イオンモール熊本爆発事故

イオンモール熊本爆発事故（イオンモールくまもとばくはつじこ）は、2026年（令和8年）7月28日に熊本県上益城郡嘉島町に所在するイオンモール熊本で発生した爆発事故並びに建物崩落事故である。

同日1時間25分ほど前に発生した令和8年熊本地震が原因であるとみられているが、爆発につながった詳しいメカニズムは2026年10月時点では分かっていない。

概要今回爆発したイオンモール熊本は2005年にダイヤモンドシティ・クレアとして開業し、延床面積は約10万平方メートルを超え、西日本最大級のシネマコンプレックスや多数の飲食店、専門店が出店していた。2016年の平成28年熊本地震の際にも甚大な被害を受け、一部エリアの建て替えや補強工事を経て営業を再開した。また、2026年6月13日には約10年ぶりとなる全面リニューアルが行われたばかりであった。

2026年7月28日16時27分に令和8年熊本地震が発生した。当時、約3,000人の利用客が来店していたが、地震の直後にモール側が利用客や従業員を速やかに屋外（駐車場など）へ避難誘導し、17時に完了した。避難を行った人数は約200名とみられる。当時従業員は1,300 - 1,500名程度が勤務していたとみられる。イオンモール熊本がある熊本県上益城郡嘉島町では震度6強の激しい揺れを記録した。

地震から約1時間20分が経過した17時50分ごろ、建物南側中央付近で大規模な爆発が発生し、建物の2階部分や外壁が崩落した。利用客など大半の人が外へ出たあとに爆発が起きたため、建物内に残っていたテナント店舗従業員ら一部の人が巻き込まれる形となった。

被害

爆発により、建物の2階部分や外壁の一部が崩落し、7名が死亡、26名が負傷。

当初の報道では爆発に巻き込まれ数十人が安否不明ともあった。

死亡した7名は全員テナント（専門店）の従業員であった。

あわせて現場付近の熊本県道50号熊本嘉島線では福山通運熊本支店の運送トラックが爆発に巻き込まれ、車両が大破し、ドライバー1名が負傷する被害があった。

原因爆発の原因について、運営会社であるイオンの記者会見では「現場の状況を確認するとLPガス爆発の可能性が高い」との見解が示された。火災・爆発安全を専門とする東京大学の茂木俊夫教授は、バックヤードのような密閉された空間に可燃性ガスが滞留して空気と混合し、何らかの着火源によって爆発に至ったとの見方を提示している。窓ガラスなどの圧力を逃がす部分がなかったために内圧が高まり、外壁ごと破壊される大規模な爆発に繋がった可能性が挙げられている。

7月30日、詳細について経済産業省や高圧ガス保安協会の専門家が熊本県警に同行して調査している。現地調査以外にもLPガス事業者への聞き取りを始めている。8月3日、経済産業省は警察や消防、ガス事業者と施設内に入り、イオン関係者も同行した。

経過イオンの発表に基づく時系列は以下の通りである。

+日付時間帯内容7月28日16:27頃最大震度7の地震が発生。16:27頃～館内放送・館内巡回で利用客の安全確保、避難誘導を開始。16:40イオン社内「熊本地震対策本部」設置。警察・消防などへ通報。17:00頃利用客の屋外避難を完了。テナント並びにグループ従業員についても屋外への避難を確認。避難誘導後施設被害を確認。天井落下、外壁一部落下、スプリンクラー開放。地震による負傷者4名を確認。救護、搬送手配。イオンモール熊本は営業停止。17:12イオンモール熊本事務所が安否確認システムにて専門店店長宛に「本日の営業中止」「帰宅」のアナウンスを一斉送信。17:21イオンモール熊本事務所が安否確認システムにて専門店従業員宛にも「本日の営業中止」「帰宅」のアナウンスを一斉送信。17:50頃本爆発が発生。18:00再度、従業員の安否確認を開始。7月29日8:002名の死亡を確認。14:45更に1名の死亡を確認。7月30日13:00更に4名の死亡を確認。8月1日12:00熊本県より捜索活動の終了を発表。

従業員等の再入館の経緯イオンの発表によると、安否確認システムでは地震当日に「館内に戻ってよい」という避難解除のアナウンスは配信していない。一方、イオンモール熊本では車通勤者が非常に多く帰宅困難となる従業員が複数発生し、車の鍵や携帯電話などの貴重品の回収、ならびにトイレの使用やレジ締めなどの再入館要望が寄せられて、混乱する現場の状況下において一時入館を認めた事実があったとしている。

また読売新聞の取材によれば、複数の利用客が避難後に施設に再入館し、一部は屋上駐車場の車内にいたという。イオン側は客の再入館について「把握できていない」「全ての出入り口へのスタッフの配備は難しく、客の行動を全て止められるわけではない」としている。また、地震後に従業員が施設内を確認して客の避難完了を把握したとしているが、屋上も確認対象に含まれていたどうかは不明である。

