竹中繁（たけなか しげ、1875年11月1日 - 1968年10月29日）は、日本のジャーナリストであり、東京朝日新聞初の女性記者である。明治から昭和期にかけて、女性の人権問題を取材・執筆するとともに、日中間の相互理解と女性の連帯に取り組んだ。
生涯 生い立ち 東京・神田淡路町に生まれた。父は司法省の役人で、その方針により早くから英語教育を受けた。麹町に開校したキリスト教系の桜井女学校（のちの女子学院）に進学し、初代院長の矢嶋楫子のもとで学んだ。1896年に女子学院高等科を卒業した。
卒業後の2年間は神戸で幼稚園の教師を務め、帰京後は外国人宣教師が経営する私塾ブラックマーホームに勤めた。ブラックマーホームに英語を学びに来ていた鳩山一郎との間に、1907年に未婚のまま男児を出産した。子は養子に出され、竹中は養家に養育費を送り続けた。その後、女子学院で英語教師兼寄宿舎の舎監となり、日本基督教婦人矯風会でも活動した。
東京朝日時代 1911年に東京朝日新聞へ市内通報員として入社し、翌1912年に正社員となった。学芸部で主に女性問題を担当し、55歳の定年まで勤め、退職後も寄稿を続けた。男性記者たちと顔を合わせないよう机を窓に向けていたことから、社内では「窓の女」と呼ばれた。
1915年には女性有志とともに婦人記者倶楽部を設立した。1916年には連載「女が観た私娼問題」を執筆し、公娼制度下で私娼と呼ばれた女性たちの生活難と置かれた境遇を報じた。1920年には市川房枝、平塚らいてう、奥むめおらが発起人となって結成した新婦人協会の初会合に出席し、その後も市川の活動を支援した。
1923年には大阪朝日新聞社主催の婦人支那視察団に参加して中国を訪れた。1926年には中国旅行を願い出て会社の許可を得て、社の派遣ではなく自費で半年近く中国を旅行し、北京、天津、上海、南京、漢口、香港、広州などを訪れて女性指導者や記者、教育関係者らと面会した。旅行後は日本と中国双方の新聞・雑誌に寄稿し、中国女性の運動、教育、職業問題、日本の女性運動の状況などを相互に紹介した。1926年には奉天のベビーボックスも取材した。
1928年には朝日新聞社主催で「月曜クラブ」を立ち上げ、市川房枝、平塚らいてう、村岡花子、林芙美子らを交え、産児制限や国際情勢などを議論する場をつくった。1930年に東京朝日新聞を退社した。
退社後 1931年には中国理解と在日中国人留学生との交流を目的として一土会を設立した。退社後も日中双方の雑誌・新聞に寄稿を続け、日本の媒体には中国女性を、中国の媒体には日本の女性運動や社会状況を紹介した。1940年2月には市川房枝とともに再び中国を訪れた。
1941年に千葉県市原郡鶴舞町へ移り、戦後は地域で英語を教えながら、市川房枝の政治活動を地域の女性たちとともに支援した。晩年に連載した「私の人生劇場」では、自身を「劇場の黒衣の見習いぐらいの者」と位置づけ、周囲の人々への感謝の言葉を残した。1968年10月29日に92歳で死去し、遺言により遺産は老人福祉のための基金に充てられた。
評価 東京朝日新聞初の女性記者として、近代日本の女性記者史における先駆的存在と位置づけられている。
竹中を中心とする月曜クラブと一土会の活動は、近代の日中女性交流と相互理解を模索した実践として研究されている。
近年の報道では、竹中に関する朝日新聞社史上の記述は多くなく、社内でも知る人が少ないことが指摘されている一方、関係資料の整理と研究の進展により、その活動の再検討が進められている。
関連文献 書籍 香川敦子『窓の女 竹中繁のこと : 東京朝日新聞最初の婦人記者』新宿書房、1999年2月 山﨑眞紀子・石川照子・須藤瑞代・藤井敦子・姚毅『女性記者・竹中繁のつないだ近代中国と日本 : 一九二六〜二七年の中国旅行日記を中心に』研文出版、2018年2月 江刺昭子『共生社会をめざして : 人物で読むジェンダー史』インパクト出版会、2025年2月 須藤瑞代・清水賢一郎・藤井敦子・石川照子・島田大輔・杉本史子・姚毅・山﨑眞紀子『近代日中女性による「非体制」の模索 : 竹中繁と月曜クラブ・一土会』春風社、2026年3月
論文・報告書 須藤瑞代「女性記者竹中繁の見た中国女性たち--1920～30年代を中心に」『中国女性史研究』第17号、89-111頁、2008年2月 須藤瑞代「女性と国際交流 : 竹中繁と日中女性の連帯」平野健一郎ほか編『国際文化関係史研究』東京大学出版会、408-430頁、2013年4月 山﨑眞紀子（研究代表者）「近代日中女性関係史におけるジェンダー構築の総合的研究――竹中繁を中心として」科学研究費助成事業研究成果報告書、2017年 須藤瑞代「特定課題研究『日中女性関係史の総合的研究 : 1930〜40年代の模索と協働』研究経過成果報告書」『京都産業大学総合学術研究所所報』第16号、147-153頁、2021年7月30日
脚注