日本の社会学

日本での社会学は、明治維新 （1868年）以降、明治中期ごろに現れる。1893年に東京大学に社会学の学科が設立されて開発がなされ、日本の教育システムに統合されるが、近代化の結果として、大部分が西洋社会学の影響を受けている 。

原点 サムネイル|東京大学社会学科長建部遯吾 日本における社会学の一般的な認識は、1868年の明治維新までさかのぼることができる。当時、革命は日本の近代化の進展に影響を与え、国の社会構造と政治構造の両方に変化をもたらした。

ハーバート・スペンサーの社会学は、 東京大学で哲学と政治経済の客員教授であるアーネスト・フェノロサによって紹介される。その後の外山正一率いる最初の社会学の創設は、日本の社会学を確立するためのマイルストーンとなる 。建部遯吾は、東京大学社会学科初代学科長であり、その後東京帝国大学と呼ばれた。 社会学の一般原則 （1905〜1908）の彼の研究は、日本における社会学に関する最初の体系的な研究であり、研究の将来の発展に大きな影響を与えた 。

開発 日本の社会学の発展は、一般に、さまざまな社会的、文化的構造、異なる時期の国家政策に基づいて4つの段階に分類できうる。

ステージ1：第二次世界大戦前（1878–1945） 初期の日本の社会学は、主に哲学的志向に焦点を当てており、ヨーロッパの社会学理論に大きく影響されていた。

社会学は、1878年に東京大学でアーネスト・フェノロサによって初めて講じられた。フェノロサは当時、哲学および政治経済学の客員教授であり、その3年後に日本初の社会学担当教授となり「日本社会学の創始者」と呼ばれる外山正一を伴って来日した。フェノロサと外山はともにハーバート・スペンサーの社会学理論の推進者であり、初期の日本社会学においてスペンサーの著作をきわめて重視していた。

その他の西洋社会学の理論については、明治末期から大正初期にかけて、遠藤龍吉がエミール・デュルケームやフランクリン・ギディングスらの社会学理論を体系的に紹介し、日本の社会学形成に重要な役割を果たした。1913年に建部遯吾によって（米田庄太郎らとともに）日本社会学院が設立され、1924年に改組されて日本社会学会へと発展した。第二次大戦後、日本での社会学研究は西洋の理論、特にドイツの学校に大きく影響された。

ステージ2：第二次世界大戦後（1946〜1960年代） 日本の社会学の発展の第二段階は、哲学的志向から経験的志向への重心の移行によって特徴づけられる。この時期には、とりわけアメリカ社会学研究が、日本の社会学の展開に大きな影響を及ぼしていった。 。

第二次世界大戦後、日本はアメリカを中心とする連合国軍の占領下に置かれ、社会的・政治的改革が進められた。その過程で日本の伝統的な価値体系は動揺・崩壊し、民主化に関する新たな理念が生み出されていった。社会学は、こうした価値観の再編と歩調を合わせながら、新たな公共性のビジョンを模索する領域として位置づけられるようになる。1950年代には、教育制度改革の一環として社会学が日本の高等教育における一般教育科目として正式に導入され、社会学部門の整備・拡充とともに、より多くの社会学者が求められるようになった。この急速な展開の時期には、とりわけアメリカの社会学理論が日本の社会学界において大きな注目を集め始めていく。

アメリカによる占領期は、アメリカ社会学理論の日本における普及を促進した。当時のアメリカの社会学者は、とりわけ経験的研究を重視しており、その影響は最終的に、日本の社会学における実証的研究方法への同様の移行をもたらした。この時期の日本を代表する社会学者としては、福武直と尾高邦雄の二人を挙げることができる。両者はそれぞれ異なる分野で研究を進めており、福武は農村社会学、尾高は産業社会学を専門とし、いずれも多数の調査にもとづく研究を実施した経験的社会学者であった 。

ステージ3：多様化（1960年代から1990年代） 日本の社会学の発展の第3段階は、1960年代に始まった。この段階の特徴は、複数の研究アプローチが並行して重視されるようになった点にある。実証的なアプローチに加えて、哲学的・理論的なアプローチも日本の社会学者のあいだで広く受け入れられていった。

この時期の若い日本の社会学者たちは、マクロ・レベルの分析よりもミクロ・レベルの理論的分析に重点を置く傾向を示した。アルフレッド・シュッツ、アンソニー・ギデンズ、ユルゲン・ハーバーマス、ピエール・ブルデューらの理論も、日本の社会学において次第に重要な参照枠として位置づけられるようになった。

また高度経済成長に伴う都市化、産業構造の変化、人口移動、家族や地域社会の変容、公害・環境問題、教育拡大、労働問題、社会運動などが重要な研究対象となった。日本社会学会の機関誌に掲載された文献を分析した研究でも、戦後から1980年代にかけて「日本」や「家族」などへの関心が強まり、1990年代以降にはその傾向から変化が生じたことが指摘されている。

この時期には、都市社会学の分野では磯村英一、宗教・家族社会学の分野では森岡清美、社会運動の分野では高橋明、政治社会学の分野では渡辺治、社会コミュニケーションの分野では吉田民人など、各分野で優れた研究者たちが登場した。

この時期以降、質問紙調査、統計分析、事例研究、聞き取り調査、参与観察などを用いた実証研究も広がった。社会階層・社会移動研究では、1955年に第1回が実施されたSSM調査が、10年ごとに継続される大規模社会調査として重要な役割を果たしてきた。

さらに、1953年以来5年ごとに実施されている統計数理研究所の「日本人の国民性調査」は、日本人のものの見方や考え方の長期的変化を把握する継続社会調査である。 2000年に開始された日本版General Social Surveys（JGSS）は、日本社会と人々の意識・行動を把握し、時系列分析や国際比較、二次分析に利用できるデータの蓄積と公開を目的としている。

ステージ4：グローバリゼーション（1990年代〜現在） 1990年代以降、日本の社会学では、グローバル化、移民、エスニシティ、ジェンダー、福祉、環境、リスク、東アジア比較など、国境を越える社会変動を扱う研究が広がった。また、社会調査の面でも国際比較研究が進展し、JGSSプロジェクトでは2004年から、台湾・韓国・中国と共通の設問群を用いる国際比較プロジェクトEASS（East Asian Social Surveys）が開始された。

EASSは、東アジア社会に特有の問題関心に基づいて共通設問を設定し、国際比較分析を行うプロジェクトであり、2003年のJGSS国際シンポジウムを契機に立ち上げられた。2006年以降、家族、文化とグローバリゼーション、健康と社会、社会的ネットワークと社会関係資本、仕事と生活などをテーマとする比較調査が実施されている。

学会活動の面でも国際化は進み、2014年には横浜で第18回ISA世界社会学会議が開催された。同大会には104か国から6,087名が参加し、多数の研究委員会・作業部会・テーマ部会で報告が行われた。

参考文献

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脚注