発展途上国およびより先進的な国々の一部地域において、エネルギー貧困（エネルギーひんこん、）とは、家庭において現代的なエネルギーサービスへのアクセスが欠如している状態を指す。 2022年時点で、7億5,900万人が安定した電力へのアクセスを欠き、26億人が危険で非効率な調理システムを使用していた。 エネルギーの消費量が極端に少ないこと、汚染の激しい燃料を使用すること、そして基本的なニーズを満たすための燃料採取に過大な時間を費やすことは、人々の福祉に悪影響を及ぼしている。 エネルギー貧困の複雑な実態を測定するための主要な指標には、エネルギー開発指数 (EDI)、多次元エネルギー貧困指数 (MEPI)、エネルギー貧困指数 (EPI) がある。エネルギー貧困を世界的に測定・追跡するプロセスを簡素化する指標を確立するためには、二値的尺度と多次元的尺度の双方が必要とされる。 エネルギー貧困は、恵まれないコミュニティに既に存在する脆弱性をしばしば悪化させ、公衆衛生・家庭内衛生、教育、そして女性の機会に負の影響を与える。 世界経済フォーラムの Energy Poverty Action イニシアチブによれば、「エネルギーへのアクセスは生活の質を向上させる上で根本的に重要であり、経済開発にとって不可欠な課題である。発展途上世界では、エネルギー貧困が今なお蔓延している」。 このような状況を受け、国際連合 (UN) は持続可能なエネルギー for All（Sustainable Energy for All）イニシアチブを開始し、2012年を「持続可能なエネルギーのための国際年」に指定した。この国際年では、エネルギー貧困の削減が主要な焦点となった。 エネルギー貧困という用語は、先進国の文脈では、家庭におけるエネルギー費用を賄えない状態を意味して使われることもある。この概念は、household energy insecurity（家庭エネルギー不安）、energy hardship（エネルギー苦境）などとも呼ばれる。
定義
多くの発展途上国の人々は、現代的なエネルギーインフラを持っていない。彼らは木質燃料、木炭、作物残渣、木質ペレットといった伝統的なバイオマスに大きく依存してきた。BRICS のようにエネルギー関連技術の水準で先進国に迫り、資金力も備えた発展途上国もあるものの、ほとんどの発展途上国では依然として伝統的バイオマスが支配的である。国際エネルギー機関 (IEA) によれば、「伝統的バイオマスの利用は多くの国で減少するだろうが、南アジアとサブサハラアフリカでは人口増加に伴ってむしろ増加する可能性が高い」とされる UK Parliamentary Office of Science and Technology. "Access to energy in developing countries," December 2002 Number 191.。 エネルギーのはしご (energy ladder) とは、世帯収入の増加に対応してエネルギー利用が改善される様子を示す概念である。基本的には、収入が増えるにつれて、世帯で使われるエネルギーの種類は伝統的バイオマスから電力へと移行し、より清潔で効率的になる一方で高価になっていく。「低所得・低開発段階にある世帯ほどエネルギーのはしごの下の段に位置し、安価で現地調達可能だが清潔でも効率的でもない燃料に依存する傾向がある。世界保健機関 (WHO) によれば、世界中で30億人以上の人々がこれら下位の段階にあり、作物廃棄物、糞便、木材、落葉などのバイオマス燃料や石炭によってエネルギーニーズを満たしている。こうした人々はアジアとアフリカに不釣り合いに集中しており、アフガニスタンの人口の95%、チャドの95%、ガーナの87%、インドの82%、中国の80%などがこれらの燃料を使用している。所得が上がれば、世帯はより高品質な燃料選択へと代替していくことが期待される。しかし、このプロセスは非常に遅い。実際、世界銀行の報告によれば、全エネルギー源に占めるバイオマスの割合は1975年以来、約25%で一定に保たれている」 Esther Duflo, Michael Greenstone and Rema Hanna. "Indoor air pollution, health and economic well-being," SAPIENS, 2008 : Vol.1 / n°1。
