ボストン・パートナーズ (Boston Partners) は、ボストンに本社を置く、アメリカの運用会社です。同社の主戦略は、株式のバリュー投資。同社は、株価収益率（P/Eレシオ）や株価純資産倍率（P/Bレシオ）といった指標を重視している。
ボストン・パートナーズ、ボストン・パートナーズ・プライベート・ウェルス、およびワイス・ペック・アンド・グリア（WPG）パートナーズの3つの部門で構成されている。オリックス株式会社（ORIX）の間接的な完全子会社。
沿革 1865年に設立された「ザ・ボストン・カンパニー」に遡る。同社は、投資信託、 年金基金および慈善団体に提供していた。 1981年、同社はシアーズンによって、に5,000万ドルで買収された。1993年、シアーズンはザ・ボストン・カンパニーをメロン銀行（メロン）に15億ドルで売却したが、これは高額な価格と見なされ、メロン銀行の株主からは好意的に受け止められなかった。ザ・ボストン・カンパニーの資産運用部門であるボストン・カンパニー・アセット・マネジメント（BCAM）は、長年にわたりメロン社と対立していたと報じられている。BCAMの運用担当者は、メロン社が彼らの裁量権を制限していると不満を漏らしていた。ある時期、メロン社は証券貸借による損失を理由に、BCAMの運用担当者2名を解雇しようとしたこともあった。BCAMの会長兼CEOであるデズモンド・ヒースウッドは、1億5000万ドルでメロンからのマネジメント・バイアウトを試みたが、失敗に終わった。
1995年4月、ヒースウッド氏をはじめとするBCAMの幹部数名が同社を退社し、独自の会社「ボストン・パートナーズ」を設立した。当時、ボストン・パートナーズには33名の従業員が在籍しており、そのほぼ全員が以前BCAMのエクイティ・チームに所属していた。4月25日、ボストン・パートナーズはワン・ファイナンシャル・センターにオフィスを構え、5月8日から顧客の資産運用を開始した。顧客の90％は元BCAMの顧客であった。その後、BCAMとボストン・パートナーズの間で法廷闘争が勃発し、BCAMはボストン・パートナーズの創設者5名を相手取り、受託者義務違反および営業秘密の不正流用を理由に提訴した。同年12月、両社は和解に至り、ボストン・パートナーズはBCAMに対し、金額非公開の支払いをした。さらに、ボストン・パートナーズは、マネージャーたちがBCAMに在籍していた当時の運用実績を宣伝することを禁じられた。両社とも、本件の詳細について言及することを禁じられた。
2002年9月、ロベコは、ボストン・パートナーズの株式の60％を取得した。2003年、ロベコは残りの40％の株式を取得し、ボストン・パートナーズを完全子会社とした。2013年2月、オリックスはロベコを買収し、ボストン・パートナーズの最終親会社となった。
障害を理由とした差別の疑惑 2022年4月、マーティン・マクドネル氏は、同社が2018年後半以降、障害に基づく差別を行っていたとして同社を提訴した。マクドネル氏は、2013年のボストンマラソン爆破事件の後、 マサチューセッツ総合病院からPTSDと診断されたと主張した。マクドネル氏は訴訟において、2018年後半から2020年にかけて、同社が昇進の可能性や求人情報を彼に通知しなかったと主張しており、2021年1月4日、マクドネル氏はパニック発作を起こし、救急室へ搬送されたと主張している。マクドネルは、その数週間後、私用休暇中に降格を告げられたと主張している。マクドネル氏は、2021年2月16日から健康上の理由で休職したと主張している。マクドネル氏は、有給休暇が終了した2021年7月、合理的配慮を受けて職場復帰を試みたと主張している。同氏は、会社が対話プロセスに真摯に取り組まず、合理的配慮も提供しなかったため、2023年1月31日に雇用が終了したと主張している。彼は、復帰予定だった役職はクオンツアナリストであったと回答した。さらに、訴訟では、同社のCEOであるジョセフ・フィーニーが、GameStopに対するショートポジションについて、「レタード（retard）」という表現を用いた侮辱的なメールを書き送ったと主張している。同事件の裁判書類によると、ボストン・パートナーズは、マクドネル氏の医療上のニーズに対応し、雇用を維持するために多大な努力を払ったと述べている。同書類では、マクドネル氏がボストン・パートナーズの「130/30 Large Cap Value」商品のポートフォリオ・マネージャーを務めていたが、同商品は最後の顧客が解約したことを受け、2020年に販売終了となったと記されている。ボストン・パートナーズは、当該商品の廃止後、マクドネル氏を給与減額なしに同社のクオンツ・リサーチ・チームへ異動させ、有給および長期の無給医療休暇を付与し、柔軟な勤務スケジュール、リモートワークの選択肢、作業環境の調整などの配慮を行ったと述べた。ボストン・パートナーズは、マクドネル氏がポートフォリオ・マネージャーとして復職しない限り職場復帰を拒否したと主張しているが、同社によれば、その役職はもはや存在しないとのことであるPlaintiff’s Response to Defendants’ Statement of Undisputed Material Facts Pursuant to Superior Court Rule 9A(b)(5), MacDonnell v. Boston Partners Global Investors, Inc., Commonwealth of Massachusetts, Suffolk Superior Court, Civil Action No. 2284-CV-00819 (filed February 10, 2025).。
脚注
外部リンク