テレビ離れ（テレビばなれ）とは、テレビ視聴習慣の減少を表す言葉である。インターネットや動画ウェブサイトが普及した2000年代の終わり頃より世界各国でテレビ離れの傾向がある。
概要 テレビ離れはテレビ視聴よりもインターネット等の優位性が向上し、もしくは選択肢が増えたこと等によって相対的にテレビ視聴の頻度が低下する現象である。こうした傾向が統計上で現れ「テレビ離れ」と呼ばれるようになった。
1980年代からファミコンブームや塾などの影響で、まだ深刻ではなかったものの特に青少年の男性層の間でテレビ離れの流れはすでに始まっていた。
総務省の統計分野別データ：放送：視聴時間量 総務省によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向にあったが、2000年代中頃にピークを迎え、2010年代以降は減少傾向にある。ほか、テレビの総世帯視聴率 (HUT)HUT（総世帯視聴率）とは、調査対象の世帯のうち、特定の時間帯にどれだけの世帯が「リアルタイム」でテレビをつけていたかを示す割合。 も同様、低下傾向にあるテレビ東京：メディアデータ：世帯視聴率の推移：HUT（関東地区） テレビ東京。1998年度下半期の全日（6時～24時）の総世帯視聴率 (HUT) は45.7%で、以後も漸減傾向ではあるものの、大きな変化は見られなかったが、コロナによる巣篭り需要が落ち着いた2020年度下半期以降は下落傾向となり、2022年度下半期には32.4%まで低下した。最も視聴率が高いとされるゴールデンタイム（19時～22時）のHUTは1997年度下半期には70%台を超え、以後も60%台前後の数値を維持していたが、2020年度下半期以降は全日同様低下傾向となり、2023年度上半期には49.2%にまで落ち込んだ。また、民放キー局にNHKを加えたゴールデンタイムの放送局別視聴率は、2000年代中期から12%前後と比較的安定した数字を保持していた日本テレビとテレビ朝日が、2021年度下半期に10%台を割り込み、2023年度上半期には前者が8.7%、後者が8.5%に低下した。他の4局も2021年以降は急落傾向となり、2023年度上半期にはNHKが8.6%、TBSが6.5%、フジテレビが5.7%、テレビ東京が5.1%にまで落ち込んだ不破雷蔵「各局とも下落続く…主要テレビ局の複数年にわたる視聴率推移(2023年12月公開版)」 - Yahooニュース、2003年12月5日。
2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」2005年国民生活時間調査報告書 NHK放送文化研究所 2006年2月20日 によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることがわかった酒、パチンコ・スロットでの消費比率高い……元ヤン、元ギャル生活行動実態調査。
2024年におけるテレビ視聴時間およびネット利用時間の年代別統計総務省「情報通信白書」 "主なメディアの利用時間と行為者率" によると、若年層の利用傾向は以下の図となっている。 サムネイル|400x400px|平日のテレビ視聴量（単位: 分、赤/緑/青: 10/20/30代） + 若年層テレビおよびネット平日利用年代テレビネット10代40分 (-61%vs2012)243分（+124%vs2012）20代53分 (-57%vs2012)257分（+129%vs2012）30代80分 (-50%vs2012)226分（+195%vs2012）
地上波のテレビ局数も関東をはじめ、三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのチャンネル数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じて携帯情報端末でテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている2011年（平成23年）のテレビ放送波の地上デジタルテレビ放送（地デジ）への切り替えに際しては、メーカーと販売店がこれを機会に、過剰とも受け取られる程までに従来のブラウン管テレビ（アナログテレビ）から液晶テレビへの買い替えを宣伝したため、従来のブラウン管テレビでは今後のテレビ視聴は不可能になるという噂が世の中に広がった。だが、これは、メーカーと販売店の戦略であり、技術的には誤解である。従来のブラウン管テレビでも地上デジタル放送対応のTV用チューナー・録画機器とデジタル→アナログ変換機さえ接続すれば視聴可能である。また、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯（過疎地域、高齢者・低所得者世帯）には、生活保護受給者を含めた低所得者層向けのチューナー無料貸し出しや難視聴地域向けのケーブルテレビ導入などが図られていた。 。
