共産主義者同盟(きょうさんしゅぎしゃどうめい、略称:共産同、ブント)は、1958年に結成された日本の新左翼党派。

主に全学連を牽引していた学生らが日本共産党から離れて結成し(一次ブント)、60年安保闘争の高揚を支えたが1960年解体。1966年に再建されたが(二次ブント)1970年に再び解体し、戦旗派、全国委員会派、ML派、赤軍派など多数の党派に分裂した。学生組織は社会主義学生同盟(社学同)。「マルクス・レーニン主義の復権」や「プロレタリア国際主義」、「世界革命」などを掲げた。

ブントは1960年代後半の学生運動・全共闘と重なる部分が多いイマニュエル・ウォーラステインは『反システム運動』(大村書店, 1992年)において、「世界革命は、これまで二度あっただけである。一度は1848年に起っている。二度目は1968年である」と述べている。この視点ー68年を中心として世界的に発生した反システム運動ーから60年代後半の学生運動・全共闘を検証したものに、絓秀実『革命的な、あまりに革命的なー「1968年の革命」史論』(作品社2003)がある。。またブントは複数の解体や分裂を経験したため、その組織実態や人員は時期により異なる「安保全学連」蔵田計成(三一書房.1969)が1960年代以降のニューレフトの通史として最も詳しい。戦後学生運動の70年代初頭までの通史としては山中 明『戦後学生運動史』(196青木新書1、1981再発群出版 )が最もコンパクトにまとまっている。。事務局は、東京都文京区元町、後に千代田区神田神保町に置かれた。

名称 党名の「共産主義者同盟」は1847年にロンドンで亡命ドイツ人を中心に結成された「共産主義者同盟」()に由来する。略称でもある単なる「ブント」()は「同盟」の意を持つ。

思想 1958年12月、共産主義者同盟 (一次ブント)の結成大会議案では、「搾取、貧困、抑圧、服従の絶滅と人間の真の解放を意味する世界共産主義革命」、「大衆的な革命党の結成とプロレタリア独裁の実現」、「マルクス・レーニン主義の革命的伝統」などを掲げ、「今日すべての共産主義党は平和共存と一国革命の絶対化、世界革命の放棄においてその本質は同一」とし、日本共産党は「代々木官僚」による「裏切り的性格」、 革命的共産主義者同盟は「革命的理論の欠如」と批判し、また「既存の一切の党に信頼をおかず」、「一枚岩の団結の神話を捨て」、「組織の前に綱領」ではなく「実践の火の試練の中で真実の綱領を作りあげねばならぬ」などと記した共産主義者同盟結成大会議案(1958年12月)。

なお思想家の吉本隆明は、1960年『中央公論』4月号で、共産主義者同盟全学連書記長島成郎らと座談会を行うなど、吉本は60年安保を、先鋭に牽引した全学連主流派に積極的に同伴することで通過した。吉本は、6月行動委員会を組織、6月3日夜から翌日にかけて品川駅構内の6・4ストを支援するすわりこみに参加、また、無数の人々が参加した安保反対のデモのなか、6月15日国会構内抗議集会で演説。鎮圧に出た警官との軋轢で死者まで出た流血事件の中で100人余と共に「建造物侵入現行犯」で逮捕された。

1966年、再結成された二次ブントの基本路線は (1)国際金融危機など世界資本主義の戦後体制は動揺を開始し、プロレタリア革命への現実的条件が形成されつつあり (2)その一環として日本の戦後民主主義体制も動揺を開始し、革命か反革命かの階級的死闘の時代への過渡的な前段階が形成されつつあり (3)日本のプロレタリア人民は「生活と権利の実力防衛」を反帝闘争として組織し、プロレタリア革命への展望を切り開いていくべきで (4)プロレタリア日本革命の勝利はプロレタリア世界革命への展望を開き (5)現代日本における革命党の意識性は、「反帝闘争をプロレタリア日本革命へ!」、「日本革命をアジア革命の勝利と世界革命の突破口とせよ!」などのスローガンにしめされる、であった 『新版・日本の戦闘的左翼』小山弘健編 現代史研究所 1968年p7-8。