原因 エネルギー貧困の一つの原因は、天然ガスなどのエネルギー資源を供給するための発電所、送電線、地下配管といった現代的なエネルギーインフラの欠如である。仮にインフラによって現代的なエネルギーが利用可能になったとしても、その費用が貧しい世帯には手の届かないものである可能性があり、その結果、彼らはそれを使うことを避けることになるKrauss, Alexander. 2016. How natural gas tariff increases can influence poverty: Results, measurement constraints and bias . Vol. 60. Energy Economics. 。
分析単位
家庭内エネルギー貧困 家庭内エネルギー貧困とは、日常生活に必要な基本的なエネルギーやエネルギーサービスへのアクセスがない、またはその費用を負担できない状態にある世帯を指す。こうした必要事項は国や地域によって異なり得る。最も一般的な必要性は、照明、、暖房や冷房であるKrauss, Alexander. 2016. How natural gas tariff increases can influence poverty: Results, measurement constraints and bias . Vol. 60. Energy Economics.。 他の研究者たちは、人間の生存や極度の貧困に関わる「根本的エネルギーニーズ」とは異なるカテゴリーのエネルギーニーズを考えている。「基本エネルギーニーズ」は基本的生活水準を達成するために必要なものであり、前述の機能（調理・暖房・照明）すべてに加え、健康・教育・通信に関連する基本的サービスを提供するエネルギーを含む。「生産的利用のためのエネルギーニーズ」は、基本エネルギーニーズに加えて生計を立てるためにエネルギーを必要とする場合である。そして最後に「娯楽のためのエネルギー」とは、前述のカテゴリーが満たされたうえで、楽しみのためにエネルギーを必要とする場合である」Sanchez T; The Hidden Energy Crisis, 2010 Practical Action Publishing 2010。 近年まで、エネルギー貧困の定義では、必要とされる最低限のエネルギー量のみが考慮されていた。しかし別の考え方では、エネルギー貧困を定義する際には、エネルギーの量だけでなく、使用されるエネルギーの質と清潔さも考慮されるべきだとされているStoppok, M., Jess, A., Freitag, R., Alber, E.; Of culture, consumption and cost: A comparative analysis of household energy consumption in Kenya, Germany and Spain, Energy Research & Social Science, Volume 40, June 2018, Pages 127-139, https://doi.org/10.1016/j.erss.2017.12.004 。
その一例となる定義は以下の通りである。 「ある人が『エネルギー貧困』にあるのは、少なくとも以下にアクセスできない場合である: (a) 液体および/または気体燃料から、あるいは改良された固形燃料供給源と改良された（効率的で清潔な）調理ストーブから供給される、一人当たり年間35 kg相当のLPG (b) 照明、最も基本的なサービス（飲料水、通信、改良された保健医療サービス、教育サービス等）へのアクセス、および地域の生産への付加価値のための、一人当たり年間120 kWhの電力
調理のための「改良されたエネルギー源」とは、燃料採取に一世帯あたり週4時間未満しか要せず、WHOの空気質に関する推奨値（24時間あたりのCO濃度の最大値30 mg/m3、8時間曝露での10 mg/m3未満）を満たし、総変換効率が25%を超えるものである。」
複合指標
エネルギー開発指数 (EDI) 2004年に国際エネルギー機関 (IEA) によって初めて導入されたエネルギー開発指数 (EDI) は、一国の近代的燃料への移行を測定することを目指す。 EDIは次の4つの指標の加重平均として計算される。「1) 国の経済開発全体の指標としての一人当たり商業エネルギー消費量、2) 電力の信頼性と経済的アクセス可能性の指標としての住宅部門における一人当たり電力消費量、3) 近代的な調理燃料へのアクセスを示す、住宅部門の総エネルギー消費に占める近代的燃料の割合、4) 電力へのアクセスを持つ人口の割合」。 （EDIは人間開発指数 (HDI) をモデルとしたものである。）EDIは国家レベルでエネルギーサービスの質と量を測定する指標の平均として計算されるため、国家レベルのエネルギー開発状況を理解するのに役立つ指標を提供する。同時にこれは、EDIは世帯レベルのエネルギー貧困を記述するには必ずしも適していないことを意味する。
