自殺配信（じさつはいしん、）とは、自殺する様子を撮影し、配信すること。自殺中継、自殺生中継などとも表現されることもある。定義として「インターネット上で時間差なく（希死念慮、自殺計画、自殺未遂を含む）自殺傾向を自己開示すること」と定義する文献もある。
このため研究上の「自殺配信」には、自殺行為そのものを映像で生中継する狭義の用法と、希死念慮や計画を文字・画像・音声などで即時に公表する行為まで含める広義の用法がある。後者には救助されて死亡に至らなかった事例も含まれ、両者を区別せずに件数や特徴を比較することはできない。
概要 スマートフォンなどのIoTの発達によりインターネットが日常生活に浸透し、個人が自殺する過程をSNSやネット配信を通じて生中継することが可能になったが、インターネットが本格的に浸透する以前も、政治家のR・バド・ドワイヤーがテレビカメラの前で自殺し、その映像がテレビ局で放送された事例など、自殺する過程を不特定多数の人に対して公開するといった事例はあった。公の場で自殺を行う事例は、日本では三島由紀夫の三島事件や、あえて苦痛の伴う自殺方法である焼身自殺を選択するなど、大衆に対して、しばしば政治的または社会的に訴えかける目的で公に自殺が行われる事がある。1974年、テレビ番組の生放送中に自殺したニュースキャスターのクリスティーン・チュバックは、うつ病に悩んでいたと報じられている。
これらの公開自殺やテレビ中継は、自殺が観衆の前に現れるという点では自殺配信に連なるが、インターネット上のライブ配信とは成立過程が異なる。ライブ配信では、離れた場所にいる視聴者がコメントを送り、配信者がそれを読み、通報や救助要請も同じ時間の中で進む。この相互作用を含めて現象を捉える研究もある。
自殺配信はYouTube、TikTok、Weibo、X、Instagram、Facebook、ツイキャス、ニコニコ生放送など、様々なプラットフォームで行われる。
ただし、既存研究は特定の国やサービスについて、報道記事や公開投稿から集めた少数事例を扱うものが中心である。Facebook上の自殺関連行動を扱った2022年のスコーピングレビューでも、ライブ配信に関する定量的研究の不足と研究対象の異質性が指摘されている。そのため、個別研究の事例数を世界全体の発生率として読むことはできない。
原因 自殺する様子を生中継する理由については、政治的または社会的な訴え、助けを求めるため、注目や承認を求める意図などが報道や論考で挙げられてきた。多くの場合、自殺理由が遺書に書かれていたとしても自殺配信理由は書かれていない場合が多い。また、自殺する過程を生配信することで注目が集まり、他の人々から認められたいという欲求が表出するという考察もある。
一方で、公開されているという事実だけから個々の配信者の動機を決めつけることはできない。中国のWeibo投稿を分析した研究では、自殺配信を「注目を集めるため」「他人を操るため」とみなす理解が、オフラインの自殺に関する投稿より多く見いだされ、こうした見方そのものが自殺配信に特有のスティグマになりうるとされた。したがって、助けを求める信号、特定の相手へのメッセージ、社会的な訴えなど複数の可能性を区別し、資料のない動機を一般化しないことが必要となる。
対策 根本的には、自殺を防止するために自殺に関する基本的な対策が必要である。応急的には、人工知能や機械学習などを用いた自殺リスクの検出や、自殺の美化などを防止するための自殺防止ガイドラインの遵守などが必要である。Facebookは自殺配信を試みている動画を見たユーザーが自殺しようとしている本人に直接連絡したり、Facebookに報告できるような仕様に変更したり、既存の自殺防止ツールとライブ動画配信のFacebookライブ、メッセンジャーサービスを統合し、自殺傾向のあるユーザーの特定に人工知能を役立てるとした。
こうした対策は、配信中に視聴者が本人へ連絡し、プラットフォームへ報告し、必要に応じて警察や救急機関へ通報する経路をつくることに重点がある。中国の若年成人による6事例を調べた研究では、友人や見知らぬ利用者が所在を探して警察へ連絡する一方、配信を疑って冷笑したり、自殺を促したりする反応も確認された。6事例のうち4人は救助され、2人が死亡したが、これは少数の事例研究であり、一般的な救助率を示すものではない。
