堆肥葬（たいひそう、）とは、遺体処理の方法のひとつで、微生物や有機物を利用して遺体を堆肥へと変える。
土葬や火葬に代わる環境に持続可能な選択肢として21世紀初頭に開発されたこの手法は、現在、アメリカ合衆国のいくつかの州やスウェーデンで法的に認められている。遺体の堆肥化をめぐっては、環境への影響、法制化、宗教的配慮など、多くの議論がなされている。
歴史 遺体処理に伴う環境負荷を低減する方法を模索する中で、カトリーナ・スペード（企業「Recompose」の創業者）は、家畜の処理に用いられていた手法を応用し、遺体の分解を促進させる方法の研究を主導した。
このプロセスは、2020年にワシントン州立大学で科学的な研究対象となった。
動機 低コスト化 1963年の告発的著書『The American Way of Death（アメリカ流の死のあり方）』で詳述されたように、米国の営利葬送産業は南北戦争後に発展し、主に土葬を前提とした、見栄えを重視し資源を大量に消費する葬儀慣行を推進した。これには、化学物質による防腐処理（エンバーミング）、高価な棺、装飾の凝った墓所などが含まれる。同書の出版後、より簡素な選択肢として火葬の人気が高まり、2015年には全米で火葬の件数が土葬の件数を上回るようになった。 しかし、火葬は莫大な燃料やエネルギーを消費する。コンポストでは大幅に必要なエネルギーを抑えられる。
低環境負荷 火葬では、火葬炉での化石燃料の使用や、燃焼に伴う排出物（歯科用アマルガムに含まれる有毒な水銀などが含まれる可能性がある）の放出など、環境への影響がいくつか存在する。
土葬では、土地の使用の他ホルムアルデヒドを使った合板材やプラスチックを材料とした棺による環境汚染や深すぎる地中に埋められたために肥料として活用されず嫌気性分解によるメタンが発生する問題がある。
手法
堆肥化は、有機固形物を好気性分解し、肥料として再利用可能にする。このプロセスでは、有機物を「堆肥（コンポスト）」と呼ばれる腐植土のような物質に分解する。この堆肥は、土壌に栄養分を供給することができる。堆肥化を担う微生物などが効果的に働くためには、炭素、窒素、酸素、水の4つの要素が重要となる。
特許出願や報道によると、Recompose社の手法では、遺体を植物由来の堆肥化用資材（フィードストック）と共に容器に収容する。報道では、この資材はウッドチップ、わら、アルファルファの混合物であると説明されている。Recompose社は、植物由来資材を729立方フィート（20.6立方メートル）使用すると推定している。この混合物に空気を送り込み（必要に応じて回転させ）、温度を上昇させることで、好熱性微生物による遺体および資材の分解を促進する。 創業者のカトリーナ・スペードは堆肥化プロセスそのものの開発に加え、エンジニアのオーレン・バーンスタイン（Oren Bernstein）と協力し、一つの施設内で複数の遺体を堆肥化するための容器や枠組みの設計も行った。
他の企業も同様のプロセスを採用しているが、細部には違いがある。『Popular Science』誌の記事において、Return Home社は、容器を回転させて分解を継続させるための特注機械について説明している。Earth Funeral社は、マルチ（土壌被覆材）や野草を含む資材を使用している。Herland Forestでは、空調管理された屋内環境ではなく、屋外の環境で堆肥化容器を使用している。このようにして、遺体が土壌へと還元されるプロセスは、最短で1～2ヶ月で完了する。Recompose社の試算によると、同社のプロセスによって生成される土壌は、1人あたり体積で、重量でに及ぶ。顧客の希望に応じて、自然有機還元によって生成された堆肥の一部を容器に入れて遺族に返還し、火葬後の遺灰と同様に散布することも可能である。Recompose社およびReturn Home社は、いずれも生成された土壌を自然保護林に寄付している。
呼称 自然有機還元（Natural organic reduction：NOR）、または単に有機還元（organic reduction）は、ワシントン州が遺体の堆肥化の一形態を法的に認め、規制する最初の自治体となった際に採用した用語である。自然有機還元は法的に「密閉された環境下で遺体を土壌へと急速に変化させること」と定義されている。この用語と定義は、その後、他の州の法規制においても採用されるようになった。自然有機還元（natural organic reduction）を行う民間企業は、その特定の手法について商標や特許を保有している。報道では、これらの名称が一般名詞のように扱われることもある。
「Recomposition（リコンポジション）」は、カトリーナ・スペード（Katrina Spade）氏およびRecompose, PBC社による米国特許出願で使用されている専門用語である。
「Soil transformation（ソイル・トランスフォーメーション）」は、Earth Funeral Group, Inc.が登録した商標である。 「Terramation（テラメーション）」は、Return Home Inc.（旧Adamah, Inc.）が登録した商標である。
法規制 遺体の堆肥化を行うには、環境規制や専門職の認可制度の変更を伴うため、管轄区域による明示的な許可が必要となる。ワシントン州は、この手法を「自然有機還元（natural organic reduction）」として法的に認め、規制および認可の対象とした全米初の州である。
アメリカ合衆国
、アメリカでは2025年現在、14の州において、遺体の急速な堆肥化が法的に認められているか、あるいは将来的に認められることが承認されている。 +州可決発効注釈文献ワシントンMay 2019May 1, 2020コロラドMay 2021August 8, 2021オレゴンJune 2021January 1, 2023ベルモントJune 2022January 1, 2022カリフォルニアSeptember 18, 20222027施行日より前に遺体の堆肥化を希望する住民は、ワシントン州など、それが法的に認められている近隣の州へ遺体を搬送することがよくある。ニューヨークDecember 31, 2022August 7, 20242026年2月、グリーンウッド墓地は、同州で初めて「自然有機還元（natural organic reduction）」をサービスとして提供する墓地であることを発表した。ネバダMay 2023January 1, 2024アリゾナApril 2024デラウェアMay 2024May 2024メリーランドMay 2024October 2024エルクリッジには、アース・フューネラル・ホーム（Earth Funeral Home）が所有する、米国東部初の認可を受けた自然有機還元施設がある。ミネソタMay 2024July 2025メインAugust 2024August 2024ジョージアMay 2025July 2025ニュージャージーSeptember 2025July 2026 、さらに15の州の議会が人間の堆肥化を合法化する法案を提出している。
SF作品中での言及 宇宙船においてはあらゆる物質が貴重で再利用する必要があり、SF作品において遺体を再利用するアイデアは古くから登場している。
月は無慈悲な夜の女王 土葬を地球の野蛮な習慣と呼び、月の住人は遺体を堆肥化している。製造された堆肥は農業に用いることもあるようだが、デイビス家では専用の花畑に用いている。 シドニアの騎士 世代間宇宙船シドニアでは有機転換炉で遺体を処理し物質を再利用している。
関連項目 葬儀 土葬 水火葬 樹木葬、森林墓地 ソイレント
脚注