大日本兵器株式会社（だいにほんへいき、1938年 - 1945年）は、かつて存在した浦賀船渠の兵器製造会社。浦賀船渠第8代社長で大日本帝国海軍軍人の寺島健が初代社長を務めた。
概要 浦賀船渠の全額出資によって経営されており、青島工廠、名古屋造船とともに、浦賀船渠の直系事業の1つであった。関係会社には、浦賀玉島デイゼル工業、日本海重工業、東京機械、日本鉸釘、相模工業、東京特殊化工、三浦造船があった。なお、山下汽船が資本参加したという記録も存在する。
第二次世界大戦開戦ののちは、戦局の悪化につれ豊橋、東京都向島、愛知県、福島市、茨城県、戸塚区瀬谷、新潟県、山形県などに分工場を設置し、保土ケ谷区星川には珪砂採取の廃坑内に星川工場を建設操業した。
1944年（昭和19年）には海軍の豊川工廠、多賀城工廠でも生産をしており、大日本兵器関連のみで約2万人の従業員が働いていた。また1月の「緊急国民勤労動員方策要綱」と「緊急学徒勤労動員方策要綱」、3月の「決戦非常措置要綱ニ基ク学徒動員実施要綱」、「学徒勤労動員実施要領ニ関スル件」などの学徒動員政策により、7月以降は中学校・女学校の軍需工場への通年動員が徹底された。大日本兵器・湘南工機には、横須賀中学、横浜三中、県立横須賀工業、市立横須賀工業（火薬蔵爆発により1名死亡）、鎌倉高女、青森中学、葛飾中学、自由学園、女子師範などの各校と近隣の高等小学校の生徒が動員されていた。富岡中学校、西富岡小学校付近には火薬庫があったと言われている。
沿革 1936年（昭和11年） - 海軍航空本部が20ミリ機関銃と弾薬の製造を浦賀船渠に照会し、浦賀船渠はスイスのエリコン機関銃が最適と結論した。 三菱商事機械部門がライセンスの買収を仲介した。8月18日、浦賀船渠が富岡兵器製作所の設立を決定。 久良岐郡金沢町に第一次として1万6千坪の土地を購入した。10月1日、金沢町が横浜市に編入される。 1937年（昭和12年）- 4月27日、浦賀船渠富岡兵器製作所が操業開始。7月、中国駐屯の大日本帝国陸軍の盧溝橋事件により日中戦争が開戦。 1938年（昭和13年）- 1月16日、三笠宮寛仁が富岡兵器製作所を視察。2月18日、浦賀船渠が定時総会で、富岡兵器製作所の独立分離を決定。3月31日、久邇宮朝融王が視察。7月1日、浦賀船渠の全額出資により資本金3,000万円にて大日本兵器が設立。8月18日の定時総会で取締役社長寺島健が就任。 1939年（昭和14年）ｰ 7月、エリコン社から技術者6名が招かれ、兵器製造に必要な工作機械を生産するため、富岡兵器製作所に隣接して湘南工機工場が設置された、1941年12月まで技術者研修が行われた。 1941年（昭和16年） - 5月、大日本兵器が設立。10月、社長の寺島は東條内閣の逓信・運輸大臣として入閣し、代わって海軍軍人の堀悌吉が社長に就任。
公開化 1942年（昭和17年） - 4月20日、東京証券取引所にて株式の売買が始まる。5月17日、呉羽紡績が大日本帝国軍からフィリピンやインドネシアの拓務を委託されたため、同社の幸田工場を買収。布製の翼の九三式中間練習機（通称: 赤トンボ）を製造する日本飛行機山形製作所や海軍神町航空基地特別攻撃隊計画のためであった可能性がある
改称以降 1945年（昭和20年） - 大日本兵器株式会社を日平産業株式会社と改称（旧丸紅系）。 1954年（昭和29年） - 会社更生法を申請。 1972年（昭和47年） - 東京証券取引所2部上場。 1984年（昭和59年） - トヤマキカイ（旧東洋紡系）と日平産業が合併し株式会社日平トヤマに改称。 2008年（平成20年）- 株式公開買付けにより小松製作所の連結子会社になる。のちに同社の完全子会社となり、上場廃止。10月、 社名をコマツNTC株式会社に変更。 2011年（平成23年）- 4月、小松製作所の既存の子会社コマツ工機と合併。また、本社を東京都品川区から富山県南砺市へ移転。
製造物 大日本帝国海軍に採用されたエリコンFF 20 mm 機関砲を、九九式二十粍一号機銃としてライセンス生産した。また、爆撃機用としてこれを改造した旋回機関砲型を新規に開発した。九九式二十粍一号機銃にはMG-FF同様の問題点があったため、後にFFLをベースにした九九式二十粍二号機銃を採用。なお、これらの機銃は弾倉式からベルト給弾式に変更されるなど、日本独自の改良が加えられた。また、その弾薬を製造した。 生産高は、1941年には1,130挺99万発、1942年には2,835挺207万5,000発、1943年には6,025挺344万8,000、1944年1万8380挺605万発、1945年2,085挺120万4,000発と報告されている。
学徒動員 第二次世界大戦中、横浜市金沢区の富岡製作所・湘南工機工場では学徒動員が行われていた「横浜市金沢区に軍需工場があったか」。横浜市中央図書館。
脚注
出典
参考文献
外部リンク コマツNTC株式会社 NTC America Corporation