例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台（2部）を維持していたが、2000年に48.4%（2部）、39.2%（1部）と50%（2部）を切って以降この数字までは回復せず、2023年では31.9%（2部）、29.0%（1部）と30%（1部）を切っておりこの傾向の一部が窺える。また、現代では民放・NHKを問わず、レギュラー番組で視聴率が20%を超える番組は極少数である。
歴史 1990年代以前 1986年、若者とメディアの関係を研究していたメディア社会学者の成田康昭は情報の高感度社会におけるテレビについて『自らそのメジャー性、マスメディア性を脱ぎ捨て続けていかないと、現状の維持すらできなくなる可能性がある』との指摘を行っていた成田康昭『「高感度人間」を解読する (講談社現代新書)』 p.212 講談社 1986年7月。
衛星放送が開始し多チャンネル化・ポストNTSC時代を迎えようとしていた中、バブル崩壊により広告費が激減し状況が一転する『月刊民放』1993年1月号 p.26。長らく「娯楽の王様」として右肩上がりの成長をしていたテレビだが、総世帯視聴率は1993年をピークに下落傾向となる日本人の「テレビ離れ」はいつはじまったのか？データが明かす真実（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（2/3）。
1997年（平成9年）の内閣府による「高齢者対策総合調査」の中の「高齢者の健康に関する意識調査」において、現在の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は31.4%なのに対して、今後の趣味として「テレビ」と答えた高齢者は21.0%となっている高齢者の健康に関する意識調査の結果概要 13 趣味で最も多いのは，「園芸，庭いじり」（現在の趣味 34.3%，今後の趣味 30.5%） 内閣府 1997年。
2000年代 2000年代よりインターネットや動画ウェブサイトの普及により、テレビ離れが一気に加速した。
2000年代初頭にはブロードバンドによる多チャンネル化、マニアックなコンテンツビジネスの台頭、PC並に動画を扱えるPDAの登場、サブスクリプション方式などが予想され始めたインターネットマガジン2001年3月号 特集 見て楽しい！発信すればもっと楽しい！インターネットTVがいま一番おもしろい p.187 2001年。
2008年（平成20年）3月に行われた、NHK放送文化研究所のワークショップにおける調査報告においては、20代についてテレビを見ない人の増加や夜間視聴率の低下は起きているものの、「テレビ離れが起きているとまでは言えない」としているが、漠然視聴の増加や視聴習慣の弱まりが確認されており、これを「テレビ視聴の希薄化」と位置づけられるのではないかと提起していたテレビは20代にどう向き合ってゆくのか NHK放送文化研究所 2008年6月。
グループインタビューの結果報告によると、テレビを長時間視聴している人は仕事の充実度が低い傾向にあり、テレビを重要と考えている人は、生活態度が受動的な傾向にある。いずれにせよ、長時間視聴する人は番組へのこだわりが薄い人が多い。長時間視聴・高重要と考えているグループは、テレビに「家族」という印象を持っており、長時間視聴・低重要と考えているグループは、テレビに「友達」という印象を持っている。
2008年（平成20年）5月に、NHK会長の福地茂雄が、課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ、番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた「若者のテレビ離れに危機感」NHK・福地茂雄会長 ZAKZAK（産経デジタル） 2008年5月8日。
2008年（平成20年）と2009年（平成21年）に、インターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年（平成21年）同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた情報はやはりネットから、娯楽までテレビよりネットを選ぶ傾向に japan.internet.com 2008年7月18日約87%が有益な情報は「テレビよりインターネット」、楽しいのも「ネット」約68% japan.internet.com 2009年9月24日。
