マイケル・アンドリュー・クレメンス（Michael Andrew Clemens、1972年 - ）は、国際移住および世界の経済発展を研究するアメリカ合衆国の経済学者。ジョージ・メイソン大学経済学部の教授であり、ピーターソン国際経済研究所の非常勤シニアフェローを務める。また、ドイツ・ボンの、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの、およびの特別非常勤フェロー。
研究 移民の経済的影響に関する研究に取り組む。具体的には、国際移住が移住先の国の人々、出身国の人々、そして移民自身に及ぼす影響に関して研究している。移民研究に関する代表的な論文の一つに、2011年に『Journal of Economic Perspectives』に掲載された『Economics and Emigration: Trillion-Dollar Bills on the Sidewalk』がある。この論文では、経済学者が財や資本の移動については多くの時間を費やして研究する一方で、人の移動については比較的研究が少ない理由を検討している。また、移民が国外へ流出すること（emigration）の影響に関する4つの研究課題を提示している。さらに、1964年末にアメリカ合衆国でによるメキシコ人農業労働者の受け入れが終了したことが、アメリカの労働市場に与えた影響についても研究している。
クレメンスは援助の有効性についても研究しており、『Journal of Development Effectiveness』に「When does rigorous impact evaluation make a difference? The case of the Millennium Villages」と題する論文を発表している。この論文では、アフリカ農村部の経済発展を促進することを目的とした集中的介入プログラムであるミレニアム・ビレッジ・プロジェクトを事例として取り上げ、プロジェクトの効果推定が評価手法に大きく左右されることを示し、厳密なインパクト評価の重要性を論じている。また、王立経済学会の機関誌『エコノミック・ジャーナル』に掲載された「Counting Chickens When They Hatch: Timing and the Effects of Aid on Growth」では、外国援助と経済成長との国際比較に基づく関係を分析している。
提唱・政策活動 クレメンスは、2012年にリオデジャネイロで開催されたにおいて、（GSP）の構想を初めて提唱した。GSPは、高度技能労働者の国際移動を規律するために二国間で締結され、双方の国が利益を共有することを目的とした新たな枠組みである。この構想は、移民に関するグローバル・コンパクトにおいて154か国の支持を得ている。
また、2010年ハイチ地震後には、ハイチ国民をアメリカ合衆国のH-2AおよびH-2B一時就労ビザ制度の対象とするよう求める取り組みを主導した。クレメンスは、移住による経済効果は、ハイチに対するいかなる外国援助よりも大きな利益をもたらすと主張した。
外部リンク 個人公式ホームページ Google Scholarのページ The Biggest Idea in Development that No One Really Tried（講演動画） 「5 Questions for Michael Clemens on the Value of US Immigration」（ジェームズ・ペソコウキスによるインタビュー）
出典