出生率と知能の関係については、多くの人口統計学的研究で調査が行われてきた。集団レベルで観測すると、教育達成度や識字能力といった知能の指標が、特定の状況下では出生率と負の相関を示すという証拠が存在している。
初期の研究 出生率と知能（IQで測定されるもの）との間の負の相関は、特に現代の欧米の多くの地域において、持続的かつ体系的なものであると論じられてきた。しかし初期の研究については、「表面的かつ幻想的」なものであり、収集された限られたデータによっても明確に裏付けられてはいなかったと指摘されることがある。
このテーマに関する初期の研究の一部は、IQテストが登場する前の19世紀後半、高い知能を有すると推定される人々（『Who's Who（人名録）』に掲載された男性たち）の出生率を調べる形で行われた。全体として見ると、これらの男性の子供の数は少なく、両者の間には相関関係があることが示唆された。 教育心理学者であり平和学者でもあったセオドア・レンツは、1927年に「IQと家族の子供の数との相関関係は、ある地域社会では-0.095、別の地域社会では-0.41とばらつきがある」と記し、これが「劣性学的/ディスジェニック（遺伝的資質の低下を招く）」な傾向の証拠となり得るのではないかという懸念を表明した。
第二次世界大戦後のアメリカ人を対象に行われたより研究からは、知能との間にわずかな正の相関があることを示唆する、それまでとは異なる結果が得られた。こうした調査結果は、1972年の時点ですでに、オズボーンとバジェマに次のような結論を抱かせるに十分なものであった。すなわち、出生率のパターンは優生学的な性質を帯びており、「より高いIQに関連する遺伝子の頻度を増加させるような生殖の傾向は米国において予見可能な将来にわたって続くだろうし、他の産業化を経た福祉国家・民主主義諸国においても同様に見られるだろう」というものであった。
複数のレビュアーは、その調査結果を時期尚早なものと見なした。彼らは、サンプルが全米を代表するものではなく、概して五大湖周辺の州で1910年から1940年の間に生まれた白人に限定されていたことをその根拠に挙げた。 出生率が中立的または正の値を示していた20年間を経て、1960年代に入ると他の研究者らも負の相関を報告し始めた。
1982年、ダニエル・R・ヴァイニング・ジュニアは、当時25歳から34歳であった全米の1万人以上の個人を対象とした大規模な出生力調査を通じて、これらの問題の解明を試みた。この調査において、平均出生力とIQとの相関係数は、白人女性で-0.031、黒人女性で-0.086であった。ヴァイニングは、この結果は遺伝子型に基づく平均IQが、白人集団では1世代あたり1.6ポイント、黒人集団では1世代あたり2.4ポイント低下していることを示唆していると論じた。しかしヴァイニングは、白人至上主義雑誌『マンカインド・クォータリー（Mankind Quarterly）』に関与していたことや、パイオニア・ファンドから助成金を受け取っていたことして批判されている。
最近の研究 1988年の研究において、レサーフォードとソウェルは、1957年当時のウィスコンシン州の高校卒業生9,000人以上を対象に、測定された知能と出生力との関連を調査した。その結果、男女ともにIQと出生力の間に逆相関関係があること、そしてその傾向は女性においてより顕著であることが確認され、もし子供のIQが平均して親のIQと同じであれば、IQは1世代あたり0.81ポイント低下することになるとされた。行動遺伝学者のジョン・L・ジンクスとデビッド・フルカーが示したIQの相加的遺伝率0.71という値を用い、彼らは、1世代あたりのIQ低下（ディスジェニックな低下）を0.57ポイントと算出した。これらの観測結果の正確な因果的根拠をより明確に特定しようとするその後の試みにおいて、彼らは次のように論じた。「パス解析によれば、IQがその後の家族の規模に及ぼす影響は、ほぼ全面的に教育を介した間接的なものである」。
したがって、そのような相関研究においては、教育達成度のみを指標とすることがしばしば有用であることが示された。なぜなら、教育達成度はIQの比較的良好な代理指標として知られており、IQと約0.55の相関を示すからである。デビッド・C・ロウらは（1999年）、こうした方針で研究を行い、より大規模な全国規模のサンプルを収集した結果、達成された教育水準の遺伝率が高い（0.68）ことだけでなく、教育水準における分散の半分が、IQ、教育水準、および社会経済的地位（SES）に共通する根底にある遺伝的要因によって説明されることを明らかにした。1991年に行われた出生率と学歴に関するある調査によると、米国では高校中退者が最も多くの子ども（平均2.5人）を持ち、次いで高校卒業者が少なく、大学卒業者が最も少ない（平均1.56人）という結果が示された。
ハーンスタインとマレーは、1994年のベストセラー『ベル・カーブ（The Bell Curve）』の中で、米国の平均的な遺伝的IQが低下していると論じた。その要因として、彼らが挙げたのは、不適応的な遺伝的形質を増幅させるような出生パターンの存在と、それまでの集団平均よりも（仮説上）低い平均IQを持つ集団の大規模な移民流入であった。
頻繁に物議を醸すとされる心理学者リチャード・リンは、現代社会における「ディスジェニック（遺伝的質の低下）」仮説の妥当性を主張する論客として知られている。彼は1999年の研究において、40歳以上の成人の知能と子供の数との関係を調査し、「相関係数はそれぞれ-0.05および-0.09と有意な負の値を示しており、ディスジェニックな生殖パターン（遺伝的質の低下を招く生殖傾向）の存在が示唆される」と結論付けた。さらに、女性の知能と理想とする子供の数との間には事実上相関関係が見られなかったと報告する一方で、前述の負の相関関係は女性にのみ当てはまる現象であることを明らかにした。2004年、リン・ヴァン・コートとマリアン・ヴァン・コートは、ヴァイニングの研究を忠実に再現する試みを行った。その結果、同様の傾向が確認され、遺伝子型に基づくIQの低下幅は、全サンプルで1世代あたり0.9ポイント、白人のみを対象とした場合は0.75ポイントであることが示された。