多次元エネルギー貧困指数 (MEPI) 多次元エネルギー貧困指数 (MEPI) は、個人がエネルギー剥奪をどの程度強く経験しているかに基づいて、その人がエネルギー貧困か豊かかを測定する。エネルギー剥奪は「照明へのアクセス、近代的な調理燃料、新鮮な空気、冷冷蔵、娯楽、通信、空間冷房」の7つの指標によって分類される。 個人は、あらかじめ定められた数のエネルギー剥奪を経験している場合に、エネルギー貧困とみなされる。MEPIは、サンプル総数に占めるエネルギー貧困者の比率と、エネルギー貧困者のエネルギー剥奪の平均的な強度を掛け合わせることで計算される。 MEPIの強みとしては、エネルギー貧困の intensity（強度）とともにエネルギー貧困者の数も考慮に入れられる点が挙げられる。一方で、世帯または個人レベルでデータを収集するため、より広範な国家的文脈を把握することは難しい。
エネルギー貧困指数 (EPI) エネルギー貧困指数 (EPI) は、パキスタンのエネルギー貧困を測定するために Mirza と Szirmai が2010年の研究で開発したもので、世帯のエネルギー不足 (energy shortfall) とエネルギー不便 (energy inconvenience) を平均することで計算される。 エネルギー不便は、「エネルギー源の購入または採取の頻度、移動距離、使用した交通手段、エネルギー取得への世帯員の関与、週あたりのエネルギー採取に費やす時間、世帯の健康、子供のエネルギー採取への関与」といった指標を通じて測定される。エネルギー不足は、基本的な世帯のニーズを満たす十分なエネルギーが欠如している状態として測定される。この指数は、エネルギーへのアクセスよりも、エネルギーサービスの使いやすさ (usability) の影響をより重視している。MEPIと同様に、EPIはミクロレベルでデータを収集するため、世帯レベルのエネルギー貧困の理解につながる。
エネルギー貧困の測定への批判 エネルギー貧困の定義と測定が難しいのは、エネルギーサービスを具体的に測定することができず、何を基本的なエネルギーサービスとみなすかについて普遍的な基準が存在しないためである。エネルギー貧困は複雑すぎて、世界的文脈で国際的に受け入れられた単一の指標とフレームワークで扱い、測定することができない。 そのため、エネルギー貧困を世界的に測定・追跡するプロセスを統合・簡素化する指標を確立するには、二値的尺度と多次元的尺度の双方が必要とされる。 世界的な標準として使える均質な定義や国際的尺度は存在せず、エネルギー貧困の定義自体が欧州連合内の国々の間でさえ同一ではないPablo, Quishpe Sinailin, et al. "Energy Poverty in Ecuador." Sustainability, vol. 11, 11 Nov. 2019, p. 6320, https://doi.org/10.3390/su11226320。
交差的課題 エネルギー貧困は、すでに不利な立場にあるコミュニティに既存する脆弱性をしばしば悪化させる。例えば、エネルギー貧困は女性の健康に悪影響を及ぼし、児童教育の質と量を脅かし、家庭と公衆衛生を損なう。
ジェンダー 伝統的な性役割により、エネルギーのためのバイオマス採取は概して女性の役割とされている。また女性は台所で調理に長い時間を費やすことも多い。身体的に過酷な労働は慢性疲労をもたらす。さらに、家事の手伝いのために母親のそばにいる女性や子どもたちは、伝統的なバイオマス燃料の燃焼による屋内大気汚染への長期暴露の危険にさらされている。暖房や調理の燃料としてバイオマスを使用することは、家庭内の調理やその他の家事を主に担う家族である女性と子どもに不釣り合いに大きな影響を与える。バイオマス燃焼による室内空気汚染に対してより脆弱であるため、屋内大気汚染による200万人の死亡のうち85%は女性と子どもに起因するとされている。 燃焼の際には一酸化炭素、粒子状物質、ベンゼンなどが発生し、多くの女性や子どもが急性呼吸器感染症、肺がん、喘息などの疾患に苦しめられる。「世界保健機関によれば、屋内大気汚染への曝露は、がん、呼吸器感染症、肺疾患による約200万人の過剰死亡――その主体は女性と子どもである――と、世界の疾病負担の4%の原因となっている。相対的に見れば、バイオマス汚染に関連する死は、世界中で毎年マラリア（120万人）や結核（160万人）よりも多くの人々を殺している」 Jame A. Baker III Institute for Public Policy: The Baker Institute Energy Forum, "Poverty, energy and society."。