歴史 一次ブント結成 1950年代、日本共産党は、米ソ冷戦の激化・中華人民共和国の成立(1949年)・朝鮮戦争の勃発(1950年)、そしてそれに伴うコミンフォルム=スターリンからうけた批判により、主流派(所感派)と反主流派(国際派)に分裂するなどの混乱状態に陥った。そして終戦直後の、占領軍・GHQの「解放軍」規定、議会主義的な「愛される共産党」(野坂参三)の方針から転換し武装闘争路線をとった。その経過につれ、終戦直後の人々の支持も離れ、議会の議席はゼロとなった。当時、密かに渡航し、北京で指導部(北京機関)を形成していた書記長徳田球一も1953年客死した『戦後日本共産党史』参照。小山弘健 芳賀書店 1966こぶし書房より2008再発 。1955年、共産党は、宮本顕治主導下に混乱を回復しようとし、武装闘争路線を廃棄(六全協)したが、党中央が以前持っていた権威は大きく低下した。また1956年にニキータ・フルシチョフによるスターリン批判・ハンガリー事件が起こり、ソ連の権威そのものも大きく揺れ動いた。

当時、全学連という動員数最大の大衆運動を独自に牽引し、レッドパージの大学への実施を阻止する・砂川闘争を成功させるなど、さまざまな具体的実績を持っていた学生は、共産党中央の指導に大きな不満を抱くこととなる森田実『戦後左翼の秘密 60年安保世代からの証言』(潮文社 1980)参照 。指導的立場にいた森田によれば、1956-60年当時、全学連は全国で10万から20万人程度のデモならいつでも組織できる力をもっていたという。また共産党員数・集会への動員力・街頭カンパによる資金集め能力も群を抜いていたという。当時の学生党員数は2-3000人である。また共産党は全国の党員数の4割を東京都の党組織が占めていた。。そして、共産主義者同盟、略称ブント(Bund)を1958年12月に結成した60年安保ブントに関しては、ブント書記長・島成郎の回想、当時の理論家・姫岡玲冶(青木昌彦)の『私の履歴書 人生越境ゲーム』(日本経済新聞出版社、2008年)などがある。西部邁の『60年安保センチメンタルジャーニー』(1986年/2007年洋泉社から再刊)が当時の文化的雰囲気と人物像を伝えている。。世界初の共産党からの独立左翼といわれる。初期の指導部は、香山健一、森田実らであったが、やがてより若い島成郎、姫岡玲冶(青木昌彦)、清水丈夫、北小路敏らのグループに移っていった。ちなみに綱領は作成されず草案で終わったという。参照。、機関紙に掲載されたマニフェストがあるのみだった。組織も厳密に前衛党的な中央集権体制を強いたものではなく、ルーズなもので、組織づくりも大衆闘争のなかでしかありえない、という発想のもとに成り立っていたこれに関しては、全学連の「輝ける委員長」と呼ばれた初代全学連委員長武井昭夫(後に「活動家集団思想運動」代表)以来の戦闘的な伝統が大きいといわれる。武井の戦後学生運動最初期に関する論考は、『武井昭夫論集③(層としての学生運動)』(スペース伽耶、2005)参照。絓秀実は『革命的な、あまりに革命的なー1968年の革命試論』(作品社2003)で、「ブント結成も大きく見ればその(全学連)の延長上にあったといえる」と述べている(p20)ちなみに大学進学率は当時全体の10%程度だった。。同盟員数は設立時点で約300人、1959年8月時点で約1400人、60年安保闘争時には約3000人程度だった。若い活動家の中には、林道義、西部邁、柄谷行人、平岡正明、加藤尚武、長崎浩、などもいた。

59年6月全学連新人事で同盟員の唐牛健太郎唐牛に関しては、その友人である西部邁の『60年安保センチメンタルジャーニー』がその人物像を伝えている。が全学連委員長に就任。1960年までブント主導下の全学連が実現することとなる。唐牛は全学連委員長就任時「天真爛漫にデモ・ストライキを行います」と言ったという参照。書記長となった島は、その同盟を、「明晰な決断と天衣無縫な行動パターン、八方やぶれな自由な集団」を理想としたという。実際ブントの行動形態は、従来の左翼教条主義的なリゴリズムとは一線を画すものとなり、ジャーナリズムの非難も、「赤い太陽族」「赤いカミナリ族」といった、それまでの左翼攻撃とは異質なものとなった。

