官営釜石製鐵所（かんえいかまいしせいてつしょ）は岩手県に造られ1880年（明治13年）より稼働した日本で最初の国営製鐵所。多額の資金と外国人技術者が投入されたが操業は上手くいかず、短期間で廃止された。
建設と廃止 明治政府は産業振興のため1870年（明治3年）に工部省を設置し、鉄道、造船、鉱山事業などを官営とした。1872年（明治5年）7月、同省のお雇い外国人であるJ.G.H.ゴッドフレイが東北地方を調査した際、釜石鉱山の良質なことを報告。これが契機となり1874年（明治7年）岩手県釜石に製鉄所を建設することが決定し、3月にドイツ人技師のルイス・ビヤンヒー（L. Bianchy）が赴任。欧州より帰国直後の大島高任、それに狛林之助もまた釜石に派遣され、5月に工部省の釜石支庁が開設された。同年6月、ビヤンヒーと大島の間で製鉄所建設地の論争が起こり、政府は前者の意見を採用。大島の推す大唯越（大只越）ではなく鈴子と決まり、大島は翌年1月釜石を離れた。
1875年（明治8年）1月より建設を開始し、イギリスから2基の25ｔ高炉が輸入された。同年9月、釜石支庁主任として英国で鉄道建設などを学んだ毛利重輔が赴任。製鉄所のある鈴子と採鉱場のある大橋、また製炭場の小川を結ぶ総延長26.3 kmの鉱山鉄道も敷設し、港には長さ250mの桟橋が築造され、総費用は250万円に及んだ。外国人技師の指導のもと1880年（明治13年）9月に竣工し、同月より火入れをして操業開始。しかし一日一万貫（37.5t）必要とされた木炭の供給が賄えず、また小川製炭所が火事で焼失したこともあり、わずか97日で操業を停止。ビヤンヒーは1877年（明治10年）2月に帰国しており、残っている外国人技師に冶金の専門知識を持つ者はいなかった。停止中の1881年（明治14年）9月には後に総理大臣となる原敬が記者として釜石を訪れている。
新たに設備技師や高炉操業技師の外国人、さらに英国で最新の製鉄を学んで帰国した山田純安が赴任し、1882年（明治15年）3月に操業再開。当初数ヶ月は問題なく稼働したが、木炭が尽きたためコークスを使用したところ、炉内が凝固し196日で再び停止。釜石では同年7月から9月にかけてコレラが大流行し、人口約4700人に対し罹患者500人超、死者200人超の一大事となる。政府は同年12月に製鉄所と鉱山の廃止を決定した。年明けから民間事業者への払い下げが進められ、鉄道及びレールや付属品類は藤田伝三郎に4万6310円で、銑鉄や石炭の運搬用に発注し1883年（明治16年）4月に完成したばかりの汽船は共同運輸会社に17万円で売却。その他、屋舎120棟や薪炭など全ての物が順次手放された。
後に田中長兵衛とその番頭・横山久太郎が釜石製鉄所の再興に挑戦し、苦難の末に銑鉄の生産に成功。1887年（明治20年）7月に釜石鉱山田中製鉄所が設立されると、やがて日本国内における鉄生産の六割強を占めるまでになった。官営八幡製鐵所の操業開始はこれより後、1901年（明治34年）2月のことである。
設備と生産高 製銑工場 鉄皮式スコットランド型25ｔ高炉 2基 ウィットウェル式熱風炉 3基 直立単筒送風機 1基 コルニッシュ式汽罐 3基
錬鉄工場
高炉以外も熱風炉その他の付属設備から錬鉄工場の諸機械に至るまで、さらには釜石港と採鉱場や製炭所を結ぶ釜石鉄道の汽関車なども全て英国からの輸入。それらの築造ならびに操業に関してはイギリス人技師らの指導を仰いだ。稼働期間は第一期が97日で第二期が196日、計293日。総出銑量は5,821ｔ。錬鉄炉や圧延機はついに出番なく終わったとされる。
脚注 注釈
出典
参考文献