救助

爆発の通報を受け、上益城郡嘉島町を管轄する上益城消防組合消防本部、熊本県消防相互応援協定に基づき熊本市消防局から多数の車両及び、人員が投入された。その他、緊急消防援助隊岡山県大隊、広島県大隊、山口県大隊、福岡県大隊、佐賀県大隊、大分県大隊、宮崎県大隊、鹿児島県大隊も救助活動に当たった。

陸上自衛隊災害派遣部隊の第42即応機動連隊や第8偵察隊も情報収集と救助支援に加わり、ヘリコプターによる患者輸送や170名の隊員を投入した。また、海上自衛隊呉基地所属の警備犬3頭及び人員4名が救助作業にあたった。

熊本県警察や広域緊急援助隊の広島県警察も救助に参加した。

7月31日には兵庫県警察、大阪府警察、警視庁の合同捜索部隊約230人が捜索に入った。

救助隊は、さらなる爆発を防ぐためにガスの元栓を完全に閉鎖し、館内のガス濃度が安全基準値まで低下したことを確認した上で、崩落した瓦礫の下に取り残された行方不明者の捜索を開始した。余震による二次災害の危険から一時活動が中断される場面もあったが、重機や災害救助犬を投入し、夜通しの救助と捜索活動が続けられた。

8月1日午後、施設内の捜索活動の終了が発表された。

対応イオンの対応イオンは、爆発事故に関して、文書を発表。被害者に対し謝罪した。文書発表時点で4人の安否不明。捜索と救出に全力を尽くすとコメントした。また、7月29日の午後4時半から同社の吉田昭夫社長らが会見を行った。会見時点では死者3名、心肺停止1名、救急搬送者3名、安否不明者が3名であることが公表された。なお、イオンの広報担当者はJ-CASTへの取材に対し、遺族への配慮から、同社からテナント名の公表はしないことを明らかにしている。

イオンの吉田社長は7月29日の会見で、「中に入って良い」など許可やアナウンスがあったかとの記者の質問に対して、「そういったことは一切ございません。明確に否定しておきます」と答えた。一方、毎日新聞の取材によれば、地震後再入館する際にイオン関係者らに許可を得たとする証言が複数あり、イオン側が社内規定に反していた疑いがあるとされる。また、朝日新聞も、出入り口付近の担当者がテナント従業員に再入館の許可を出していたという趣旨の証言を複数報じている。日本テレビの取材によれば、イオンは「マニュアルにおいて、避難後の安全確認がなされるまで再度の立ち入りを認めておらず、当日安全確認完了および再入館を認めるアナウンスはしておりません。ただし、当日は多くのお客さまを避難誘導する中で、現場は混乱していました。テナント従業員による再入館の抑止や周知を含む運用が徹底できていなかった可能性はございます」と答えている。

イオンは8月5日の取締役会において、弁護士ならびに爆発、防災、ガス設備、建設・耐震に関する研究者・専門家等で構成されることを想定する事故調査委員会の設置を決定した。

イオンモール代表取締役の大野恵司らは8月11日、複数の遺族と面会を行い、屋外避難したテナント従業員の再入館を許した事実を確認したことを認め、補償についてイオンとして対応すると説明した。

イオンは、避難後の規定やマニュアル、教育・運用体制がなかったことを認め、現場の判断に委ねられたとしており、避難後に生じ得る私物の回収や帰宅困難者について具体的な対応が想定されなかったとしており、本事故を受けてマニュアルを改定するとともに、避難後の再入館を阻止するために従業員が勤務中に貴重品を携行できるようにルールを変更するとした。

9月11日、イオンは読売新聞の取材に対し、営業再開が見通せない中でテナント契約を続けると、お互い不利益になりかねないことを理由として、イオンモール熊本の各専門店に契約解除の打診をしていることを明らかにした。イオンの広報担当によれば、契約解除がイオンモール熊本の営業終了ではないとしている。

10月13日、イオンは7月と8月に発生した災害爆発事故を含む熊本地震関連及び千葉豪雨による被災を指す。に伴う特別損失として、41億円を計上した。

10月27日、イオンは被害が軽微な食品売り場などの一部の店舗について、「可能なら12月にも再開を目指したい」と複数の遺族に話しており、複数の遺族は再開に対して問題はないなどの回答をしているとした。

イオングループのその他の対応爆発事故を受けて、九州地方にてイオンやマックスバリュなどを展開しているイオン九州は九州の民放テレビに出稿しているテレビコマーシャルの放映を取りやめ、ACジャパン（公共広告）に差し替える措置を行った。なお、広告の自粛は九州のみならず全国のイオングループの広告放映も全てACジャパンの広告に差し替えられた。