一次ブントへの主な結集者 青木昌彦(=姫岡玲冶):「姫岡論文」は終始ブント全体に大きな影響を与え理論的支柱の役割を果たした。後、経済学者、京大・スタンフォード大教授。 生田浩二(=加藤明男):日共分裂時は主流派。静岡県立静岡高等学校から東京大学に進み、島の右腕となる。その後ペンシルベニア州立大学に留学し、火事で33歳の若さで事故死。 大瀬振(=鈴木潔) 加藤尚武:後に哲学者、京大教授。 唐牛健太郎 柄谷行人 樺美智子:創生からまもなくして東大から事務所に常駐する。物静かで、黙々と事務をこなす。その後、東大に戻り文学部自治会副委員長となる。安保闘争時に死亡。 北小路敏:後、中核派。 香村正雄:東大経済学部卒。ブント創設までは全学連や反戦学同で活動。創設とともに機関誌の編集発行を初めとした裏方を一手に引き受け、事実上の事務局長の役割を担う。当時大金の何十万かを捻出してブントの事務所を立ち上げる。現公認会計士。 香山健一:全学連元委員長。後に政治学者、学習院大教授。 小泉修吉:『共産主義者』編集部の責任者。後に映画監督。 古賀康正(=坂田静明、=岡田行男):東京都立新宿高等学校、東大農学部卒。幼少期から極貧の中、祖母の面倒をみながら活動を続けてきた苦労人で、東大細胞の最も協力な牽引車。ブント創生時は職員組合書記となっていた数少ない 給料取りであったが、職を投げ捨てブント書記局常任となった。ブント初めての「職業革命家」である。後に農学者。 佐伯秀光(=山口一理) 旧制横浜第一中学校(現:神奈川県立希望ヶ丘高等学校)から東大理学部に進学。日共分裂時は主流派。ブント結成以前、東大細胞機関誌にスターリン全面批判の論文を掲載し、党内に大きな波紋を投ずる。ブント結成の理論的指導者。後に、ブントを離脱しポーランドへ「留学」。後に数学者。 島成郎:結成時、書記長。東大医学部3年。 清水丈夫:全学連書記長。後、中核派。 鈴木啓一(=森茂):ブント労対部。 陶山健一(=清川豊=岸本健一):後、中核派。 長崎浩 東大理学部在学中に加盟。 西部邁 東大在学中に加盟。教養学部自治会委員長。後に保守派に転向。横浜国大助教授、東大教養学部教授を経て、東大駒場騒動後は在野の評論家。 根本仁(土門肇):後、革マル派。 田川和夫:後、中核派。 林道義:後、保守派に転向。 林紘義:道義の弟。共産同共産主義の旗派、日本共産労働党、共産主義者同盟(旧共旗派だけの組織)、全国社会科学研究会(全国社研)、マルクス主義労働者同盟(マル労同)、社会主義労働者党(社労党)、マルクス主義同志会を経て、労働の解放をめざす労働者党。 藤原慶久:社学同書記長。後、中核派。 平岡正明 森茂(鈴木啓一):後、革マル派。 森田実:6全共後の解体状態の全学連を島成郎と共に再建。砂川闘争を中心となって進めた。後に政治評論家。 塩川喜信:全学連委員長。成蹊高等学校から東大へ進学。都学連。後に東大、神奈川大学で教鞭をとり、編集者となる。

