Scaled Agile Framework（スケールド・アジャイル・フレームワーク、略称:SAFe（セーフ））は、エンタープライズ（組織・企業）規模でリーン、アジャイル、およびDevOpsの実践を拡張するための組織・ワークフローのパターン集であり、オンラインで無償公開されているナレッジベースである。大規模組織におけるアジャイル導入およびビジネス・アジリティ（企業の俊敏性）獲得のためのグローバル・デファクトスタンダードとして広く認知されている。
概要 SAFeは、多数のアジャイルチーム間におけるアラインメント（整列）、コラボレーション、およびデリバリーを促進する。アジャイルソフトウェア開発、リーン製品開発、システム思考、およびDevOpsという主要な知識体系を基盤とし、世界中の実務者からのフィードバックを得て開発・更新されている。
2007年にディーン・レフィングウェルによって概念化され、2011年の正式リリース以降、継続的にバージョンアップが行われている。2023年3月にメジャーアップデート版である「SAFe 6.0」がリリースされて以降も、AI（人工知能）の活用や複雑な技術スタックへの対応など、変化するビジネス環境に合わせた継続的なアップデートが行われている。
歴史と背景 誕生の経緯 2000年代、スクラム (ソフトウェア開発)やエクストリーム・プログラミング (XP) といったアジャイル手法が普及したが、これらは主に「5人から11人程度の小規模な1チーム」に最適化されたものだった。しかし、数百万行のコードや数千人のエンジニアを擁するエンタープライズ（大規模組織）では、単独チームの手法をそのまま適用しても、「チーム間の依存関係」「ポートフォリオレベルの予算管理」「エンタープライズ・アーキテクチャの一貫性」といった組織レベルの課題を解決できないという現実に直面した。
ディーン・レフィングウェルは、自身のコンサルティング経験から、これらの課題を解決するための「共通言語」と「構造」が必要であると考えた。彼は2007年に『Scaling Software Agility』（邦題：アジャイル開発の本質とスケールアップ）を出版し、大規模組織でもアジャイルを実現できるベストプラティクスを提示した。これが2011年に「SAFe 1.0」として正式に発表されるに至った。
なぜSAFeが必要とされるのか（導入のメリット） 大規模組織においてSAFeを導入することで、以下のような価値（ビジネス・アジリティ）が提供される。 アラインメント（整列）の確保: 全員が経営戦略や共通のビジョンを理解し、同じ目標に向かって同期できるようになる。 品質の向上とリードタイムの短縮: リーンの考え方により価値の流れ（バリューストリーム）を阻害するボトルネックや無駄を排除し、市場への価値提供を高速化する。 依存関係の可視化: 定期的な全体計画イベント（PIプランニング）を通じて、チーム間の依存関係やリスクを事前に特定・解消できる。 透明性の向上: 現場の進捗や課題が経営層レベルまで一気通貫で可視化される。
導入事例 世界中で多くのグローバル企業や政府機関がSAFeを採用しており、ミッションクリティカルな分野から製造業、金融、ITサービスまで実績が豊富である。
アメリカン・エキスプレス：顧客体験向上のため大規模に導入。数百チームの同期と定着を実現。 メルセデス・ベンツ・モビリティ：34市場、約40製品を扱うグローバル開発体制の統合に活用。 ドイツテレコム：IT部門でアジャイル・リリース・トレイン (ART) を130以上に拡大。 アドバンテスト：半導体製造装置の複雑なハードウェア・ソフトウェア統合開発に導入。 ポルシェ：車両ソフトウェア開発のデジタル変革において、組織全体のアジリティ向上に活用。 ロッキード・マーティン：F-22戦闘機のソフトウェア開発など、極めて複雑なシステム開発に適用。 フェデックス：グローバルな物流ネットワークを支えるIT基盤の刷新に採用。
大規模化における課題へのアプローチ SAFeは、大規模組織においてアジャイルの原則と実践を拡張する際に直面する以下の課題への対処を定義している。
長期的な計画の見通し PI（プランニング・インクリメント）という一定の期間（通常は8〜12週間）ごとの同期ポイントで、現場の俊敏性と経営層のロードマップを調整する。 権限委譲と同期 共通のケイデンス（リズム）を設けることで、多数のチームによる成果物の統合を制御可能にし、現場への権限委譲と組織としての統治（ガバナンス）を両立させる。
独自の手法とプロセス アジャイル・リリース・トレイン (ART) SAFeの中核となる組織単位。50人から125人程度のアジャイルチームおよび関係者で構成される恒久的な仮想組織。全体を調整する「リリース・トレイン・エンジニア (RTE)」や「プロダクトマネジメント」、「システム・アーキテクト」などの役割が配置される。
PIプランニング (PI Planning) SAFeの「心臓部」とされる共同計画イベント。ARTに参加する全員が（対面またはオンラインで）集まり、次のPIの目標策定、依存関係の特定、およびリスクのマネジメントを協調して行う。
基本原則 SAFeは以下の10の「リーン・アジャイル原則」を基盤とする。
経済的な視点を持つ システム思考を適用する 変動性を許容し、選択肢を維持する 迅速で統合された学習サイクルにより、段階的に構築する 稼働中のシステムを客観的に評価し、マイルストーンを設定する 価値の流れ（フロー）を加速する（仕掛品の制限、バッチサイズの縮小、キューの管理など） ケイデンスを適用し、ドメインを越えた計画で同期する ナレッジワーカーの固有の動機を引き出す 意思決定を分散させる 価値を中心に組織化する
認定資格とトレーニング 試験を受験し、認定称号を得るためには、認定パートナーによる公式トレーニングの受講が必須である。役割や組織の階層、習熟度に応じて、多数の認定資格が提供されている。
