マシュー・ジョエル・ラビン（Matthew Joel Rabin、；1963年12月27日 - ）は、アメリカ合衆国の経済学者。現在、ハーバード大学経済学部およびハーバード・ビジネス・スクールのパーシング・スクエア行動経済学教授（Pershing Square Professor of Behavioral Economics）を務める。現代の行動経済学において最も影響力のある研究者の一人とされる。 ラビンは、形式的な経済理論を用いて、従来の経済モデルでは十分に扱われてこなかった心理的要因や体系的な行動上の偏りを捉え、それらが個人の意思決定や市場の結果に及ぼす影響を研究している。研究対象は幅広く、代表的なものに、公平性と社会的選好、現在バイアスと自己制御、リスク回避、参照点依存と損失回避、信念形成や確率的推論における体系的な誤りなどがある。
経歴
ラビンは1984年にウィスコンシン大学マディソン校で経済学と数学の学士号を取得した。その後、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）で大学院の研究生として1年間学び、マサチューセッツ工科大学（MIT）に進学して、1989年に経済学の博士号を取得した。 同年、カリフォルニア大学バークレー校経済学部の助教授に就任し、1999年に教授に昇任した。2003年から2014年まではエドワード・G・アンド・ナンシー・S・ジョーダン経済学教授（Edward G. and Nancy S. Jordan Professor of Economics）を務めた。バークレー校で25年間教鞭を執った後、2014年にハーバード大学へ移り、パーシング・スクエア行動経済学教授に就任した。 ラビンはラッセル・セージ財団の行動経済学ラウンドテーブルのメンバーであり、同財団が主催する行動経済学サマー・インスティテュートの共同主催者も務めている。 また、MIT、LSE、ノースウェスタン大学、ハーバード大学、カリフォルニア工科大学で客員教授などを務めたほか、スタンフォード大学の行動科学高等研究センターおよびラッセル・セージ財団で客員研究員を務めた。
研究
ラビンの研究は行動経済学とゲーム理論にまたがり、とりわけ公平性と社会的選好、現在バイアスと自己制御、リスク回避、参照点依存と損失回避、さらに確率的推論や戦略的推論における体系的な誤りに関する研究で広く知られている。このほか、投射バイアス、選択をどの範囲でまとめて捉えるかという問題、学習、行動公共政策などについても研究している。2001年にはアメリカ経済学会からジョン・ベイツ・クラーク賞を授与された。 また、2000年にマッカーサー・フェローに選出され、2006年にはラージク・ラースロー高等研究学院からジョン・フォン・ノイマン賞を授与された。
公平性と社会的選好
1993年にAmerican Economic Reviewに発表した論文で、ラビンは互恵性に基づく社会的選好をゲーム理論に組み込んだ、後にと呼ばれるモデルを提示した。このモデルでは、人々は自分自身の物質的利得だけを重視するのではなく、自分に好意的に接していると考える相手に報いたり、非好意的に接していると考える相手を罰したりするために、自らの物質的利得を犠牲にすることがある。相手の好意性についての認識は相手の意図に関する信念に依存するため、個人の選好は物質的な結果だけでなく、相手についての信念にも依存する。ラビンは、こうした公平性への動機と物質的自己利益を組み合わせた「公平性均衡」（fairness equilibrium）を定義した。物質的な利害が小さい場合には公平性への配慮が均衡の予測を大きく変えうる一方、利害が大きくなるにつれて、予測は物質的自己利益に基づくナッシュ均衡に近づく。
自己制御と現在バイアス
1990年代末以降、ラビンは経済学者Ted O'Donoghueとともに、現在バイアスを持つ時間非整合的な選好を用いて、自己制御（セルフコントロール）の問題を分析する一連の研究を行った。こうした選好は通常、準双曲割引モデル（quasi-hyperbolic discounting model）、あるいはモデルによって表現される。彼らの研究では、行動が現在バイアスそのものだけでなく、自分自身の将来の自己制御問題を正しく予測しているかどうかにも左右されることが強調された。1999年の論文Doing It Now or Laterでは、O'Donoghueとラビンは、将来の自己制御問題を正しく予測する「ソフィスティケート」（sophisticated）な個人と、それを予測しない「ナイーブ」（naive）な個人を区別した。