デジタル・シティ（英: Digital City）とはデジタル空間の概念の中で、地域コミュニティの人々が交流し、知識、経験、共通の関心を共有できる場を構築することである。
デジタル・シティは都市情報（urban information）を統合し、その都市に住む人や訪れる人のためにインターネット（Internet）上に公共空間（public space）をつくりだす。
1990年代初頭以降、特にインターネットとWorld Wide Web（WWW）の普及に伴い、情報通信技術（Information and communications technology; ICT）を用いてコミュニティと地域経済を再生・強化することを目的とした実験や取り組みが行われた。欧州では100を超える同様の取り組みが試みられ、米国とカナダでは多数のコミュニティネットワーク（community network）が現れ、アジア諸国でも都市情報の提供や市民のコミュニケーションのために、情報通信技術が導入された。
これらの活動は相互に関連しているが、それぞれ独立した活動であったため、その目標、サービス、組織は異なっていた。
機能と形態 デジタル・シティでは、社会的相互作用（social interaction）の支援、仮想都市空間（virtual urban space）の構築、実空間（physical space）との接続などが試みられた。
社会的相互作用 デジタル・シティという名称は、人々が出会い、コミュニケーションを行うデジタルな公共空間（digital public space）を表すために選ばれた。都市の比喩によって、メディアやインターネットに不慣れな人々でも利用しやすくなると考えられた。
仮想空間 高速ネットワークの発展と並行して、都市全体の3Dモデル（3D model）が構築された。実際の3D都市モデルを通してサービスへのユーザインタフェース（user interface）を提供し、実都市を拡張することが試みられた。
仮想空間と実空間の接続 ウェブアーカイブ（web archive）と都市で生成されるリアルタイム（real-time）のセンサー（sensor）情報を動的に統合し、デジタル・シティを実都市と結び付けることが試みられた。
地域的多様性 デジタル・シティは、地域の文化、歴史、経済、社会・政治的背景を反映し、異なる形で展開した。
欧州：官民連携とデジタル民主主義 欧州では、行政、企業、社会活動家の協力によって生まれたデジタル・シティが数多くみられた。地域の発展には、地方政府だけでなく、市民、企業、メディア、コミュニティを含むパートナーシップ（partnership）が必要であるとされた。
アムステルダム（Amsterdam）では、「De Digitale Stad」（DDS）が1994年に開始され、市民と地域の政治家のコミュニケーションを目的とする電子的公共空間として発展した。当初は地域行政から資金提供を受けたが、その後は財政的自立を求められた。 ヘルシンキ（Helsinki）では、Helsinki Arena 2000がHelsinki Telephone Corporationを中心とするコンソーシアム（consortium）として進められ、ヘルシンキ市、地域企業、大学、IBMやNokiaなどが参加した。 アントウェルペン（Antwerp）では、Digital Metropolis Antwerpが1995年に開始され、当初は行政情報と文化情報を提供した。後に仮想コミュニティ（virtual community）が加えられ、市民向けの情報・サービス基盤として展開した。 ウィーン（Vienna）では市と市民が情報化の責任を分担し、ボローニャ（Bologna）のIperboleでは地方自治体が運営しながら草の根の参加に開かれた情報空間が形成された。 TeleCitiesは、首都、大都市、地域的に重要な都市、小都市など120を超える欧州都市からなるネットワークで、ICTを用いた経済的・社会的発展や行政サービスの向上を目的とした。
北米：コミュニティネットワーク 北米では、市民主導のコミュニティネットワークが発展し、地域の対話、情報共有、市民参加が重視された。
シアトル（Seattle）のSeattle Community Network（SCN）は、コミュニティが所有・運営するネットワーク型コンピュータシステムで、地域のコミュニケーションと情報サービスに重点を置いた。無料の公共システムとして、無報酬のボランティアによって維持された。 ブラックスバーグ（Blacksburg）のBlacksburg Electronic Village（BEV）は、初期段階ではほぼ完全にトップダウンで計画・実施され、利用者参加は限定的であったが、その後は広範なコミュニティ参加を実現した。 クリーブランド（Cleveland）では、Cleveland Free-Netが1986年に市民主導型コミュニティネットワークとして生まれた。1990年代にはGreater Detroit Free NetやGenesee Free Netなども登場し、コミュニティネットワークの数は増加した。
アジア：都市情報化 アジアでは、政府の国家プロジェクトとしての都市情報化（city informatization）が顕著であった。
上海（Shanghai）市政府は1994年から情報インフラストラクチャ（information infrastructure）の整備を進め、2002年初頭に「Digital City Shanghai」戦略を発表した。プロジェクトはSpatial Data Infrastructure、City Informatization、Shanghai City Grid、Shanghai Logistics Information Platformなどから構成された。 シンガポール（Singapore）政府は、将来像をIntelligent Islandとして位置付け、大規模な情報インフラ整備を進めた。最終目標は経済成長だけでなく、人々の生活の質（quality of life）を向上させることとされた。Singapore ONEは全国的なブロードバンド（broadband）ネットワークとして展開された。 マレーシア（Malaysia）では、1996年にMultimedia Super Corridor（MSC）が発表され、プトラジャヤ（Putrajaya）とサイバージャヤ（Cyberjaya）が新たなハイテク都市として整備された。Bunnellは、MSCへの情報インフラ投資が主要都市地域に集中し、周縁化された集団や個人に新たな社会的・空間的排除（social and spatial exclusion）をもたらしていると論じた。 デジタル・シティ・京都は1998年に開始され、大学、企業、市民などが参加し、都市情報の統合と、仮想空間と実空間の接続を試みた。
スマートシティとの関係 デジタル・シティで論じられた都市情報の所有、参加、市民の役割、社会的公正（social equity）などの課題は、スマートシティ（smart city）でも継続して論じられている。 しかしながら、1990年代のデジタル・シティと2020年代のスマートシティには、直接的つながりがあるとは限らず、アクター（actor）、ステークホルダー（stakeholder）、目的も大きく異なると指摘されている。
関連項目 スマートシティ — Smart city コミュニティ・ネットワーク — Community network 仮想都市 — Virtual city デジタル・ディバイド — Digital divide 電子民主主義 — E-democracy
参考文献