リシテア（）は、日立ソリューションズが提供する就業管理（勤怠管理）を中心とした人事関連のソフトウェア製品群である。旧・株式会社日立システムアンドサービス（日立システム）が開発・販売し、2010年の合併後は日立ソリューションズの製品として提供されている。同社は「人事総合ソリューション リシテア シリーズ」の名称で、就業管理のほか工数管理、人事・給与管理、人財戦略、汎用ワークフローなどの製品・サービスを展開している。

概要 リシテアは、従業員がウェブブラウザから出退勤時刻や休暇の申請などを自ら入力し、職場の管理者が承認や勤務状況の確認を行い、人事部門が集計結果を給与システムなどへ連携するという業務の流れを、ひとつのデータベースで一括管理するソフトウェアとして設計されている。2010年代前半までは、従業員自身が入力する仕組みであることから「従業員フロントソリューション」と位置付けられ、就業管理の「リシテアJob」を中心に、工数管理の「リシテアCost」、旅費申請の「リシテアTravel」、汎用ワークフローの「リシテアFlow」、人事系届出の「リシテアReport」などのモジュールで構成されていた。多様な勤務形態や休暇制度、労働基準法第36条に基づく時間外労働の管理などに、パラメータ設定で対応する点が特徴として説明されている。

大企業を中心に導入され、同社の公表によれば累計導入社数は2005年時点で460社以上、2010年時点で約720社、2015年9月末時点で約1,040社（利用者158万人以上）、2022年9月末時点で約1,560社（216万人以上）と推移し、2026年3月末時点では1,820社以上・累積利用者数250万人以上と発表されている。1社あたりの利用規模では、2008年に東日本旅客鉄道（JR東日本）の約1,800拠点4万人に適用された例が、当時の同社発表で最大とされた。

提供形態は、当初は企業が自社のサーバーに導入するパッケージソフトウェアであったが、2013年にはTISがリシテアをSaaS型で提供するサービスを開始し、2019年には日立ソリューションズ自身が「リシテア/就業管理 クラウドサービス」の販売を始めた。2023年には人事・給与管理の機能もクラウドサービスとして提供されている。

歴史 日立システム時代 リシテアの前身は、日立システムエンジニアリング（2000年に日立システムアンドサービスへ商号変更）が1994年6月に発売した「就業情報管理システム支援サービス」である。同社はその後スタンドアロン版・LAN/WAN版を経て、1990年代末にウェブブラウザから利用するイントラネット版「LYSITHEA/就業」を発売した（発売時期は同社のプレスにより1998年、または1999年1月と記されている）。1999年4月には、タイムレコーダーと接続するオプション「LYSITHEA/就業通信ソフト」の販売開始を発表している。

2000年7月には、従業員1,000名以下の企業を対象とした「LYSITHEA/就業Web-Lite」を発売した。同社はこの時点で納入先企業が大手企業を中心に200社を超えたとしている。2003年7月には、それまでの製品をJavaで再構築し、接続するデータベースやアプリケーションサーバーを特定しない構成とした「LYSITHEA/就業J2EE版」を「リシテアJob」の名称で発売した。この時点でウェブ版の導入は約150社とされ、同年4月にはソニーグループの新人事情報システムの勤務管理システムとして採用され、グループ会社で稼働を始めていた。

2005年10月には、大手企業グループでのシェアードサービス形式の利用増加に合わせ、利用者IDやパスワードに関する機能を強化した新バージョン（Ver.02-00）を発売した。同社はこの時点で導入実績を460社以上、最大規模の稼働を50,000名としている。2006年4月には関西電力グループの勤怠・各種届出システムとして稼働し、関電システムソリューションズとの販売パートナー契約に基づく展開が発表された。2008年4月にはJR東日本の勤務システムとして約1,800拠点4万人への適用が始まり、2009年には改正労働基準法に対応した「リシテアJob Ver.02-04」を発売した。この時点で同社は導入実績を約680社としている。同年10月には日本生命保険の新・勤務管理システムに採用され、約18,000人が利用していると発表された。2010年4月には小松製作所（コマツ）およびグループ13社・約15,000人への導入が報じられ、この時点のシリーズは就業管理のリシテアJobのほか、工数管理、健康管理、旅費申請、汎用ワークフロー、帳票閲覧、人材戦略の各モジュールで構成されていた。

