ブリックス工法（ブリックスこうほう）は、永久型枠ユニットを用いた鉄筋コンクリート建築工法である。型枠パネルを室内側から積層・連結し、内部にコンクリートを打設することで、仕上げと躯体を同時に完成させ、外部足場を原則不要とする点を特徴とするWO2002046545A1 - Unite de coffrage pour la construction de batiments en beton Google Patents、2025年9月2日閲覧。。別称としてBrix工法、RCU工法、ブリック工法があり、これらは同一工法を指す公式サイトおよび業界媒体において「Brix工法」「RCU工法」の表記が併用されている。2013年の報道では「ブリック工法」と表記された。。
本工法に関連する国際特許は2000年前後に矢内始（やうち はじめ）名義で出願され、日本（JP4273766B2）、欧州（EP1347110B1、2007年7月25日付与）、中国（CN1210472C）等で特許が付与されている「コンクリート建築物構築用型枠ユニットおよびその製造装置」 J-GLOBAL、2025年9月2日閲覧。EP1347110B1 - FORMING UNIT FOR THE CONSTRUCTION OF CONCRETE BUILDINGS Google Patents、2025年9月2日閲覧。。2013年4月3日には外販開始が建築業界誌で報道された「ブリックス、安価にRC建物ができる特許「ブリック工法」の外販を開始」 『新建ハウジング』2013年4月3日、2025年9月2日閲覧。。
概要 ブリックス工法は、天然石等の仕上げ面を持つ面材とコンクリート層、受け金物で構成される型枠パネルを対向配置し、連結金物で固定して内部に鉄筋を配置後、コンクリートを打設する建築工法である。従来の鉄筋コンクリート建築で必要とされる外部足場の設置や、躯体完成後の内外装仕上げ工事を省略できる点が特徴とされる。特許明細書では「内側で作業でき、外部足場が不要」と明記されている。
実施主体であるブリックス株式会社（2012年設立、東京都中央区）によれば、本工法により工期短縮、省人化、約25センチメートル厚の外壁による断熱性能の向上等が実現できるとしている「Brix工法」 KJCBiz、2025年4月22日、2025年9月2日閲覧。。
歴史 2000年12月8日、矢内始により永久型枠ユニットに関する国際特許出願（PCT）が行われた。関連特許として、日本では2000年に型枠ユニット構法の特許も出願されているJP2000356000A - 型枠ユニット構法 Google Patents、2025年9月2日閲覧。。
2002年6月13日に国際特許出願が公開され（WO2002046545A1）、その後、欧州特許（EP1347110B1、2007年7月25日付与）、中国特許（CN1210472C）CN1210472C - 混凝土建筑物用的模板砌块 Google Patents、2025年9月2日閲覧。、日本特許（JP4273766B2）JPWO2002046545A1 - コンクリート建築物構築用型枠ユニット Google Patents、2025年9月2日閲覧。が付与された。
2013年4月3日、建築業界誌『新建ハウジング』は、ブリックス株式会社が「ブリック工法」の外販を開始したと報道した。
技術 永久型枠ユニット 本工法の中核となる永久型枠ユニットは、仕上げ面を持つ面材、コンクリート層、および円筒状の連結部を持つ受け金物で構成される。このユニットは、建築物の内外装仕上げを兼ねる型枠として機能し、コンクリート打設後も撤去されることなく建築物の一部となる。特許明細書では「表裏面の仕上げ処理を省略」できることが明記されている。
施工工程 施工は以下の手順で行われる： 基礎上に型枠ユニットを室内側から積層 連結金物により対向する型枠パネルを固定 連結具上に鉄筋を配置 型枠内部にコンクリートを打設 仕上げと躯体が同時に完成
この施工方法により、外部足場の設置が不要となり、内外装の仕上げ工事も省略できるとされる。2013年の報道でも「外壁と室内の壁、躯体が同時に完成」することが確認されている。
性能・特性 ブリックス株式会社の発表によれば、本工法により以下の特性が実現されるとしている：
- 外壁厚約25センチメートル（天然石外壁、外断熱、鉄筋コンクリート、内装仕上げの4層構成） - 工期短縮と省人化 - 耐震性、耐久性、断熱性の向上「ブリックス工法」 イプロス、2020年4月21日、2025年9月2日閲覧。
名称の変遷 2013年の報道では「ブリック工法」と表記されていたが、2020年代以降の同社の広報資料では「Brix工法」「RCU工法」の表記も使用されているブリックス株式会社 公式サイト、2025年9月2日閲覧。。これらは同一の工法を指すものと考えられる。
脚注 注釈
出典