2009年（平成21年）に、厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は、2004年（平成16年）の調査に比べて2倍超に増え、見ている場合でも、視聴時間は減っていることがわかったテレビ見ない子が2倍超に 厚労省調査 共同通信 2011年12月22日。
当時はインターネットには力がないという見方もあり、2009年3月、NHKはテレビ番組『日本の、これから』の「テレビの、これから」の回でテレビ離れについての公開討論の場を設けるが、民放プロデューサー側は「インターネットには金を集める力が無いから既存メディアを追い抜くことはできない」とした。同年のBPO「“デジタルネイティブ”がテレビを変える！」パネルディスカッションで荻上チキは「IT革命なりネットバブルなりで、メディアの状況が変わるんじゃないかということが過剰に語られている」「特別インターネットや“デジタルネイティブ”がテレビを変えるとは僕はまったく思わない」とし、オタクのようなたいしたことのない存在であるとして影響を疑問視したBPO 「“デジタルネイティブ”がテレビを変える！～テレビ近未来への提言～」 。
一方、現場はしわ寄せを受け、長期不況による予算減に加えて2008年のリーマンショックの影響で予算はさらに減少、にも関わらずコスト・内容の制約・視聴率至上主義は増していく悪循環に陥り、キー局との待遇格差も大きい番組制作会社は不人気業種と化した。デジタル技術の発展も裏目に出て、地上波デジタル放送の設備投資のためとして番組予算が減らされた。またデジタル技術の発展でカメラ撮影や編集がプロでなくても可能になったため、人員削減がされディレクターの負担が高まった。
2010年代 2010年(平成22年)1月25日から1月27日に、NTTコミュニケーションズが行った調査では、若い世代(20代以下)は他の世代に比べテレビ離れの傾向が大きく出ており、録画をしてテレビを見るという人も他の世代に比べ少ない傾向が出ていた若い人の間で“テレビ離れ”が進んでいるのかもしれない Business Media 誠 2010年3月19日。
2011年（平成23年）のアスキー総合研究所の調査では、既に20代では7人に1人程度（13.5%）が、全くテレビを視聴していない事がわかった。また、2011年（平成21年）7月24日の地デジ化を機に、テレビを捨てた世帯がある程度居る地デジ化で加速するテレビ局“負の連鎖”(1) 東洋経済オンライン 2011年7月22日地デジ完全移行 最も見ていた70代以上のテレビ離れ始まる NEWSポストセブン 2011年8月11日 (なお、ビデオリサーチにおける調査対象ではテレビ非所有世帯を除外している視聴率調査について（視聴率ハンドブック） ビデオリサーチ)。
一方、ケーブルテレビの加入者も増加している全国ケーブルテレビ82局の8割超、地デジ化効果で加入世帯増 マイナビニュース 2011年7月29日。時事通信の調査によると、被災三県以外において地デジの対応をしていない人は2.1%にものぼっており、20代～30代の若年層において3.5%前後と高く、また70歳以上の高齢者も1.2%居ることがわかった地デジ、2%が未対応＝若者はテレビ離れ？―「難民」発生裏付け・時事世論調査 asahi.com 2011年10月2日。また、2011年8月末までにNHKの解約件数が9万件を超えていることも判明している地デジ化でNHK受信料解約申込が9万件超に MSN産経ニュース 2011年9月8日。
2011年上期のABC部数調査において、テレビ情報誌のザテレビジョンが8万部減、月刊ザテレビジョンが12万部減であった小沢一郎「妻」迂回で政治資金ロンダリング？家賃344万円の奇っ怪 J-CASTニュース 2011年11月4日。
NHK世論調査部の全国個人視聴率調査によると、若年層と高年層の視聴の差が広がっていることがわかった。2010年の時点で20代男女と30代男性において、1割以上の人がテレビを全く視聴しておらず年層による差がさらに広がるテレビ視聴 〜2000～2011年の全国個人視聴率調査から〜 NHK放送文化研究所 2011年12月、2000年と比べて2010年の20代女性のテレビ視聴時間は25%以上も減っている。逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している。
