、Metaはオプトアウトされたデータがトレーニングデータセットから完全に排除されることを保証できないと認め、ユーザーのプライバシーとデータ保護の遵守に関するさらなる懸念を引き起こした。
規制当局および世論からの圧力が高まる中、（Data Protection Commission、DPC）が介入し、MetaはAIトレーニングのためのEU/EEAユーザーデータの処理計画を一時停止することとなった。この決定は重要であったものの、Metaのプライバシーポリシーに対する法的拘束力のある改定には至らず、EUのデータ権利を尊重するというMetaの長期的な取り組みに対して疑問を残す結果となった。しかし、EU外において、Metaは2024年6月26日に予定通りプライバシーポリシーの更新を進め、批評家からは世界規模でのこうした慣行が与える広範な影響について警告が発せられた。
この事案の後、権利擁護団体は欺瞞的な手口を防止し、ユーザーが自身の個人情報に対して効果のあるコントロールを行えるようにするための、より強固な規制枠組みを求めた。
比較を困難にする 他の商品との比較で機能と価格などの説明を難しくして、重要な欠点などの情報を見逃しやすくする。
羞恥心に働き掛ける 感情的になる表現（この価格で買わない・情報に乗り遅れるのは愚か者だなど）を提示して、正常な判断ができないようにする。
偽装広告 実際とは異なる商品ページに転送する広告を表示する。
強制開示 強制開示は、ユーザーがサービス上必要の無い、クレジットカード情報や住所、電話番号等の個人情報を要求されたり、SNSなどの情報を公開する設定にさせるダークパターンである。また、一部の企業は、この情報を広告主に販売している。
ゴキブリ捕獲トラップ（ローチモーテル） ローチモーテル（roach motel）は、入るのは簡単だが出るのは難しいという特徴のダークパターンである。 例としては、購読者がオプトアウトまたはキャンセル要求を印刷して郵送することが必要なビジネスモデルが挙げられる。
たとえば、2020年アメリカ合衆国選挙では、ドナルド・トランプのキャンペーンが同様のダークパターンを利用し、ユーザーが毎月の定期的な寄付を行うように促した。
こっそり買い物かごに入れる なにかの購入の際に、いつの間にか一緒に別の商品やサービスを購入したことになるダークパターンの一種。
隠されたサブスクリプション方式 無料期間が終了すると自動的に有料のサブスクリプションサービスとして請求されるか、期間以内に解約していないと有料になるダークパターンの一種。
隠れたコスト 隠れたコスト（Hidden Costs）は、支払い手順の最終ステップに進んだ段階で予想外の追加料金（送料、税金など）がいきなり表示されるというダークパターンの一種である。
偽のカウントダウン 偽のカウントダウン（翻弄）は、「希少性バイアス」を利用してユーザーを焦らせることを目的としており、「あと1時間でセールが終了する」などの嘘のカウントダウンを表示することで、ユーザーに商品の購入などを促すダークパターンの一種である。
事前選択 勝手にリボルビング払いに変更されている。また誤解を招くサービス名や説明でリボルビング払いに誘導する事もある。勝手に定期購入が選択されている。
説明不足 主語と述語だけの文章ばかりで利用者が説明を誤解するケースである。特にオペレーターとの相談においてはその場でやりとりするので、相手次第では理解するのが困難になるケースも多いこの時オペレーターの正体がAIであるか外国人であるかは大抵のサービスは明らかにしていない。。
繰り返し 何度も広告や購入ボタンが表示される。
合法性 おとり商法は、アメリカ合衆国連邦法に違反する詐欺の一形態である。EUでは、GDPRにより、個人情報の処理に対するユーザーのインフォームド コンセントが明確かつ自由に与えられ、個人情報の各用途に固有のものであることが必要とされている。ユーザーが無意識のうちにすべてのデータ処理をデフォルト（標準）で受け入れさせる試みを防ぐことを意図している（これは規制の違反である）。
2019年4月、イギリスの（Information Commissioner's Office、ICO）は、未成年者が使用する場合のソーシャル ネットワーキング サービスの運営について、プライバシー設定が低いオプションにユーザーを誘導する「ナッジ」の使用を禁止する「」という提案を提出した。この規範は、に基づいて施行可能となる。2020年9月2日に発効した。
2019年4月9日、アメリカ合衆国上院議員のとは、月間アクティブ ユーザー数が1億人を超える企業が、個人情報の使用に同意を求める際にダーク パターンを使用することが違法になる、「オンライン ユーザーに対する欺瞞的エクスペリエンス削減（DETOUR）法」を提出した。
2021年3月、アメリカ合衆国カリフォルニア州は、の修正案を採択した。この法律は、消費者のオプトアウトの選択を覆す、または妨げる実質的な効果をもたらす、欺瞞的なユーザー インターフェイスの使用を禁止している。