発展途上国では、女性や少女が家庭の主要なエネルギー供給を担うのが通常であるため、その健康、教育、職業上の機会はエネルギーの影響を著しく受ける。 女性や少女は、木材、パラフィン、糞便などの燃料源を探して多額の時間を費やし、その分だけ教育、余暇、職業上の追求に充てられる時間が少なくなる。先進国では、エネルギーサービスの高コストに比べて所得が比較的低いため、女性はエネルギー貧困を経験しやすい。例えば、フランスで住居を適切に暖めることができなかった560万世帯のうち38%が女性世帯主の世帯であった。エネルギーサービスへのアクセスの欠如は、こうした不利益を被る人々の中に孤立感や絶望感を増大させることが実証されてさえいる。高齢の女性は、経済的資源や省エネ投資能力における構造的なジェンダー不平等のために、特にエネルギー貧困に対して脆弱である。
教育 貧困の多くの側面と同様に、教育はエネルギー貧困の影響を緩和する非常に強力な手段である。日没後の学習に必要な安定的なエネルギーアクセスが得られないことで学生が学べる時間が制限されるため、電力アクセスの制限は学生の教育の質に影響する。 さらに、安定的なエネルギーアクセスがあれば、通常は世帯の燃料収集を担う女子児童が勉強により集中し、学校に通う時間を確保できるようになる。
サブサハラアフリカの子どもの90%は電力のない小学校に通っている。ブルンジとギニアでは電化されている学校はわずか2%であり、コンゴ民主共和国では人口7,550万人に対して学校電化率はわずか8%である。 この統計だけでも、コンゴ民主共和国国内だけで約3,000万人の子どもが電力のない学校に通っていることになる。
教育は人的資本を育成する鍵となる要素であり、それが人々を経済においてより生産的な労働者とすることで経済成長を促進する。 発展途上国がより多くの資本を蓄積するにつれて、近代的なエネルギーサービスの整備に投資できるようになり、世帯も近代的なエネルギー源を選択肢として追求でき、エネルギー貧困が緩和されていく。
健康 エネルギー貧困状態にある世帯は、エネルギーニーズを満たすために木材や牛糞といった伝統的バイオマスを使用しがちであり、それは不完全燃焼を招き、ブラックカーボンを大気中に放出する。ブラックカーボンは健康被害となり得る。 研究により、エネルギー貧困状態にある人々はインフルエンザや喘息のような呼吸器疾患のリスクが高く、冬季の高い死亡率との正の相関も認められているXiao, Yiming, et al. "The Relationship between Energy Poverty and Individual Development: Exploring the Serial Mediating Effects of Learning Behavior and Health Condition." International Journal of Environmental Research and Public Health, vol. 18, no. 16, 1 Jan. 2021, p. 8888, www.mdpi.com/1660-4601/18/16/8888/htm, https://doi.org/10.3390/ijerph18168888.。 さらに、英国の住宅の不適切な暖房システムを分析した研究では、適切な暖房サービスへのアクセス欠如と心血管疾患による死亡率の上昇との相関が確認されている。