施設点検などの対応に注力するため、全国各地のイオンモールでは7月から8月の夏休み期間中に行われる予定だったイベントの開催を中止した。

全国のイオンモールにおいてガス施設などの緊急自主点検も行った。また、事故以降に開業するイオンモールでの安全対策も強化され、一例として、11月に開業予定の福島県伊達市のイオンモール伊達ではガス漏れ警報器を増設したほか、防災訓練も実施する。

各店舗の対応オンワードホールディングス死亡した7名のうち3名がオンワードホールディングスの従業員であったことが明らかとなる。

オンワードホールディングスの2階の店舗「ウィゴー」、「エニィスィス」では7名が勤務しているが、そのうち3名の時系列は以下の通り。

+日付時間帯内容7月28日16:27頃(最大震度7の地震が発生。)16:33従業員3名全員が施設の外に避難したことを福岡市で勤務中であった営業担当者が電話で確認。17:19従業員から営業担当者に対して「貴重品を取るために店舗に戻ることができたが何かやることはありますか」と連絡があった。営業担当者は施設内に戻る指示をしていなかったことからそれに驚き、速やかに施設の外に出ることを伝えた。17:36営業担当者が従業員に確認の連絡をしたら、「ちょうど店舗を出るところです」と返答があった。17:50頃(本爆発が発生。)爆発発生後爆発事後後営業担当者から従業員に何度も連絡を取るものの繋がらない。7月30日夜までの間従業員3人全員が施設1階南側出入口付近で個人の所持品とともに発見された。

その後の対応として、オンワードホールディングスは緊急事態の発生時における従業員の安全確保を強化するために、「従業員が帰宅するための最低限必要な貴重品携帯電話、家や車の鍵等。の常時携行の義務付け」、「前項の実行を徹底するための従業員同士や営業担当者による確認体制の強化」を実行することを発表した。

ハビタ他の2名は熊本県に本店を構える2階の雑貨店のハビタの従業員である。そのうち1名は地震の直後、一度建物の外に避難したが、「会社の指示で金庫にお金を入れないといけないと言われたので戻る」と偶然来店していた親族に言って同僚と2人で戻った。その5分後に爆発が起きて、音信不通となった。後日DNA鑑定にて遺体で発見された。ハビタは当初「取材はお断りしている」としていたが、8月2日、ハビタ代表取締役がメディアからの取材に応じ、屋外退避していた従業員に「売上金を金庫に戻してほしい」と指示していたことを認め、「痛恨の極みだ。両遺族に申し訳ない」と謝罪した。

ハビタ取締役によれば、当該店舗は店長と今回死亡した従業員の2名の計3名が勤務しており、店長は地震発生当日には休暇取得で不在であった。時系列は以下の通りとなる。 +日付時間帯内容7月28日16:27頃(最大震度7の地震が発生。)地震の後ハビタ取締役は安否確認のために当該店舗に3度電話ハビタ公式ページより、当該店舗の電話は固定電話番号である。したが、応答がなかった。16:41頃店長がLINEグループチャットで安否を確認する。17:10ハビタ取締役は店長に電話。店長からは既に2名は外に避難し、無事であるという報告があった。営業停止後ハビタ取締役が再び店長に電話をして、当該店舗に残された従業員の荷物の有無を確認した上で、「もし戻れるのであれば、売上金を金庫に保管して欲しい。無理なら可能な範囲で良い」と伝える。17:17再びハビタ取締役は店長に電話し、2人が荷物を持って出たのかを確認し、「この後の状況どうなるのかな。戻れるのかな」と尋ねた。ハビタ取締役は「もし戻れるなら売上金を金庫に保管してほしい。ただし、イオンモールの許可を得られた場合に入ってください。だめと言われたら荷物は諦めてください」と伝えた。17:20店長が2人に電話で伝えた。「もし荷物を取りに戻るなら、その時にレジ金を金庫に収められるなら収めてください。ただし、イオンから入っても良いと言われたらだからね」という内容である。その後2人は館内に戻る際、イオン側の現場担当者と話して1階中央北側の一般入口から館内に戻った。話の内容は不明。17:35イオン側のスタッフから店長に「2人が入っていったので心配だ。気を付けてと声をかけた」と電話があった。17:50頃(本爆発が発生。) イオンモールによればマニュアルで「避難後は館内に入らない」としているが、ハビタはイオンモールの許可を得て館内に戻ったと説明している。しかし実際にイオンモールが許可したのかは明らかになっていない。遺族は会社の刑事責任を問うことを検討している。

ハビタ取締役は「館外に避難した後は戻ってはいけない」というルールを知っていたが、「イオンモールが入って良いと言えば、荷物を取りに行けるのではないかと思ってしまった」という。