60年安保闘争

1959年、岸信介内閣による、日米安全保障条約という国際政治における占領体制の総決算が行われようとしていた。改定反対派、改定推進派ともに、次第に、条約改定点の具体的争点以前の条約は、アメリカの対日防衛義務を明記しないまま、アメリカに軍事基地を提供していた。したがってある視点からすれば、日本の自主性を一定程度回復するものであった。ではなく、「平和」「民主主義」「ヒューマニズム」「進歩主義」といった戦後体制の理念そのものが争われる場となっていったこれに関して西部邁は1986年になって、『60年安保センチメンタルジャーニー』でブントの視点は、「対米従属」「民族独立」という方針と、日本の中立化を求める社会党や共産党の方針と違い、戦後民主主義の理念、特に「平和」と「民主主義」そのものの前提を疑おうとしたものであったと述べる。同時代的にはブント同伴知識人第二号となった吉本隆明の「戦後世代の政治思想」(『中央公論』1960.1→『吉本隆明著作集13(政治評論集)』(勁草書房.1978)および『擬制の終焉』『吉本隆明著作集13(政治評論集)』(勁草書房.1978)参照。吉本は『中央公論』1960年4月号において、島成郎らと『トロツキストとよばれても』という対談を行っている。 。ブントは、1959年8月第三回大会において「ブントのすべてをぶちこんで戦う」ことを決議した。59年11月27日には、総評・社会党などからなる二万数千人の国民会議と全学連5千人森田実は1955年の砂川闘争以降、学生の大衆的運動を社会党を中心とする運動の一環として位置づけようと模索していた。森田は1959年12月中旬にブントから退くが統一行動をとり、全学連は正門を突き破り先頭の清水丈夫・葉山岳夫(現在救援連絡センター代表)は装甲車にとびうつったことで手配され、東大駒場寮と東大本郷キャンパスの中央委員会室に、それぞれ篭城する。2人は12月10日の第9次統一行動のデモ行進に参加して逮捕された。(週刊『前進』2014年12月15日号06頁)、国会構内に入った。構内は一万余のデモ隊と組合旗や自治会旗に埋め尽くされた(11・27国会構内大抗議集会)。これは周囲を驚愕させた。1960年1月16日政府代表団渡米阻止の羽田空港篭城では、唐牛健太郎・青木昌彦以下幹部同盟員のほとんどを含む77名が検挙され、「ゼンガクレン」の名は世界中にニュースで配信された。しかし、これには非難が巻き起こり、自民党は全学連にたいする特別立法を提案し、社会党は安保共闘から全学連を排除することを主張し、共産党は反革命的挑発者と非難した。当時裁判を担当する弁護士の成り手がいなかったという。4月26日には国会チャペルセンター前に主流派全学連一万人が集まった。この動員は根こそぎだった。ブント中央はこの闘争に命運をかけた。全学連委員長唐牛健太郎が国会前で板張りトラック阻止線を飛び越え、後に続くことを求めた。学生3千人が後に続いた(4・26国会チャペルセンター前バリケード突破闘争)。

しかし、この闘争を境にしてブントは中央から末端細胞にいたるまで、解党状態に陥ってしまう蔵田計成「ブント主義ー倍々ゲームの陥穽」さらぎ徳二『我かく闘えり 破防法闘争32年』(情況出版2001)収録。

5月19日国会で強行採決が行われ、院内に自民党は300名の右翼集団を入れた。ここで展開が起こり、連日大衆デモが行われるようになった。5月26日には空前の17万人のデモが国会前で発生した。しかし、全学連1万人は何ら行動方針をもたず、統一行動の巨万の波間に終日埋没するだけだった。

現実の展開は全学連書記局指導部の予想と思惑をはるかにこえて動き始める。

6月4日には国鉄労働組合がはじめて政治ストを行い、丸山真男が「行動へ」という文章を書き、鶴見俊輔らが小林トミらと無党派を標榜する市民グループ「声なき声の会」を結成し、吉本隆明は6月行動委員会というグループを結成して、ブント全学連と同伴し、石原慎太郎、大江健三郎、江藤淳、寺山修司、浅利慶太、谷川俊太郎らは「若い日本の会」を結成した。一方、全学連主流派は、6月15日当時の全学連委員長代理の北小路敏の指揮の元、2時に学生2万人が国会前に集結し、5時に南通用門から国会構内に入り、集会をおこなった。7時に排除命令が出て排除されたが、8時にデモ隊は再度構内に入った。そのときには、全学連の行動を心配した教員・教官たちが多数、デモに参加した。10時に機動隊による強制排除が行われ、催涙弾が打ち込まれた。重軽傷者712人逮捕者167人が発生した。ここで同盟員でもあった樺美智子が軋轢の中死亡した。