開発 「エネルギーは、熱、動力（ポンプや輸送など）、光をはじめとする多くの人類の基本的欲求を満たすサービスを提供する。ビジネス、産業、商業、そして近代的な医療・教育・通信のような公共サービスは、エネルギーサービスへのアクセスに高度に依存している。実際、適切なエネルギーサービスの不在と、乳児死亡率、非識字率、平均余命、合計特殊出生率といった多くの貧困指標との間には直接的な関係がある。エネルギーへの不十分なアクセスは、より良い生活条件を求めて人々が移動することによって、発展途上国の急速な都市化を悪化させる。エネルギー消費の増加は、古くから経済成長と人間の福祉の改善に直接結び付けられてきた。 しかし、エネルギー消費の増加が経済成長の必要前提条件なのか、あるいはその逆なのかは明らかではない。先進国は現在、構造変化とエネルギー効率の向上によってエネルギー消費と経済成長のデカップリング（分離）を始めているが、発展途上国ではエネルギー消費と経済開発の間に依然として強い直接関係が残っている」 UK Parliamentary Office of Science and Technology. "Access to energy in developing countries," December 2002 Number 191.。
気候変動 2018年、温室効果ガス排出量の70%はエネルギーの生産と使用によるものであった。歴史的には、5%の国が総排出量の67.74%を占め、最も排出量の少ない50%の国々の歴史的温室効果ガス総排出量に占める割合はわずか0.74%である。 このように、エネルギーサービスの分配・生産・消費は極めて不平等であり、人々がエネルギーサービスにアクセスし利用することを妨げているより大きな構造的障壁を反映している。加えて、先進国のエネルギー開発の歩みを追うのではなく、再生可能エネルギー源への投資に重点を置くべきだという認識が発展途上国に対して強まっている。
気候変動に起因する地球温暖化の影響は、エネルギー貧困との相関が一様ではない。 エネルギー貧困が主に適切な暖房手段へのアクセス欠如に起因する寒冷な気候の国々では、地球温暖化による平均気温の上昇は冬を温暖化させ、エネルギー貧困率を低下させる。 逆に、エネルギー貧困が主に冷房用エネルギー源への不十分なアクセスに起因する温暖な気候の国々では、気温の上昇はこれらの地域のエネルギー貧困を悪化させる。
オーストラリアにおけるエネルギー貧困と極端な気温の関係に関する2024年の研究では、極度の寒さと極度の暑さの両方で窮乏が増大することが判明した。また、極暑がエネルギー需要を押し上げるため、気候変動によってエネルギー苦境が解消されることはないとされている。
解決策 エネルギー貧困が公衆衛生に与える悪影響を軽減するための具体的な提言の一つは、エネルギーサービスへのアクセス欠如の影響を受けている恵まれないコミュニティに対して、清潔で効率的な調理ストーブを普及・改善することであるAhuja, Dilip, and Marika Tatsutani. 2009. "Sustainable Energy for Developing Countries." S.A.P.I.EN.S. Surveys and Perspectives Integrating Environment and Society, no. 2.1 (April). http://sapiens.revues.org/index823.html。 公衆衛生と福祉の向上のための代替案として提案されている調理ストーブの普及は、エネルギー貧困層における死亡率を下げるための低コストで即効性のある取り組みとなり得る。ただし、これらの調理ストーブは適切なエネルギー源に接続される必要がある。より清潔で使いやすい液化石油ガス (LPG) ストーブや電気調理器具（電化地域）を発展途上国に普及させることで、伝統的バイオマス燃料による不適切な調理と危険な曝露を防ぐことができる。 こうしたより清潔で利便性の高い調理器具への転換は実用的であり得るが、エネルギー貧困の解消運動では依然として、実質的な政策変更による解決に大きな重点が置かれている。
地域別分析 エネルギー貧困は、地域の文化・時間・空間の微妙な違いに敏感な複雑な問題である。したがって、「グローバル・ノース」と「グローバル・サウス」という用語は一般化にすぎず、エネルギー貧困の微妙な実態を常に記述できるわけではない。ただし、北と南との間でエネルギー貧困が経験され緩和される仕方には大まかな傾向がある。
グローバル・ノース
