大阪・関西万博テーマウィーク（おおさかかんさいばんぱくテーマウィーク、）は、2025年大阪・関西万博で実施された地球規模の課題について対話する事業である。 2025年日本国際博覧会協会（博覧会協会）が企画し、参加国・国際機関、日本政府・地方自治体、企業・団体などが対話・展示・ビジネス交流プログラムを実施した。
会期中には2025年4月25日から10月12日までに8つのテーマウィークが設けられ、会場外でもテーマウィークコネクトとして関連プログラムが開催された。
経緯 テーマウィークは2020年のドバイ国際博覧会で初めて採用された、約1週間ごとに社会課題を取り上げて対話する取り組みであり、会場運営プロデューサーの石川勝は「万博170年の歴史における一つの到達点」と位置づけている。
博覧会協会は2023年1月に全体協賛者の募集を開始し、同年6月2日に8つのテーマを公表した。
2024年9月25日にはウェブサイトが開設され、83のプログラムが公表された。2025年4月4日には283のプログラムを掲載したガイドブックが公表され、会場内の拠点施設「テーマウィークスタジオ」が開設された。
テーマと日程 万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」に基づいて8つのテーマウィークが設定された。会期中の日程は以下のとおりである。
テーマウィーク 期間（2025年） 未来への文化共創ウィーク 4月25日 - 5月6日 未来のコミュニティとモビリティウィーク 5月15日 - 5月26日 食と暮らしの未来ウィーク 6月5日 - 6月16日 健康とウェルビーイングウィーク 6月20日 - 7月1日 学びと遊びウィーク 7月17日 - 7月28日 平和と人権ウィーク 8月1日 - 8月12日 地球の未来と生物多様性ウィーク 9月17日 - 9月28日 SDGs+Beyond いのち輝く未来社会ウィーク 10月2日 - 10月12日
実施の仕組み 会場内のプログラムは、実施主体に応じて公式参加者、日本政府・自治体等、博覧会協会、TEAM EXPO 2025、万博参加企業の5つの「トラック」に分類された。
博覧会協会が主体となる「アジェンダ2025」では、協会と全体協賛者（Astemo株式会社、アズビル株式会社、出光興産株式会社、小野薬品工業株式会社、コスモエネルギーホールディングス株式会社、株式会社JERA、電源開発株式会社（Jパワー）、東京エレクトロン株式会社、株式会社日本経済新聞社、富士電機株式会社、ボストン コンサルティング グループ、三菱ロジスネクスト株式会社）が企画する「主催プログラム」が実施された。
主催プログラムに加え、博覧会協会と外部団体（シェイプニューワールドイニシアティブ、大阪商工会議所）が連携する「共創プログラム」や、企業・団体が個別に協賛する「参加プログラム」で構成された。
テーマウィークスタジオには105席の客席と同時通訳設備が設けられ、プログラムはバーチャル万博でもライブ配信された。会場外では「テーマウィークコネクト」として、8つのテーマに関連する国際会議や展示会などと連携した。
実施結果と記録 博覧会協会の集計によると、プログラム数は429、登壇者数は2,653人であった。プログラム数の内訳は以下のとおりである。
区分 プログラム数 公式参加者（トラック1） 189 日本政府・自治体等（トラック2） 50 博覧会協会（トラック3） 129 TEAM EXPO 2025（トラック4） 7 万博参加企業（トラック5） 19 テーマウィークコネクト（会場外） 35 合計 429
博覧会協会が公表した参加者数は約703万人で、会場での参加約161万人と、ライブ配信・アーカイブ映像の視聴およびウェブレポートへのアクセスを合わせた約542万人が含まれる。
2025年10月13日に発表された「大阪・関西万博宣言」では、8つのテーマウィークを軸として、生命や持続可能な社会に関する対話が行われたことに言及している。
博覧会協会は閉幕後にプログラムの映像や実施レポートを公開し、2026年2月には対話の内容や関係者の寄稿を収録した「テーマウィーク インサイトレポート」を公表した。
脚注
関連項目 2025年日本国際博覧会 持続可能な開発目標
外部リンク 大阪・関西万博テーマウィーク（公式アーカイブ） ガイドブック・インサイトレポート