この死亡に抗議し、大学では多数ストライキが行われた。教員たちも全学連に同情的となった。6月18日、国会前で学生・労働者・市民の33万人のデモ・包囲が徹夜で発生した。そのなか岸内閣は、日米安全保障条約を自然発効させた後、総辞職した。1ヶ月後平和な秩序が戻った。

一次ブント解体 ブントは、闘争が大きくなればなるほど普段政治に関心をそれほどもたないものの参加が雪だるま式に膨れ上がり、また彼我の対立が大きくなればなるほど組織体としての統一を保持することはできなくなった。直接行動主義は、あるものからすれば指示系統のなさからくる跳ね上がり・無駄な流血・体当たりの極左戦術に見え、またあるものからすれば指示系統の重視・優先は、はじめから全てのことを理解していたかにいう、「火中の栗」を拾おうとしない現実的な手腕のなさからくる党派性に見えた。また、動員の「倍々ゲーム」を際限なく推し進めることは不可能だった。当時全学連書記局にいた蔵田は、2001年に、「国家総力の暴力装置が現存する限り、人民は一時的に軍事的、政治的、社会的に勝利を収めることができたとしても、それは部分的勝利に過ぎず、その勝利と引き換えに、無数の敗北を経験し、それを受容せざるを得ないという革命の公理が存在する」「ブント主義路線は、闘争対象=国家権力への直進をめざす限りない自己目的化と絶対化を前提にしているがために、闘争の性格と運動の度合いに応じた闘争形態や闘争手段への適応能力を失い、形態や手段に従属化させる。その結果、闘争形態や闘争手段は、党組織の自己保身という制動が作用してもなお、際限なくエスカレートし、歯止めを失うことになる」と述べた蔵田計成「ブント主義ー倍々ゲームの陥穽」pp64-65、さらぎ徳二『我かく闘えり 破防法闘争32年』(情況出版2001)。

ブントは1960年7月29日第5回大会を行ったが、60年安保闘争評価をめぐって紛糾のうちに自然流会し、以後統一した行動はなされず、事実上解体し、戦旗派、プロレタリア通信派(プロ通派)、革命の通達派(革通派)、などに四分五裂した。戦旗派(ブントの事務局や出版を担っていた。ブント機関紙「戦旗」が由来。森茂など)は、1961年に革共同全国委へ合流した。プロレタリア通信派(清水丈夫・西部邁・青木昌彦など全学連書記局グループ)も解散を決議した後に、一部が革共同に合流した。革命の通達派(服部信司、星野中、長崎浩などの東大本郷支部グループ。青木昌彦の理論と、ブント中央の安保時の行動に批判的だった)は、分裂・四散したあと、その流れを汲むマルクス主義戦線派(マル戦派)によって、岩田弘の世界資本主義論を「発見」、これは後に分裂を経験せず独自に残った通称「関西ブント」の60年安保総括「政治過程論」と並んで、再建二次ブント(1966)の主導理論となった(マル戦派は、静岡高校フラクションや慶應大の指導部からなり、宇野経済学とその弟子である岩田弘の理論で武装した学生運動のエリート集団。1965年参院選では、革共同中核派、三菱重工業長崎造船所社会主義研究会と共に浜野哲夫(池内史郎)を支援した)。また長崎浩は1968年、「叛乱論」を「情況」に発表(合同出版, 1969)60年安保の経験を68年学生反乱に接木し、構造分析した。長崎は60年と68年とのあいだに切断を認めず、「『革命の科学的根拠』(歴史の必然)の放棄はわたしたちにとって自明の前提だった」とする。長崎にとって、革命は必然的なものではなく「アジテーター」によって今ここに組織されるべき現実的なもの、とされた。