なおハビタ取締役は当該店舗以外の3店舗の店長にも連絡し、売上金を回収し金庫に保管するよう伝えていた。許可を得た3店舗の売り上げは金庫に保管されたという。

8月12日産経新聞の電話取材に応じ、「遺族への補填を模索していく」の考えを明らかにし、第三者委員会の設置を検討するとした。

8月22日に幹部が遺族の元を訪れた際、「保身と動揺により事実と異なる報告」をしたとして、改めて「イオンの問題ではなく、私が指示を出さなければよかったことです」と謝罪をした。

ペットショップ等イオンモール熊本の1階に出店しているペットショップ「ペットプラス」は店舗の犬・猫はスタッフとともに速やかに避難したことを公式Instagramで報告した。イオンモール熊本の1階に出店している、猫カフェ「Cat Café MOFF」に取り残されていた猫25匹は、人命救助最優先で立ち入り禁止区域であったのだが、消防や警察、イオンモール関係者の協力の元、マネージャーが施設内に入り救出した。猫25匹に目立った外傷はなく、水分補給および初期ケアを行った。その後は広島県にある系列店に輸送された。

嘉島湯元水春 8月4日イオンモール熊本内にあるスーパー銭湯「嘉島湯元水春」は安全が確認されたことで、営業再開をしている。

ガス会社の対応イオンモール熊本にLPガスを供給していた福岡酸素は8月3日と4日に行われた現場検証を受けて、経済産業省九州産業保安監督部に事故の報告をすると同時に「事故について重く受け止めている」との声明を同社ホームページに掲載した。

政府機関の対応経済産業省は全国のLPガスを供給する事業者に対して、商業施設など大規模施設に設置されたガスの供給設備を点検するよう要請した。

国も事故調査委員会を立ち上げ、赤沢亮正経済産業大臣は「可能な限り早期に原因究明を行い、再発防止策をはじめ、適切な対応を行ってまいります」と述べた。事故調査委員会には国土交通省、消防庁も加わる。調査は高圧ガス保安協会に委託し、LPガスや建築構造などの専門家を交えて検証する。イオングループと利害関係のない外部専門家のみで構成された。専門家の中から現地調査を行いたいという声があり、現地調査も行なった。ガス漏れの原因や着火源を調べたり、爆発の再現実験を行う予定である。

9月11日経済産業省は商業施設などに都市ガスやLPガスを供給する事業者に対し、ガスがたまりやすい場所にもガス警報器や検知器を新たに設置するよう要請した。

誤情報・デマ

SNS上では爆発の原因について、工作員によるテロや核兵器の使用などといった根拠がない投稿が拡散された。LPガスを燃料とするガスコジェネレーションシステムや発電機を疑う見方も出ていたが、そのような設備は設置されていなかった経済産業省は「ガスは調理や給湯に利用されていたことが確認できた」と発表している。

Xでは従業員の親族を騙る虚偽の投稿や、親族が被害にあったという内容で電子マネーによる寄付を募る詐欺アカウントなどが確認された該当アカウントにおいて、勤務先としてあげていた飲食店の運営会社は時事通信の取材に対して「今回の地震並びに爆発事故による人的被害はなかった」とコメントしている。。

地域への影響熊本バスは、モール内のバス停に9路線を乗り入れさせており、イオンモール熊本を路線網における重要な交通結節点の一つとして位置付けてきた。事故後、施設内のバス停が規制区域内となったため使用できず、すべての便が同停留所を通過する、もしくは1つ手前の停留所で折り返す扱いとなった。このため、モールを目的地や乗り換え地点として利用していた住民の公共交通の利便性が一時的に低下したが、このバス停閉鎖は9月1日始発より解除された。事故後、モール敷地と緑川の間を通る熊本県道50号は、現場周辺の安全確保などのため、8月13日まで通行止めとなった。この影響により、周辺道路に交通が集中し、国道266号などでは渋滞が発生した。事故時点でイオンモール熊本には約2,700人が勤務しており、長年にわたって地域の雇用を支えるとともに、周辺の経済活動にも大きな役割を果たしてきた。しかし、爆発による建物の被害は大きく、営業再開の見通しが立たない状況が続いている。同年8月22日の共同通信の報道では、食品を扱う店舗の従業員が、事故後は店内への立ち入りができず、今後の出勤についても会社から具体的な指示を受けていない状況を明かした。また、営業再開の時期や休業期間中の収入についても先行きが見通せないことへの不安が語られており、長期休業が従業員の雇用や生活に及ぼす影響が懸念されている。なお、イオン九州は長期休業を余儀なくされているイオンモール熊本とイオンモール宇城の直営店舗イオン熊本店とイオン宇城店を指す。従業員のうち、希望者には近隣店舗での勤務先変更に応じると共に近くにイオングループの店舗がない場合は給料の一部を支給する対応を取っていることを同年10月に明らかにしている。

脚注

注釈

出典

イオンモール熊本爆発事故

Źródło i licencja