グローバル・ノースでは、エネルギー貧困は最も一般的に燃料貧困（fuel poverty）として論じられており、議論は世帯が住宅を暖房・冷房・給電するためのエネルギー源へのアクセスに集中している。燃料貧困の駆動要因は、高額なエネルギーコスト、低い世帯所得、非効率な機器（グローバルな視点）である。さらに、高齢者は所得状況と省エネルギー技術へのアクセスの欠如により、燃料貧困を経験しやすい。 European Fuel Poverty and Energy Efficiency (EPEE) によれば、約5,000万〜1億2,500万人が燃料貧困状態で暮らしている。 エネルギー貧困と同様に、燃料貧困もその多くのニュアンスゆえに定義や測定が難しい。英国とアイルランドは、世帯収入の10%以上を暖房・冷房に支出している場合を燃料貧困と定義した数少ない国である。 英国の公共政策シンクタンク New Economics Foundation は、必須エネルギーの価格を引き下げて固定する National Energy Guarantee (NEG) を提案した。 EPEEの別のプロジェクトでは、屋根の雨漏り、公共料金の滞納、適切な暖房費の支払能力、窓のカビという3つの指標（原文ママ）を用いて、ヨーロッパの7世帯に1世帯が燃料貧困の限界にあることが明らかにされた。 高いエネルギー価格、住宅の断熱不足、 低所得が、燃料貧困への脆弱性を高める要因となっている。気候変動は、天候がより寒く、より暑くなることで住宅の冷暖房需要が増大するという追加の圧力をもたらす。 寒い天候時に適切な暖房を提供できるかどうかは、寒さが心血管系および呼吸器系の疾患の悪化要因となり得るため、人々の健康にも影響を及ぼす。
の著書 Fuel Poverty: From Cold Homes to Affordable Warmth（1991年）は、エネルギー貧困に対処する公共政策を策定する必要性と、社会におけるその原因・症状・影響を研究する必要性を喚起した。Boardmanの著書でエネルギー貧困が最初に提示された際には、エネルギー貧困は家を暖め冷やすのに十分な電力を持たない状態として記述されていた。今日では、エネルギー貧困は、手頃な価格で近代的なエネルギーへのアクセスを阻む複雑な構造的不平等の結果として理解されている。エネルギー貧困は、世帯内部で私的に経験され、文化的文脈に固有のものであり、時間と空間に応じて動的に変化するため、測定ひいては分析が困難である。
グローバル・サウス グローバル・サウスにおけるエネルギー貧困は、貧弱なエネルギーインフラ、脆弱なエネルギーサービス市場、エネルギーサービスを賄えない世帯所得の不足といった理由による、近代的エネルギー源へのアクセス欠如に大きく起因している。 しかし近年の研究では、ある地域が近代的エネルギー源へ移行する能力には政治的・経済的・文化的要因の複雑な絡み合いが影響しているため、エネルギー貧困の緩和にはより優れた送電網の建設以上のものが必要であることが示唆されているLiao, Chuan, and Arun Agrawal. 2022. "Sustainable and Just Energy Transition in the Global South." World Development 152 (April): 105798. .
。 エネルギー貧困は多くの持続可能な開発目標 (SDGs)と強く結び付いている。より多くのエネルギーへのアクセスは、人々がより多くのケイパビリティを行使できるようにするためである。例えば、調理のための清潔なエネルギーへのアクセス拡大は、調理のための伝統的バイオマス燃焼に伴う室内空気汚染を減らすことで女性の健康を改善する。農家は通信ネットワークを利用して作物のより良い価格を見出せる。薪などの伝統的バイオマス探索で節約した時間から、人々は余暇などの活動に充てる時間を増やし、世帯収入を増やすことができる、等々。 エネルギー貧困が持続可能な開発に与える影響は非常に複雑であるため、エネルギー貧困は主に、グローバル・サウスの各地域で持続可能な開発を促進する他の取り組みを通じて対処されている。
アフリカ サブサハラアフリカ、ラテンアメリカ、南アジアは、エネルギー貧困の影響を最も受けている世界の3地域である。 アフリカのエネルギー貧困に関する特有の課題は、急速な都市化と急成長する都市中心部である。アフリカの都市部在住者のうち電力にアクセスできるのは平均してわずか25%である。 研究成果は、世帯のエネルギーアクセスを増やし、農村と都市の教育機会格差を縮小する国家介入の方法について、アフリカ諸国の政策立案者に情報を提供してきた。 歴史的傾向を見ると、アフリカの急速な人口増加は電力アクセスの拡大と比例していない。都市中心部における貧困の増加に加えて、人口とエネルギー需要の増大が電力料金を押し上げ、アフリカで最も恵まれない人々にとってエネルギーをさらに利用しにくいものにしている。