なお、後の革共同全国委分裂(革共同第三次分裂)後は、清水丈夫、陶山健一、北小路敏、藤原慶久(社学同書記長)、田川和夫らは中核派となり、森茂(鈴木啓一)、根本仁(土門肇)らは革マル派となった。上記以外には、近代経済学(西部邁・青木昌彦など)や学究に移行したものも多数いた。島書記長は沈黙を守った島の死後公開されたノートで、その当時の分裂情況がわかる(『ブント書記長島成郎を読む―島成郎と60年安保の時代〈1〉』情況出版 .2002)。1961年1月22日付けの日記にはこうある。「私が考えたもう一つの実態。第一に、革命を考えた。10年間の私の共産主義者としての歴史の中で、革命というものを実感をこめて、数世代後の理想ではなく、われわれの世代が当面し、私が当面しなければならない現実的なものとした革命というものを考えた。そのとき、私は「いかなる革命を欲しているのか?」「いかなる社会をつくろうとするのか」という問いに答えることを全く知らなかった。ブント綱領も、素朴に問題を提出する労働者になんの実感もイメージも与えない、干からびたものであったのだ。私の全思想体系、ブントの全理論は、この実感の前に崩れ去った。この実感の上に批判が開始されねばならなかった。」「(・・・)もしこの過渡を意識しないで固定化したばあい、それは腐敗し堕落し妨害物以外にはなりえないであろう。だから私の立場は、一方では本質的批判ーしかも私がブントの代表であった点において自己打倒を目指したーを準備しつつ、他方プロレタリア通信派、戦旗派(後、革共同に移行)の固定化を防ぐ、混乱させる意地悪の役目を担う」。いずれにしても60年安保時、指導的位置を占めていたものは多数ブントから離れた一般に思われているのと異なり、1961年10月24日島は森田実らとともに、ブント再建の集会を招請したが、求心力を持つにいたらなかった。そのとき吉本隆明・対馬忠行らが講演をもった。『ブント書記長島成郎を読む―島成郎と60年安保の時代〈1〉』(情況出版 .2002)参照。

1次ブント解体後の諸派 1960年6月 共産同第5回大会後、以下の3派に分裂小嵐p278-283 共産同戦旗派 - 1961年2月 革共同全国委への加入を決議 共産同プロレタリア通信派(プロ通派) - 1961年5月 一部が革共同全国委へ加入、一部は「共産主義の旗」(後の「マルクス主義労働者同盟」、「社会主義労働者党」、「マルクス主義同志会」、「労働の解放をめざす労働者党」)へ 共産同革命の通達派(革通派) 1961年4月 全学連27回中央委員会で共産同の解体を確認、社学同委員長が社学同解散とマル学同=革共同全国委への結集を宣言 1962年5月 分裂していなかった共産同関西地方委員会が、関西共産主義者同盟(関西共産同)を結成 1962年12月 東京社学同内に「マルクス主義戦線編集委員会」(マル戦派)フラクション結成 1963年12月 東京社学同が、マルクス主義戦線派(マル戦派)と社学同マルクス・レーニン主義派(ML派)に分裂 1965年6月 社学同ML派系多数派、独立派系社学同、関西共産同が連合して共産同統一委員会(統一共産同)を結成 1966年9月 共産同統一再建第6回大会開催(第二次共産同結成、統一共産同にマル戦派が参加して成立した)

二次ブント結成 廣松渉によれば1950年代後半には東大駒場学生の7割が安保反対・共産党支持であったという。一次ブントと二次ブントは、名称こそ同じであるが規模は異なる。分裂経験前の68年3月末の第7回大会の時点で二次ブントの同盟員は330名程度であった マル戦派とそのシンパ150名・反マル戦の旧統一委員会派とそのシンパが180名程度だったという。。

