中山 健夫（なかやま たけお、1961年7月 - ）は、日本の医師、医学者。京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野教授、公立大学法人静岡社会健康医学大学院大学副理事長。専門は疫学、公衆衛生学、健康情報学、エビデンスに基づく医療（EBM）、診療ガイドライン、ヘルスコミュニケーションなど。
疫学研究を基盤として、健康・医療に関するエビデンスの作成、評価、伝達、活用に関する研究を進め、EBM、診療ガイドライン、ヘルスコミュニケーション、共有意思決定（Shared Decision Making：SDM）、患者・市民参画などに取り組んでいる。
厚生労働省厚生科学審議会会長、公益財団法人日本医療機能評価機構EBM医療情報事業（Minds）運営委員長、日本医学会日本医学雑誌編集者組織委員会委員長、認定NPO法人健康と病いの語りディペックス・ジャパン理事長、日本学術会議連携会員などを務める。
経歴 東京都出身。開成高等学校を卒業後、1987年に東京医科歯科大学（現・東京科学大学）医学部を卒業。東京厚生年金病院（現・JCHO東京新宿メディカルセンター）で臨床研修を行った後、1989年に東京医科歯科大学難治疾患研究所疫学部門助手となった。
カリフォルニア大学ロサンゼルス校公衆衛生大学院ポストドクトラル・フェロー、国立がんセンター（現・国立がん研究センター）研究所がん情報研究部室長を経て、2000年に京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻助教授に着任。2006年に同専攻健康情報学分野教授となった。2016年から2019年まで同専攻長および医学研究科副研究科長を務めた。
京都大学医学部附属病院倫理支援部長、京都大学大学院医学研究科ヘルスセキュリティセンター教授、環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」京都ユニットセンター長などを兼任している。
研究・活動
疫学と健康情報学 循環器疾患の疫学から研究活動を始め、その後、疫学研究の知見を臨床や公衆衛生の意思決定に結びつけるため、EBM、診療ガイドライン、健康情報学へ研究領域を広げた。
健康情報を、疫学・臨床研究によって「つくる」、システマティックレビューや診療ガイドライン、ヘルスコミュニケーションを通じて「つたえる」、ヘルスリテラシーや意思決定支援によって「つかう」という観点から、健康情報の生成、評価、伝達、活用を総合的に扱っている。
「つくる・つたえる・つかう」という考え方については、津谷喜一郎の着想を意識して引き継いでいると述べている。
EBMと診療ガイドライン 厚生労働科学研究の研究代表者として、診療ガイドラインの作成方法、普及、患者・市民参加、医療者との情報共有などに関する研究を行った。
診療ガイドライン作成への患者参加や患者向け診療ガイドラインの作成にも取り組み、これらの活動は全国紙などで紹介された。
公益財団法人日本医療機能評価機構のEBM医療情報事業（Minds）の事業開始当初から運営に関わり、2018年から同事業運営委員長を務める。
ヘルスコミュニケーション・共有意思決定・患者の語り 2009年に発足した日本ヘルスコミュニケーション研究会で、木内貴弘らと世話人を務めた。同研究会は日本ヘルスコミュニケーション学会を経て、現在のヘルスコミュニケーション学関連学会機構へ発展した。中山は研究会・学術集会の大会長、同機構副理事長などを務めている。
共有意思決定（Shared Decision Making：SDM）について、治療の選択肢や利益・不利益に加え、患者の価値観、希望、生活上の事情を患者と医療者が共有しながら意思決定する過程として研究と普及に取り組んでいる。
2025年、藤本修平との編著『実践 シェアード・ディシジョンメイキング―今、求められる医療コミュニケーション』がヘルスコミュニケーション学関連学会機構優秀書籍賞を受賞した。
また、一般化された医学的エビデンスとともに、個々の患者や家族が経験する病気や治療、価値観や生活を伝える「語り」にも関心を持ち、認定NPO法人健康と病いの語りディペックス・ジャパンの設立に関わった。2024年に同法人第2代理事長に就任した。