ビデオリサーチが行ったRDD方式によるBS世帯普及率調査によると、BSチューナー付の地デジ対応型テレビが普及することによって、2011年10～12月の平均で、BSの視聴可能世帯数は全世帯の72.3%まで増加しているテレビは変わったか？地デジ移行1年＜下＞ 別次元のゆとり支持広げる 東京新聞 2012年7月26日BSデジタル放送視聴可能世帯の割合は72・3%＝BSデジタル民放6社が「BS世帯普及率調査 連合通信ドットコム/連合通信放送映画速報 2011年12月26日。なお、2011年12月のRDD方式によるBSパワー調査では、ゴールデンタイムにおけるBSデジタル放送への週平均接触率は15.2%となっているゴールデンの週平均接触率は15・2%＝12月度「BSパワー調査」の結果まとまる 連合通信ドットコム/連合通信放送映画速報 2012年2月8日。
2012年、地上波のロンドンオリンピック番組の平均視聴率がNHKで9.2%、在京5局で7.4%と、1988年の計測開始以来過去最低になった五輪の平均視聴率、低調 在京5局7．4% BS影響か 朝日新聞デジタル 2012年8月14日ロンドン五輪みんなこの選手を応援してた！視聴率ベスト30 J-CAST 2012年8月15日。計測に含まれないBSでの視聴が増えていることや、放送時間の増加、時差により深夜に行われる競技が多かったことが原因と言われている。放映権料の高騰や深夜のCM枠販売の不振によって、民放連加盟社全体のオリンピック放送の収支は、1984年（昭和59年）以来初の赤字となり、数億円のマイナスとなったロンドン五輪放送で数億円の赤字 民放各社 MSN産経ニュース 2012年9月20日ロンドン五輪放送、民放は赤字 放送権料の高騰で 日本経済新聞 2012年9月20日。
2012年3月～4月にインターネットで行われたクロス・マーケティングの調査によると、テレビよりも商品比較サイトを参考にして商品購入する人の方が多くなっている商品購入時に参考にするメディア、世代によって違い Business Media 誠 2012年5月15日。またインターネット通販の普及によって、2012年（平成24年）11月には、テレビ通販老舗の日本直販を行っていた総通が破綻し、民事再生法の適用を申請している「日本直販」の総通が経営破綻 ネット通販普及で業績悪化 共同通信 2012年11月9日。
2012年の大阪ガス エネルギー・文化研究所のネット調査によると、年齢層が高いほど生活におけるテレビの重要性は高くなっており、逆に年齢層が低いほど生活における携帯電話・スマートフォンの重要性は高くなっているという結果が出ている大阪ガス（株）CEL【エネルギー・文化研究所】コラム 生活経営のすすめ これがないと暮らせない 大阪ガス エネルギー・文化研究所 2012年8月27日。
NTTアドのネット調査によると、テレビとソーシャルメディアの両方を利用している人はそうでない人よりもテレビの視聴時間が長いという結果が出ている20代の6割がテレビ番組をネタにリアルタイムでつぶやく CNET Japan 2012/8/29。なお、ソーシャルメディアでネタにされやすい番組は、「ニュース、報道番組」や「スポーツ」という結果が出ている。
2013年（平成25年）1月28日から3月1日まで6週間、ビデオリサーチの関東地区の週間視聴率ランキングにおいて、視聴率の20%を越える番組が存在しなかった。3週間以上連続で20%を越えないのは、このランキングが始まって以来初めてである。
日本雑誌協会の調査によると、テレビ情報誌「ザテレビジョン」、「週刊TVガイド」の2016年10月～12月期の平均印刷証明付き発行部数は、「ザテレビジョン」が約25万3千部、「週刊TVガイド」が約26万3千部であった印刷部数公表（2016年10月～12月） 一般社団法人 日本雑誌協会。この数字は、6年前の2010年10月～12月期の両誌の平均印刷証明付き発行部数（「ザテレビジョン」が約50万7千部、「週刊TVガイド」が約50万5千部）の約半分に相当する数字である印刷部数公表（2010年10月～12月） 一般社団法人 日本雑誌協会。
2017年の総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、テレビ視聴時間は10代が73.3分、20代は91.8分まで下がっている(2013年の調査では10代が102.9分、20代が121.2分)。
2019年には、日本において、インターネット広告費がテレビ広告費を初めて上回り、広告市場のデジタルシフトが鮮明になった。