ナイーブな個人は、直ちに費用を伴う行動を繰り返し先延ばしにする可能性がある一方、現在バイアスは直ちに便益をもたらす行動を早すぎる時点で行わせる可能性もある。ソフィスティケートであることは前者の先延ばしを緩和する一方、後者の問題を悪化させる場合があることを示した。 その後の研究では、先延ばしをする個人に対するインセンティブの設計、 また選択肢が増えることによってかえって先延ばしが生じたり悪化したりする可能性についても分析した。例えば、より魅力的な選択肢を後で実行しようと計画しながら、最終的には何も実行しない場合がありうる。 この枠組みは、貯蓄や依存行動などを含む異時点間選択の分析に重要な含意を持つ。
ラビンのキャリブレーション定理
2000年、ラビンはEconometricaに発表した論文で、リスク回避に関する影響力のあるキャリブレーション結果を提示した。この結果は後に、または「ラビンのパラドックス」と呼ばれるようになった。 この定理は、最終的な富に対する凹型の効用関数を用いる期待効用理論のもとでは、ある範囲の富の水準にわたって小額で期待値が正の賭けに対してある程度のリスク回避を示すだけで、大きな金額を伴う賭けに対して非現実的なほど極端なリスク回避が導かれることを示す。ラビンはこの結果から、現実に観察される相当程度の小額リスク回避は、主として富の限界効用の逓減によって説明することは難しいと主張し、損失回避や参照点依存などの別のメカニズムによる説明を促した。
参照点依存的選好
2006年から2009年にかけて、 ラビンは経済学者Botond Kőszegiとともに、期待に基づく参照点依存と損失回避のモデルを発展させる一連の論文を発表した。参照点依存と損失回避はいずれもプロスペクト理論と密接に関連する中心的な概念である。Kőszegiとラビンのモデルでは、個人は結果をある参照点との比較によって評価し、その参照点は結果に関する事前の期待によって決定される。将来の消費計画は将来の参照点を形成すると同時に、その参照点のもとで個人の効用を最大化するように選択される。このため、期待とその期待のもとでの最適行動が互いに整合的であることを求める「パーソナル・イクイリブリアム」（personal equilibrium）という均衡概念が導入される。2009年の論文では、このモデルを、将来の消費に関する情報が時間とともに徐々に明らかになる動学的な環境へと拡張した。Kőszegiとラビンはさらに「ニュース効用」（news utility）という概念を導入し、現在および将来の消費に関する信念が変化した際に生じる喜びや不快感を表現した。
信念と確率的推論
ラビンは、信念形成や確率的推論における体系的な誤りを表現するモデルも発展させてきた。1999年にJoel Schragと発表した論文では、曖昧な情報を既存の信念を支持するように解釈する傾向である確証バイアスをモデル化した。このモデルは、確証バイアスが過信を生じさせうること、さらに無限に情報を受け取り続けても、誤った信念をほぼ確実であると考えるに至る可能性があることを示した。 2002年には、少数の標本が実際以上に母集団をよく代表していると考える傾向である「少数の法則」（law of small numbers）への信念を形式化した。このモデルからはギャンブラーの誤謬が生じるほか、人々が短い観察系列から過度に強い推論を行うことが予測される。例えば、ファンド・マネージャー間の能力差を実際よりも大きく認識する可能性がある。
ラビンの誤った推論に関する研究は、戦略的相互作用にも及んでいる。2005年には経済学者Erik Eysterとともに、他のプレイヤーの行動がその私的情報にどのように依存しているかを十分に考慮しない状況を表現する（cursed equilibrium）を提唱した。カースド均衡では、プレイヤーは他のプレイヤーの行動の全体的な分布を正しく予測する一方、その行動と行動の基礎となる私的情報との相関を過小評価する。この概念は、共通価値オークションにおける勝者の呪いや、標準的な均衡分析では取引が生じないと予測される逆選抜の状況において実際には取引が行われる現象などを説明することができ、投票やシグナリングゲームにも応用されている。
脚注
外部リンク Psychology and Economics - マシュー・ラビンによる心理学と経済学についての論考 In Honor of Matthew Rabin: Winner of the John Bates Clark Medal カリフォルニア大学バークレー校時代のラビンのホームページ Matthew Rabin - JSTOR