2021年10月、アメリカ合衆国連邦取引委員会（FTC）は執行方針声明を発表し、消費者を騙して定期購読サービスに誘導するダーク パターンを使用する企業の取り締まりを発表した。これは苦情件数の増加を受けたもので、これらの消費者保護法を執行することで対応している。
によると、「GDPR 第5条（1）（a）に定められた公正な処理の原則は、デザイン パターンが実際に『ダーク パターン』を構成するかどうかを評価する出発点として機能する」。
2022年、ニューヨーク州司法長官は、航空券とホテルの部屋を販売するために欺瞞的なマーケティング戦略を使用したとしてFareportalに260万ドルの罰金を科した。また、オーストラリア連邦裁判所は、消費者を誤解させてホテル予約の高額料金を支払わせたとして、エクスペディア・グループのTrivagoに4,470万オーストラリアドルの罰金を科した。
2023年3月、アメリカ合衆国連邦取引委員会（FTC）は、「ユーザーを騙して購入させるダークパターン」の使用に対して、『フォートナイト』開発者のエピック・ゲームズに2億4,500万ドルの罰金を科した。この2億4,500万ドルは影響を受けた顧客への返金に使用され、ゲーム事件においてFTCが発行した史上最大の返金額となる。
現在、日本国内では大半のダークパターンが合法とされているため、対応が遅れており、日本政府はホームページ上に解約方法を分かりやすく表示するなどの努力義務を盛り込んだ消費者契約法改正案を検討していることが2022年1月に報じられた。同年、日本国内で配信されている主要アプリ（ショッピング、SNS、ゲームなど）の9割にダークパターンが使われていることが、東京工業大学の調査で判明した。
ダークパターンで問題視された事例 Disney+（ディズニープラス） - ウォルト・ディズニー・ジャパンとNTTドコモが共同運営する定額制のビデオ・オン・デマンド・ストリーミングサービス。同サービスの退会方法が非常に難解で煩わしいといったSNSでの投稿が反響を呼んだ。実際に退会を完了させるには、サービストップページから十数ページ遷移することが要求され、手続きの途中には退会のデメリットが提示されるなど、迷惑を覚えさせるような方法で解約を妨げるものである。この他にもNTTドコモの携帯電話サービスの解約ページが検索ページに引っかからないように隠蔽していた事もあり、2021年2月に総務省に指摘を受けた。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の日本版 - 入会はネット上にて出来るが、解約は電話（平日9時から17時30分の間）のみの受付となっており、SNSにて批判があがる事態になった。電話のみの解約受付になっている理由について、WSJ日本版は「個人情報の確認が必要となるため」と説明している。
Amazonプライム - サービス解約するためのボタン操作が難解となっており、「年払いに切り替えると36.8ドル（約3818円）もお得です」と引き留めるなどのうたい文句が何度にも渡り、黄色で強調表示される。これらの間違った選択肢を選ぶと、解約に失敗して契約が継続される仕組みである。このように解約の方法が難解であるため、ヨーロッパとアメリカの16の消費者団体が、Amazon.comを相手に法的手続きに踏み切った。2022年7月、Amazonは欧州委員会との間で解約手順を簡素化することで合意したが、この合意は欧州連合（EU）域内のみ適用されるため、日本は対象外としている。
DAZN - インターネット上で解約手続きを行おうとしても、電話またはチャット経由での手続きを求められ、更に即日の解約とはならず、退会通知期間（30日間）経過後に実行されると2023年11月に報じられた。2026年6月にも2026 FIFAワールドカップキャンペーンを巡る価格表示で批判された。
Adobe - 同社がPhotoshopなどのアプリケーションソフトで提供しているサブスクリプションサービスにおいて、解約しようとしても手数料を開示したり、解約手続きに関する電話でも通話途中で切断したり、たらい回しにしたりして、解約断念を促している事例が確認されたとして、アメリカ合衆国司法省は同社を北カリフォルニア地区の連邦地方裁判所に提訴したことを2024年6月に発表した。
NDD認定制度 一般社団法人ダークパターン対策協会は2025年10月15日から、ダークパターン被害の軽減と誠実なWebデザインの普及を目的に、「NDD（Non-Deceptive Design）認定制度」の運用を開始した。ダークパターンを用いないWebサイトを、第三者が客観的かつ中立的に審査し、基準を満たしたサイトに改ざん防止機能を備えた認定マークが付与される「NDD認定制度」正式運用スタート。
脚注
関連項目 Amazonプライム リボルビング払い YouTube Premium 企業倫理 決済
外部リンク Deceptive Patterns (aka Dark Patterns) ダークパターン対策協会 いわゆる『ダークパターン』に関する取引の実態調査 - 消費者庁 『国民生活』2024年3月号特集 消費者を欺くダークパターンとは - 国民生活センター