主な資格・トレーニング（一部） Leading SAFe / SAFe Agilist (SA): 経営層やリーダー向けに、SAFeの基礎とビジネス・アジリティを学ぶ。 SAFe for Teams / SAFe Practitioner (SP): ARTに参加するチームメンバー向けの基礎資格。 SAFe Scrum Master (SSM): スクラムマスターおよびチームリーダー向け。 SAFe Advanced Scrum Master (SASM): 大規模環境における高度なスクラムマスターの役割とファシリテーションを学ぶ。 SAFe Product Owner/Product Manager (POPM): プロダクトの価値を最大化する責任者向け。 SAFe Release Train Engineer (RTE): ARTの運営およびコーチングを行うファシリテーター向け。 SAFe Lean Portfolio Management (LPM): 組織の投資や戦略ポートフォリオを管理する幹部向け。 SAFe for Architects (ARCH): システム、ソリューション、エンタープライズの各アーキテクト向け。
上級・変革指導者レベル Implementing SAFe / SAFe Practice Consultant (SPC): 組織全体のSAFe導入や変革、および公式研修の講師を担当できる指導者向け資格。 SAFe Practice Consultant-Trainer (SPCT): SPCの育成や最高峰の変革をリードするエキスパート資格。
認定の有効期限と更新費用 SAFeのすべての認定資格は取得日から1年間のみ有効であり、保有し続けるには毎年更新手続きを行う必要がある。期限までに更新費用を支払わなかった場合、資格は失効（Inactive/Expired）し、ロゴの使用権やデジタルバッジ、公式コミュニティ（SAFe Studio）へのアクセス権を失う。更新費用は認定のレベルによって異なり、主な価格帯は以下の通りである。 基礎レベル（SA, SSM, POPM, SP等単体）: 年額 195ドル 複数資格の包括更新（Certified SAFe Membership）: 年額 295ドル（SPC/SPCTを除く保有資格をすべて一括更新可能） エキスパートレベル（SPC, SPCT）: 年額 995ドル ※更新にあたっては、試験の再受験は不要だが、一定時間の継続学習（CE時間）の申告が必要となる場合がある。
認定パートナー 日本国内においても、主要なシステムインテグレーター、コンサルティングファーム、およびツールベンダーが参画し、日本語による研修や導入コンサルティングを提供している。
Global Transformation / SPCT Partner アクセンチュア：グローバルでの豊富な実績をもとに、AIなどの先端技術とSAFeを組み合わせた組織変革プログラムを展開。 NTTデータ：日本企業初のGlobal Transformation Partner。グループ全体で多数の有資格者を配備し、大規模なアジャイル変革を支援。
主な国内パートナー（五十音順） オージス総研：オブジェクト指向開発の知見を活かした大規模アジャイルの導入・コーチングを提供。 TISI：イノベーティブな組織づくりをプロジェクトマネジメントや組織変革の観点から一貫支援。 TDCソフト：多数のART立ち上げ実績と、累計数千名に及ぶ公式トレーニングの実績を持つ。 テプコシステムズ：東京電力グループでの大規模開発・運用実績を基にした、実践的な研修・コーチングサービスを展開。 NEC：自社のDX変革で培ったノウハウを元に、顧客のビジネスアジリティ獲得と文化定着を支援。 日立製作所：社会インフラ等の大規模・複雑なシステム開発の知見を活かした、段階的なアジャイル導入を推進。 富士通：グローバルな有資格者体制を揃え、経営戦略とIT開発が連動したビジネス変革を目指す。 リックソフト：Atlassian等のITツール（Jira Alignなど）活用とSAFeを組み合わせ、価値の流れの可視化とフロー改善を支援。 レッドハット：オープンソース技術やコンテナ基盤、DevOps環境にSAFeのプラクティスを統合し、デジタル変革を加速。
評価と批判 SAFeは市場シェア約30%と最も普及している一方、アジャイルコミュニティからは賛否両論の激しい議論が交わされている。
主な批判（ウォーターフォール回帰への懸念） 批判の多くは、SAFeの構造が「あまりにも重厚で階層的であり、本来のアジャイルが持つ柔軟性や自律性を損なっている」という点に集中している。スクラムの共同創設者であるケン・シュエイバーは、中央集権的すぎるとして「unSAFe（非アジャイル）」と痛烈に批判した。また、定期的な長期計画（PIプランニング）や多層構造のガバナンスが、実質的に「数ヶ月単位で区切ったミニ・ウォーターフォール（ハイブリッド型開発）の連続にすぎないのではないか」というアジャイルの皮をかぶった伝統的手法に対する批判も根強く存在する。
支持派の意見（エンタープライズでの現実解と予算管理） 一方で支持派や導入企業からは、大規模組織が既存の組織構造を維持しつつ、アジリティへ移行するための現実的なロードマップとして高く評価されている。特に、従来のウォーターフォール型組織において最も高い障壁となる年間の予算管理（予算の組みやすさ）」や予測可能性の確保に関して、ポートフォリオ管理の枠組み（Lean Portfolio Management）を通じて既存の経営陣や財務部門が理解・合意しやすい構造を提供したことが、エンタープライズ層で爆発的に普及した最大の要因であると分析されている。
参考文献
関連項目 アジャイルソフトウェア開発 スクラム (ソフトウェア開発) プロジェクトマネジメント DevOps