YouTubeは自殺や自傷を促進する内容、衝撃を与える目的の内容、危険性の高い内容を禁じ、その方針をライブ配信にも適用している。TikTokも自殺・自傷を示したり促進したりする内容や計画の共有を禁じ、具体的で信頼できる切迫した危険がある場合には、現地の緊急通報機関へ連絡することがあるとしている。ただし、規約や自動検出があることは、発生中の配信を常に即時発見できることを意味しない。
日本では、自殺配信専用の制度ではないものの、電気通信事業者4団体が総務省・警察庁との協議を経て、2005年に「インターネット上の自殺予告事案への対応に関するガイドライン」を策定した。具体的な自殺予告が見つかった場合に、人命保護のため事業者が警察へ発信者情報を開示する際の判断基準と手続を示したもので、発信者の特定と現実の救助へつなぐ枠組みである。
影響 通常の自殺とは異なり、自殺配信は不特定多数の人がそれを閲覧するため、ウェルテル効果によって閲覧者の自殺リスクが上昇する可能性がある。2023年4月に韓国ソウル江南区で15歳の女子中学生が高層ビルから飛び降りる様子を配信した事件の後、8日間の自殺関連通報が直前の8日間より30.1％多かったと報じられた。この数字は自殺者数の増加を示すものではなく、事件との因果関係も立証していない。
また、自殺行動に関連した影響だけでなく、自殺配信は衝撃映像や事故映像などと同じく、視聴者に強い苦痛やトラウマをもたらす可能性がある。極端な暴力映像に日常的に接する報道関係者や、アメリカ同時多発テロ事件後の映像曝露を調べた研究では、PTSD症状との関連が報告されている。事件や事故の映像をSNSで繰り返し見ることによる心身の不調についても注意が呼びかけられている。ただし、これらは自殺配信だけを対象とした研究ではなく、自殺配信の視聴によるPTSDの発生率を直接示すものではない。
ソーシャルメディア上の自殺関連コンテンツについては、模倣を促しうるウェルテル効果だけでなく、危機を乗り越えた経験や支援につながる情報が保護的に働くパパゲーノ効果も報告されている。影響は投稿内容や受け手の状態によって一様ではないため、配信や録画を扇情的に再共有せず、支援先や回復に関する情報とともに伝えることが重視される。
近年の傾向と特徴 中国では2003年から2016年の間に少なくとも193件の自殺配信に関連する事件が報告されている。この研究は中国におけるオンライン自殺中継の事例193件を分析し、以下のような特徴を明らかにしている。 性別の比率: 男性1人に対し女性1.7人 平均年齢: 24.6 ± 6.1 歳 (男性、25.6 ± 7.0、女性、23.9 ± 5.2。最低年齢は 15 歳、最高年齢は 50 歳) 職業: 無職15.7% 場所: 自宅35.2% プラットフォーム: インスタントメッセージアプリ52.8% 誘因: 性別によって自殺の誘因に違いが見られ、女性は男性よりも人間関係の問題を誘因とする傾向が高く、男性は女性よりも経済的な問題や仕事上のストレスを誘因とする傾向が高い 精神障害の有無 : オンライン自殺中継を行った人のうち、19件（全体の9.8%）で精神障害の報告があった。その内訳は、うつ病が89.5%、不安障害が5.3%、パーソナリティ障害が5.3%であった。 自殺未遂歴 : オンライン自殺中継を行った人のうち、12件（全体の6.2%）で自殺未遂歴の報告があった。
この193件は、死亡する様子を映像で配信した事例だけではなく、希死念慮、計画、自殺未遂などをリアルタイムに公表した広義の事例を含む。また、報道記事と公開情報から得た中国の標本であり、非公開や削除済みの投稿、報道されなかった事例は捉えにくい。したがって、上記の比率を自殺配信を行う人一般の特徴として他国や別の時期へそのまま当てはめることはできない。
2024年には、中国のニュース検索サービスから得た報道を整理し、重複を除いた525件を分析した研究も発表された。自殺傾向の段階が判明した491件の内訳は、自殺未遂420件、希死念慮39件、死亡32件であり、ここでも調査対象の大半は死亡事例ではなかった。研究ごとに定義、収集法、対象期間が異なるため、これらの件数から世界的な増減傾向を判断することはできない。
脚注
関連項目 滋賀女子中学生自殺配信事件
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