2020年代 2020年10月にNHK放送文化研究所が実施した調査によると、調査日（平日）に15分以上テレビを視聴した割合は10歳～15歳で56％、16～19歳で47％、20代で51％となり、10代～20代の半数がテレビをほぼ視聴していないことが示された。要因として、夜間はインターネットの利用が増加したこと、朝の時間帯においても化粧や身支度などの身の回りの用事が増加していることが挙げられている。全世代の合計では2015年に85％であったが、2020年には79％に減少した。2015年の調査と比較すると30代～40代においても10％を超える減少となり、テレビ離れが加速している実態が明らかとなった。一方、年代が上昇するにつれてテレビの視聴割合も増加し、70代以上では95％がテレビを視聴している。
総務省が2021年8月に発表した情報通信メディアの利用時間に関する調査では、2012年の調査開始以来初めて、10代から60代の平均値でインターネット利用時間がテレビ（リアルタイム）視聴時間を上回った。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う在宅時間の増加によって利用時間が増えた娯楽については、10代、20代では「動画投稿・共有サービスを見る」が最も多く、30代以上では「テレビ（リアルタイム）を視聴する」が最多であった。
またテレビの個人視聴率の普及に伴う「コア視聴率」重視の方針によって地上波のテレビ番組が40代向け中心へとシフトしテレビ局が｢40代向け番組作り｣に躍起になるワケ - 最重要指標は｢世帯｣ではなく､｢コア視聴率｣ 東洋経済 2021年11月17日、高齢者のテレビ離れも進んでいるついに団塊世代のテレビ離れが始まった…高齢者がテレビからYouTubeに流れた根本原因 p.3 産経新聞 2022年5月12日「テレビ離れ」の真実、若者だけじゃなく50代以上もテレビを観なくなっていた JBpress 2023年3月16日「若者のテレビ離れ」はもう古い？ テレビ離れする人たちの高齢化「50代でもテレビよりスマホ」 - マネーポストWeb 小学館 2023年6月20日。
テレビ雑誌の休刊も進んでいる。2022年にはNHKの週間情報誌「NHKウイークリーステラ」がNHK「ステラ」、22年3月で休刊 朝ドラや大河の見どころ紹介 毎日新聞 2021年8月31日、2023年には大手週間テレビ情報誌「週刊ザテレビジョン」「ジャニーズファンは寂しい」3月で休刊の『週刊ザテレビジョン』が高い売り上げ部数を維持できた理由、中森明菜や小泉今日子…アイドル全盛期の波に乗った40年 主婦と生活社 2023年2月8日 と大手CM情報誌「CMNOW」「CMNOW」休刊のお知らせ 玄光社 2023年2月10日 が休刊となった。
原因 イメージの悪化 やらせ、いじめ、差別を助長するなど多数のメディア問題が噴出し、テレビのみならずメディア全般に対する不信感が高まっている。1985年には『やらせリンチ事件』も起きている。視聴率主義の中で日本テレビ視聴率買収事件も起きている。
漫才ブーム以降のからかいやイジりと言う名目のいじめ芸を不快に感じる人が声を上げられる世の中になり、テレビで行われるそれらがテレビ離れに繋がっているという指摘がある「イジる」 不快に感じるのが普通「若者のテレビ離れ」の大きな原因 想像の上をいく価値観の変化 夕刊フジ 2022年12月22日。若年の出演者が上の世代のノリを嫌って出演を拒否するケースも出てきているEXIT兼近 さんまの番組を拒否「ジジイたちがお前らのノリで盛り上がってるだけ」 MSN 2022年12月30日。
面白い番組しか見たくないというリスク回避の要求や、決まった時間を占有されることに対する拒否感があると指摘されている。
テレビは食事中に見られているが、教育において、食事中はテレビを消そうという運動が行われている子どものよりよい成長・発達のために… 規則正しい生活習慣づくり 福岡県教育委員会 2012年。福岡県では取り組みによって、食事中にテレビを「消している」・「どちらかといえば消している」と答えた児童が、取り組み前から取り組み後の2年間で約25ポイントも増えている。