コホート研究と患者・市民参画 滋賀県長浜市と京都大学が共同で実施する「ながはま0次予防コホート事業」の立ち上げに関わり、事業計画策定委員長として体制整備に携わった。現在、同事業運営委員長を務めている。
同事業では、市民、行政、研究者、法律・倫理の専門家などが参加し、研究参加者の権利、個人情報保護、研究成果の地域への還元などを定めた「ながはまルール」が策定された。同事業は、科学技術白書や科学技術振興機構（JST）において、市民・行政・研究者が協働する研究の事例として紹介された。
日本医療研究開発機構（AMED）による患者・市民参画（PPI）の取組事例でも、長浜コホート研究における地域住民との継続的な対話と協働が紹介されている。
研究倫理・研究公正 1990年代後半から、疫学研究におけるインフォームド・コンセントや個人情報保護に関する倫理指針の作成に参画した。厚生省科学研究費補助金健康科学総合研究事業 疫学研究におけるインフォームド・コンセントに関する研究と倫理ガイドライン策定研究班『疫学研究におけるインフォームド・コンセントに関するガイドライン』医事新報社、2000年。
1999年度には厚生科学特別研究「疫学研究の行政的側面からの評価に関する研究」の研究代表者として、疫学が保健医療政策や公衆衛生行政に果たす役割、疫学者のアカウンタビリティなどを検討した。
2023年に京都大学医学部附属病院倫理支援部長、2025年に日本医学会日本医学雑誌編集者組織委員会委員長に就任し、研究倫理、研究公正、医学雑誌編集に関する活動に携わっている。
保健医療政策・社会活動 厚生科学審議会の複数の部会長を経て、2025年に同審議会会長に就任した。
日本医療研究開発機構（AMED）では、「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業」および「医療等情報連携基盤整備・利活用推進事業」のプログラムスーパーバイザーを務める。
また、内閣府日本医療研究開発機構審議会委員（会長代理）を務める。
日本疫学会、日本薬剤疫学会、日本禁煙科学会、日本子ども健康学会、日本ヘルスコミュニケーション学関連学会機構などで理事、副理事長、学術大会長などを歴任している。
受賞 2005年 - 日本疫学会奨励賞 2021年 - 日本疫学会功労賞 2025年 - ヘルスコミュニケーション学関連学会機構優秀書籍賞 2025年 - 第6回SDGsジャパンスカラシップ岩佐賞「医療の部」（認定NPO法人健康と病いの語りディペックス・ジャパン） 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻ベストティーチャー賞、ベストコースワーク賞を複数回受賞。
主な著書 中山健夫『EBMを用いた診療ガイドライン作成・活用ガイド』金原出版、2004年。 中山健夫『健康・医療の情報を読み解く―健康情報学への招待』丸善出版、2014年。 中山健夫・津谷喜一郎（共編著）『臨床研究と疫学研究のための国際ルール集』ライフサイエンス出版、2008年。 中山健夫『京大医学部で教える合理的思考』日本経済新聞出版社、2015年。 中山健夫『健康情報は8割疑え！―京大医学部のヘルスリテラシー教室』法研、2021年。 中山健夫（監訳）『EBM：根拠に基づく医療―実践と教育の方法』インターメディカ、2023年。 中山健夫・藤本修平（編著）『実践 シェアード・ディシジョンメイキング―今、求められる医療コミュニケーション』日本医事新報社、2024年。 蝦名玲子・中山健夫（共訳）『健康危機下で必要となるコンピテンシー』インターメディカ、2025年。
主な論文
脚注
外部リンク 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻 健康情報学分野 京都大学 教育研究活動データベース - 中山健夫 researchmap - 中山健夫 Mindsガイドラインライブラリ 健康と病いの語りディペックス・ジャパン エビデンスベーストヘルスケア協議会