上述のように、1960年一次ブント崩壊後も関西では「関西地方委員会」は分裂せずに残っており、1962年には「関西共産同」(関西ブント)が結成された参照 京都大学、同志社、大阪市立大学が軸であったと言う。。関東では、ブントではなく、いわゆる「下部組織」である社学同(社会主義学生同盟)の結成の模索が、さまざまな背景を持ちつつ、ごくごく少人数であるが進められ短い期間に幾多の解体と分裂を経験している。古賀暹・望月彰インタビュー、巻末年表などを参照。『ブント書記長島成郎を読む―島成郎と60年安保の時代〈1〉』福地茂樹の論文参照(情況出版 .2002)、最終的に、中央大学・明治大学を中心とした独立社学同廣松渉が門松暁鐘のペンネームで書いた『現代資本主義論への一視覚』を理論的基盤としている。1967年『情況』を発刊した古賀暹が進めた。なお『情況』は機関紙ではなく、党派とは独立したジャーナリズムとして発刊されている。が、関西ブントと1965年6月、統一委員会を形成した。次に、岩田弘の「世界資本主義論」を基盤としたマルクス主義戦線派革命の通達派が前身。が、統一委員会と合同し、1966年9月、再建第6回大会をもち、二次ブントが結成され議長松本礼二、書記長服部信司、労対さらぎ徳二、学対古賀暹。マル戦派が実務を担った。、岩田弘の『世界資本主義論』「生活と権利の実力防衛」などの内容が綱領的な中身となった。同月、全学連再建準備会がもたれ、「全国の大衆的な学生自治会の連合による徹底的な大衆闘争を戦う」(三派全学連)ことを目指した、いわゆる三派全学連60年のブント解体後、全学連主流派は、棚ぼた的に革マルが主導権を握る(創設以来の全学連旗は革マル系全学連のもとにある。)。一方それに反対するものが統一を模索し、1966年12月三派全学連を立ち上げた。なお60年全学連反主流は民青系全学連として独立した。60年安保以降3つに全学連は分派したといえる。68年7月三派全学連は中核派が離脱、反帝全学連と名称を変える。この反帝全学連委員長となったのが、藤本敏夫である。が再建され、35大学178自治会が参加し、1966年12月、明治大学記念講堂で大会を持った。のべ3000人はいたという。さらぎ徳二によれば1600人。委員長は斉藤克彦。またこのころから、一般にイメージされる「われわれはー(…)」などの、全学連・全共闘特有のアジテーションの定型化・大衆化が起こったという。60年安保あるいはそれ以前には、演説者の口調は、それぞれの個性にまかされ、現在一般にイメージされるものとは違っていたという。の古賀暹のインタビュー参照。

二次ブントへの主な結集者 荒岱介  早大ブント。早大法学部在学中に加盟。のちに戦旗派を結成。 大下敦史 早大ブント。のちに『情況』編集長。 広河隆一 早大ブント。のちにイスラエルで「マツペン」という共産主義組織で活動後、フォトジャーナリストになる。 斎藤克彦 明大ブント。三派全学連の初代委員長。 米田隆介 明大ブント。東大安田講堂事件守備隊長。 上原敦男 明大ブント。よど号ハイジャック事件立案者。 重信房子 明大ブント。日本赤軍創設者。 塩見孝也 関西ブント。のちに共産主義者同盟赤軍派を結成。 高原浩之 関西ブント。赤軍派最高幹部。 田宮高麿 関西ブント。共産主義青年同盟(キム)常任委員長。よど号グループリーダー。 森恒夫  関西ブント。連合赤軍最高幹部。 花園紀男 早大ブント。雄弁会に所属。 松平直彦 早大ブント。のちに赫旗派議長。 松本礼二  初代議長。東京ブント。全電通。 水沢史郎 初代副議長。マル戦派。 村田能則 早大ブントの創始者。NPO法人まつぼっくりの会の役員。 成島忠夫 三派全学連副委員長。マル戦派。後に9条ネットから参院選に出馬、落選。 山内昌之 北大ブント。 會泰通 青山学院大学法学部全共闘副委員長。学内で少数派であった「さらぎ派」(共産主義者同盟蜂起派)活動家として連合戦旗派の「小異を捨てて大同につく」組織建設重視の考えを訴えるものの、闘争を重視する学内多数派である共産主義者同盟叛旗派と対立。後に5代目 三遊亭圓楽にスカウトされて落語家となり三遊亭楽太郎を名乗り、さらに2010年に師匠の名跡を襲名し6代目 三遊亭円楽となる。

街頭闘争