2020年代にはワークス・ジャパンや就職四季報プラスワンの就活人気企業ランキングで民放テレビ局が圏外となった就活人気ランキング“圏外”に 起死回生の「デジタル採用」繰り広げるテレビ局の焦燥 ITmedia 2020年8月26日テレビ局から有力社員が次々いなくなる深刻事情 p.4 東洋経済新報社 2023年2月16日。また番組制作側から見てもテレビ番組の仕事は待遇が悪く割に合わないという声が挙がっている疲弊する｢ドキュメンタリー番組｣制作現場の闇 東洋経済 2020年9月29日「2022年」 テレビ業界を去る人が周囲に多かった もっと楽しく仕事ができるように - 夕刊フジ 産経デジタル 2022年12月29日外国人ADが重宝される「テレビ局改革のスゴい実情」 講談社 2022年4月5日 ほか、フリーランス協会によればフリーランスにおける労働条件も放送より配信のNetflixの方が良いものとなってるとされる放送コンテンツ業界のフリーランスを取り巻く課題と実態 フリーランス協会 2022年1月17日。テレビ局からの人材の流出も相次いでいるテレ朝の大物プロデューサー、米アマゾン移籍報告に反響 『あざとくて何が悪いの？』など企画 ITmedia 2023年1月6日加速する局アナの“テレビ離れ” 元TBS国山ハセン氏が選んだ意外な転職先 ITmedia 2023年1月10日テレビ局から有力社員が次々いなくなる深刻事情 東洋経済新報社 2023年2月16日。
自己利益に繋がるような宣伝「日経エンタテインメント」2009年6月号（日経BP社） テレビ局が躍起になって取り組む放送外収入 TBSが持つ不動産物件を番組と連動して宣伝する行為は違法スレスレ 2009年5月2日、礼を欠いた取材態度なども批判されている。
放送倫理・番組向上機構(BPO)、報道倫理 実名報道、無罪推定の原則、メディアと人権侵害、報道被害 偏向報道、マスコミ不祥事、誤報、虚偽報道(フェイクニュース)、ポスト真実の政治、ファクトチェック
テレビを始めラジオ・新聞・雑誌はオールドメディアと呼ばれ、好きな時に好きな場所で好きなデバイスで見られて双方向性もあるインターネットに比べ、一方的で古くさい印象を持たれている。
マスメディア自身が持つ既得権益に対しても不信が高まっている既得権に縛られ影響力を失った“レガシーメディア”ネットで新しい調査報道、「儲かるジャーナリズム」を目指す JBpress 2012年5月10日。テレビ局は一般人に対してエリート意識、上から目線を持っているという批判もあるEXIT兼近「テレビは嫌われ始めてる」。視聴者が離れていく“残念な理由” 扶桑社 2022年6月30日。一般人より番組等に関するクレームが来ても横柄な態度を取るか、聞き流すだけでフジ「逃走中」制作会社 マンション出入り口塞いで撮影、敷地を無断使用 モラル皆無の迷惑ロケに住民激怒 指摘しても「一般の方とは違う」と強引に - まいどなニュース 2024年3月6日、取材に際してスケジュールや遵守べき事項を反故にするなど、制作側の倫理観の欠如も指摘されているフルーツサンド1000個製造も「取材ドタキャン」 「助けて」店舗スタッフの悲鳴拡散、日テレが謝罪 - J-CAST ニュース 2022年4月27日「絶対に顔を映さない」→2歳娘放送の"約束破り"で父親抗議、テレ朝「モーニングショー」犯した"二重のミス"、TVマン指摘 - 弁護士ドットコム 2024年4月11日。一方で、広告代理店やスポンサーには弱く、彼らからのクレームには敏感であるとされている。番組の内容はスポンサーからの要望などにより、変更されることが多い。
2024年頃から選挙でテレビが批判・軽視した候補がインターネットを拠点に躍進することが目立ち、その報道内容一切を忌避・敵視するのがトレンドとなっていると指摘される読売・朝日が「ファクトチェック」に本格参入、信頼低下が深刻な大手紙が取り組むという笑えない現実、その効果は？ 【西田亮介の週刊時評】参院選で問われる真価、「オールド・メディア」を信じない層に届くか？(4/5) | JBpress (ジェイビープレス)2025年｢オールドメディアの衰退｣は現実となるか 転換期の1年､起こりうることを未来予測しよう | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン。
コンテンツの多様化 2000年代に入ると、コンテンツの選択肢が圧倒的に増え、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったとされる（特に若年層に顕著）“午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている〔5〕 日経BPネット 2008年7月15日。ゲームやインターネットの普及のほか、レンタルビデオ店におけるDVDレンタル料の低価格化と仕入れ枚数の増加も起きていた日本映像ソフト協会 会報 JVA REPORT 12 '09 DECEMBER NO.137 日本映像ソフト協会(JVA) 2009年12月。テレビ側も衛星放送マルチチャンネル化を進めたものの、予想よりも盛り上がりに欠いた。