明治東京地震（めいじとうきょうじしん）は、1894年（明治27年）6月20日14時4分に東京湾北部（北緯35.7度、東経139.8度）を震源として発生した地震である。南関東直下地震の一つ。地震の規模はマグニチュード 7.0、震度6図19 1894年6月20日の地震（明治東京地震）、震源の深さは約40 - 80キロメートル（km）と推定される。
概要 機械式地震計による地震観測が開始された以降であり、1892年に設立された震災予防調査会により詳細な被害調査が行われている。東京の下町と神奈川県横浜市、川崎市を中心に被害をもたらした。
帝国大学理科大学（現在の東京大学理学部）地震学教室によれば、余震が少なく、6月21日および22日には弱震が1回ずつ、微震が数回程度あっただけだった人事門「續震の有無」、風俗画報、74、東陽堂、p.8。また、10月7日に発生した東京湾の地震 M 6.7、深さ100kmは最大余震の可能性が指摘されている古村孝志・竹内宏之、「首都圏直下の地震と強震動 -安政江戸地震と明治東京地震-」『地學雜誌』 2007年 116巻 3 - 4号 p.431 - 450, 。
被害 被害の中心は東京から横浜にかけての東京湾岸で、建物の全半壊 130棟（東京府 90棟、神奈川県 40棟）、死者 31人（東京市 24人、横浜市 4人、橘樹郡 3人）、負傷者157人。建物の被害は洋風建築の煉瓦建造物の被害が多く、煙突の損壊が目立った事から、煙突地震の異名もある新井健司、「1894年明治東京地震で発生した埼玉県高麗郡飯能町の斜面崩壊」『地学雑誌』 2009年 118巻 6号 p.1265 - 1274, 。一方、木造の住宅は破損程度の軽被害にとどまる例が多かった。煉瓦構造物の被害の多さは、短周期の地震動（1秒間に数回以上の揺れ）が大きかったためと考えられている。
区別で見ると、深川区で死者9人、芝区で即死者2人など。また京橋区築地などでも激しい被害があった人事門「十五區」、風俗画報、74、東陽堂、pp.10 - 12。
浅草の凌雲閣（十二階）：一部損壊し、その後補強工事が施された。 四谷の学習院：被害を受けたため、下高田村（現在の目白）に移転。 液状化現象：隅田川及び荒川流域及び埼玉県の元荒川などで発生若松加寿江、「首都直下地震による液状化の発生と被害」『地学雑誌』 2007年 116巻 3-4号 p.480-489, 。 斜面崩壊：現在の埼玉県飯能市。 地震に関する記述 樋口一葉の『水の上日記』に、この地震の被害が聞き書きの形で紹介されている。それによると、四谷の松平家では床の間の壁が崩落、土蔵の腰巻が崩れるという被害があったという。また三田のほうでは液状化現象が発生し、噴砂があったという。また、地震発生同日22時頃に余震があったとも記録されている。
ベルツの日記の同年6月22日（原文のまま）にも「石造やれんが造りの家屋の被害がひどく、木骨家屋の被害は少なく、住宅建築上、一つの教訓になると思う」と記している。
谷崎潤一郎の『幼少時代』には、東京の下町の自宅にいた谷崎が被災した経験が記載されている。彼の地震恐怖症の元になったと言われる。
メカニズム 震央の位置としては直下型だが、震源がスラブ内地震なのか、フィリピン海プレートと太平洋プレートの境界で発生した地震（プレート境界地震）いずれのタイプの地震であるかは、現在のところ特定されていない。しかし、余震がほとんど観測されていないことや、太平洋プレートの地震特有の東北・関東太平洋側異常震域がないことなどからフィリピン海プレート内部の地震、或いはフィリピン海プレートと太平洋プレートの境界で発生した地震と推定する説もある2005年千葉県北西部の地震 ─震源メカニズム・強震動─ 東京大学地震研究所 強震動グループ、2005年ほか、当時のGME地震計やユーイング式地震計などでの記録と近代的な地震計での観測記録を比較分析した結果からもフィリピン海プレート内部の地震で有るとの結果が得られている第195回地震予知連絡会 議事概要。
脚注
出典 大森房吉：明治二十七年六月二十日東京激震ノ調査 『震災豫防調査會報告』 第28號 1899.9 pp.71 - 78, 關谷清景、大森房吉：明治二十七年六月二十日東京激震ノ地震計記録圖 『震災豫防調査會報告』 第28號 1899.9 pp.97-99, 『地震予知連絡会会報』 第7巻
関連項目 安政江戸地震 千葉県北西部地震
外部リンク 明治東京地震 国立科学博物館地震資料室 - 明治東京地震の被害写真。 図5-9 関東地方の陸域で発生する地震の模式図 地震調査委員会 日本の地震活動 - 明治東京地震は、この図の②か③のどちらかであると考えられる。 勝間田明男、橋田俊彦、三上直也、「明治の東京地震（1894年）の震源パラメーターについて」『地震 第2輯』 1999年 52巻 1号 p.81 - 89,