同じく進化心理学者であるサトシ・カナザワが2014年に発表した論文（「全国児童発達調査」のデータを使用）によると、男女ともに知能が高いほど子供を持たないことを望む傾向があるものの、実際に子供を持たない状態にあるのは、男性ではなく、知能の高い女性に限られることが明らかになった。
2006年に行われた米国総合的社会調査（GSS）の統計分析では、男性において、相対的に高い所得が性交渉の頻度および生殖能力の高さの双方につながることが確認されたが、知能と出生率の間には一貫して負の相関関係が認められた。この非対称性は、全米縦断調査（NLS）のデータに基づいた分析においても同様に再現されている。一方、人口経済学者のヴェガード・スキールベックは、別の大規模な多国間データセットに基づき、この特徴的な「地位と出生率の相関関係」は、男性に関してもすでに以前から停滞、あるいは逆転さえしていると論じた。
犯罪学者のブライアン・バウトウェルら（2013年）は、米国において、郡レベルのIQと郡レベルの出生率との間に強い負の関連があることを報告した。
原因
経済発展 出生率と知能の関連性を説明する理論の一つとして、所得とIQには正の相関がある一方で、所得それ自体は出生率と逆相関する要因でもある、という点が挙げられている。つまり、所得が高いほど出生率は低くなり、逆に所得が低いほど出生率は高くなるということである。このように、国や地域の内外を問わず、所得と出生率の間には逆相関の関係が散見されている。ある集団、その下位集団、あるいは社会階層において、教育水準や一人当たりGDPが高ければ高いほど、生まれる子供の数は少なくなる。1974年にブカレストで開催された国連人口会議において、インドの元家族計画相カラン・シンはこの関係を「開発こそが最良の避妊薬である」という言葉で端的に表現した。
教育 ほとんどの国で教育は出産と逆相関している。人は教育を受ける時間を増やすために出産を遅らせることが多く、その結果として子どもの数が減る。逆に、早産は教育に支障をきたす可能性があるため、早産や頻繁に出産する人は教育を受けにくい傾向にある。教育と出産は人の資源に対して相反するが、教育はIQと正の相関関係がある
男性の生殖能力と教育に関する研究は多くないが、先進国においては、教育水準の低い男性に比べて教育水準の高い男性の方が、より高い出生水準を示すという証拠が示唆されている。
男女ともに教育水準は向上し出生率は低下するが、その出生率の低下ペースは高学歴の男女よりも低学歴の男女の方が速まる傾向がある。デンマーク、ノルウェー、スウェーデンの北欧諸国では、低学歴の女性の出生率が大きく低下した結果、男性の場合と同様に最も学歴の低い女性の間で「子供を持たない」割合が最も高くなっている。
避妊と知能 避妊効果が同等とされる避妊方法を用いている女性のサンプルにおいて、避妊の成功率はIQと関連が見られた。3年間に望まない妊娠に至った割合は、IQが高い層、中程度の層、低い層の順に、それぞれ3%、8%、11%であった。多くの避妊具、避妊薬の効能は正しい使用をすることに直接的な相関関係にあるため、IQの低い女性は避妊を一貫して正しく行う可能性が低いという解釈が挙げられる。また別の研究では、望まない妊娠をした場合、IQの高いカップルの方が人工妊娠中絶を選択する傾向があることや、妊娠した未婚の10代の少女については、学力の低い集団が出産に至る可能性が高いことが明らかになっている。
高学歴の女性は、現在いる子供の数よりも多くの子供を望むと回答する傾向が強いことが明らかになっており、これは高知能層における「出生不足（deficit fertility）」を示唆しているとされる。アメリカの生殖動向に関する考察の中で、ヴァン・コートは、「避妊法の初期採用から、その確実な実施、さらには予期せぬ妊娠が生じた際の中絶に至るまで、それぞれの要因が知能の高さに対する選択圧（selection against intelligence）を伴っている」と論じている。
論争 出生率と知能の間に相関関係があるかどうかにかかわらず、遺伝学研究は、ヒト集団において遺伝的質の低下（ディスジェニック効果）が生じているという証拠を示していない。さらに、ヒト集団における「ディスジェニック（遺伝的質の低下）」および「優生学的」な影響に関する理論は、科学的人種主義と結びついている
Preston and Campbell (1993) は、出生率の差がIQの漸進的な変化をもたらすという考えは数学的な誤りであり、そのような変化が生じるのは閉鎖的な部分集団を対象とする場合に限られると論じた。この数理モデルでは、出生率の差が一定である場合、子供のIQは親のIQより高くも低くもなり得るため、IQの異なる部分集団間で定常状態の均衡が成立するとされている。出生率の差に変化がない限り平均IQは変動しませず、定常状態におけるIQ分布は出生率の差が負（高IQ層の出生率が低い）の場合の方が正（高IQ層の出生率が高い）の場合よりも低くなるが、その差はわずかなものである。IQに基づく部分集団内でのみ配偶が行われるという極端かつ非現実的な仮定の下では、出生率の差が「2.5対1.5」（高IQ層対低IQ層）から「1.5対2.5」へと変化した場合、IQの変動幅は最大で4ポイントとなる一方、ランダムな配偶が行われる場合、その変動幅は1 IQポイント未満にとどまる。
関連項目 出生力因子 出生率と所得 国の合計特殊出生率順リスト
出典