日立ソリューションズ発足後 2010年10月1日、日立システムアンドサービスと日立ソフトウェアエンジニアリングが合併して日立ソリューションズが発足し、リシテアは同社の製品として引き続き提供された。2011年7月、スマートフォンなどからの勤怠登録機能と複数法人管理機能を追加した「リシテアJob Ver.02-06」の提供が報じられ、同社はリシテアシリーズで2015年度までに約150億円の販売を目指すとした。2012年12月には外国籍従業員向けに画面表示を切り替える多言語テンプレートの提供を開始した。2013年4月には、2011年6月から協業してきたTISが、リシテアをSaaS型で提供する「SaaS型勤怠工数管理サービス for リシテア」を開始した。両社はこの時点のリシテアの利用規模を900社108万人（2012年10月時点）としている。

2015年11月には、東芝の人財管理ソリューション「Generalist」を基にした人事・給与ソリューション「リシテアHR/PR Powered by Generalist」がシリーズに加わり、同社はこの時点でシリーズを「人事総合ソリューション「リシテア」シリーズ」と称している。2016年10月には、スマートフォンやタブレットに対応した画面と多言語対応を備え、残業時間や年次有給休暇の取得状況を本人と上長に示す機能を持つ「リシテアJob」の最新版が発売された。同年12月には、人工知能を用いて組織のストレスやパフォーマンスを診断・予測する「リシテア/AI分析」の販売が発表された。

2019年2月には、同年4月施行の働き方改革関連法に対応し、社員や組織ごとの残業時間の実績や上限までの残時間をグラフで示す最新版（リシテア/就業管理・リシテア/HRダッシュボード）が発売された。同年6月には「リシテア/就業管理 クラウドサービス」の販売が開始され、パラメータをあらかじめ設定したテンプレートで導入する「スタンダードプラン」と、個別の設定を行う「プレミアムプラン」の2種類が用意された。2021年4月には、クラウドサービスの機能拡張を本体のソースコードを変更しないプラグイン方式で提供する最新版（Ver.2）が発売され、2023年2月には「リシテア/人事給与管理クラウドサービス」の販売が始まった。

2024年11月には、日立製作所がグループ会社19社を対象に運用するグループ公募制度に「リシテア/人財マッチング」が導入されていると発表された。同サービスは第9回HRテクノロジー大賞のイノベーション賞を受賞している。2025年11月には、生成AIを用いて勤務入力に関する従業員の問い合わせに応答する機能の連携が開始された。

製品構成 2026年時点で日立ソリューションズが「リシテア シリーズ」として案内している主な製品・サービスは次のとおりである。 リシテア/就業管理 出退勤や休暇の申請・承認、時間外労働の管理などを行う就業管理システム。パッケージソフトウェアのほか、2019年からクラウドサービスとしても提供されている。 リシテア/工数管理 プロジェクトや作業ごとの工数を管理するシステム。 リシテア/人事・給与管理 人事管理・給与管理のシステム。2015年に東芝の「Generalist」を基にした「リシテアHR/PR Powered by Generalist」としてシリーズに加わり、2023年からクラウドサービスでも提供されている。 リシテア/人財戦略、リシテア/人財マッチング 社員のスキルや実績を一元管理してキャリア形成を支援するシステムと、社内公募などの応募と選考をシステム上で行うサービス。 リシテア/汎用ワークフロー 人事系の各種届出などの申請・承認を行うワークフロー。 リシテア/HRダッシュボード 残業時間や有給休暇の取得状況などを集計し、組織や個人単位でグラフ表示する機能。 リシテア/AI分析、女性活躍支援サービス、Web明細、クラウド連携サービス 人工知能による組織の診断・予測のほか、女性活躍支援サービス、Web明細、クラウド連携サービスなどの付随サービス。

主な導入事例 関西電力グループ（2006年） 東日本旅客鉄道（JR東日本、2008年・約4万人） 日本生命保険（2009年・約18,000人） コマツグループ（2010年・約15,000人） LIXILグループ16社（2015年・約23,000名） リコーグループ15社（2021年・約36,000名）

関連項目 日立ソリューションズ 日立システムアンドサービス 勤怠管理 活文 秘文

脚注

外部リンク 人事総合ソリューション リシテア シリーズ - 日立ソリューションズ