江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔書（えどをしょうしてとうきょうとなすのしょうしょ、）は、明治元年（慶応4年）7月17日（西暦1868年9月3日）に、明治天皇が発した詔勅である。
天皇が江戸で政務を執ることを宣言し、江戸を「東京」と改称することを内容とする。車駕東幸の詔書、東京遷都ノ詔、東京奠都の詔とも呼ばれるが、いずれも行政分類上に充てられた仮称であり、正式な標題ではない。
内容 この詔書は、詔書（本文）と東京市政による副書副書は現代では「本文の写し、控え、副本」の意味で使用するが、ここでは「添え書き」「（使いの者に持たせる）添え状」のこと。、烏丸宰相（烏丸光徳）からの直達、及び東京市政による達、の4部から成る。詔書本文は天皇が江戸で全てを親裁すること、江戸を東京に改称する旨を述べ、副書は天皇が東京で政務を執ることの意義を述べている。烏丸宰相明治元年（慶応4年）5月24日（1868年7月13日）より江戸府知事。からの直達は明治元年（慶応4年）8月20日（西暦1868年10月8日）に東京府知事となったことを受けて改めて詔書の意を体現することを宣言するもので（旧暦8月21日付）、東京市政から副書としての達が付く。
本文の内容は、以下の通り。
現代語訳 私は、今政治に自ら裁決を下すこととなり、全ての民をいたわっている。江戸は東国で第一の大都市であり、四方から人や物が集まる場所である。当然、私自らその政治をみるべきである。よって、以後江戸を東京と称することとする。これは、私が国の東西を同一視するためである。国民はこの私の意向を心に留めて行動しなさい。
2010年5月、廿日市市の海の見える杜美術館で、草稿が発見された。
詔書の名称と通称 この詔書は、内閣官報局『法令全書』（自慶応三年至明治元年）では「（明治元年）五百五十七」の番号が付されているが、一般の詔書と同様、この詔書にも標題部は存在せず、正式な名称はない。伝統的な表記に準じれば「明治元年七月十七日詔書」。分類上の仮称として、太政官編纂『明治詔勅』の本文では「江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔」とされるが「江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔」（勅00001100-00500）、国立公文書館デジタルアーカイブ。、同書の詔勅目録（目次）では「江戸ヲ東京ト改称ノ詔」「勅語類・明治詔勅・自明治元年至同二十九年十二月・乾」（勅00001100）、国立公文書館デジタルアーカイブ。と記され、また、『法令全書』の目録 - 国立国会図書館デジタルコレクションや索引 - 国立国会図書館デジタルコレクションでは「江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔書」と題されている。
なお、大正期より通称として「東京奠都の詔」とも称されたが河野省三『国民道徳史論』1917年、末松謙澄『防長回天史 第6篇中11』1921年など。、本詔書の性格を「奠都宣言」と解することは一つの論点となる。文部省も1940年（昭和15年）に明治維新の歴史を編んだ『概観維新史』で「東京奠都の詔」と称しているが『概観維新史』維新史料編纂事務局、1940年、819頁（上部余白部分に「東京奠都の詔」とあり）。、明治5年（1872年）に英照皇太后が東京に移るに至って事実上の東京遷都がなったとする『概観維新史』維新史料編纂事務局、1940年、821-822頁。。その翌年の本編『維新史』第5巻では、本詔書を「車駕東幸の詔書」と称し『維新史 第5巻』維新史料編纂事務局、1941年、448頁（コマ番号248）。、この時点では奠都について言及せず、次いで明治2年3月28日（1869年5月9日）に再び京都から東京に車駕が到達するにあたり、東京城を皇城と改め『維新史 第5巻』維新史料編纂事務局、1941年、468頁（コマ番号258）。、以降順次東京が急速に政治の中心となったが、「政府は世論の紛糾を憂慮して、容易に東京奠都の旨を公表せず」、明治6年5月5日に皇居が火災に見舞われ、その再建がなった際に皇城を「宮城」と改称明治21年（1888年）10月27日「宮内省告示第6号」（皇居御造營落成ニ付自今宮城ト稱セラル件）したことをもって東京は事実上の「皇都たるに至った」としながら『維新史 第5巻』維新史料編纂事務局、1941年、471頁（コマ番号259）。、終には奠都の明確な日付については言及していない。
東京奠都との関係 江戸を新しい都（みやこ）と定めた日付について、一般にはこの詔書が出された明治元年（慶応4年）7月17日（西暦1868年9月3日）をもって奠都「てん-と」みやこを据えるあるいは「東京遷都」平凡社マイペディア「東京遷都」 - コトバンクの日と解するが、史実的には推移的な手続きが採られ、表現もより慎重で「事実上山川出版社・山川日本史小辞典改訂新版「東京遷都」 - コトバンク」の扱いが採られている（詳しくは東京奠都の記事を参照）。
この明治元年（慶応4年）7月17日の詔書は、江戸を東京に改称する宣言であるが、改称宣言が「新たな都を定め（奠都）」ることをただちに意味するか否かは論点となる。それは、都市名に「京」の文字を採用することと奠都とは別とする論理に基づく。『維新史』第5巻がこの改称をもって奠都の日とは明言していないように、東京遷都に関しては様々な解釈がなされている。
例えば、『太政官沿革志』（親政体制一）「単行書・太政官沿革志一」（単01408100）、国立公文書館デジタルアーカイブ、11頁。太政官あるいは内閣記録局が、1885年（明治18年）頃に編纂。では、「車駕東幸、十月十三日ヲ以テ東京城ニ抵リ「いた-り」、本城ヲ以テ奠メテ「さだ-めて」皇居ト為シ、踰ヘテ「こ-へて」一日「一日置いて」という意。10月15日先ツ親政ノ令「先に記した親政令」この記述の前に親政を行う令が記述してあることを指す。「元年十月十五日ノ布告ニ云ク明後十七日第十字（時）ヨリ出御萬機御親裁被為遊候旨被仰出候ニ付百官諸有司何レモ無遅滞出勤可有之様御沙汰候事」とある。ヲ布ク。是ヲ「これ-を」このことをもって奠都「てんと」みやこを立てる、とし以還「いかん」以降親政ノ始トス。」と記述する。すなわち天皇の車駕が東京城に到着した明治元年10月13日（1868年11月26日）、あるいは13日から17日の一連の日程をもって「奠都」と記載している。なお、同年10月17日（11月30日）には天皇が「東府」に所在し親政を行う旨の詔書藤井深見『明治詔勅』1884年、5頁（御東臨ニ付百官ヘ告諭ノ詔書）。を発している。
また、東京都が1972年（昭和47年）から編纂を開始した『東京百年史』東京百年史編集委員会 編『東京百年史』1972-1979年第2巻では、政府が明治3年京都還幸を延期し、その後京都に立ち寄った際に「還幸」ではなく「行幸」と表現し旧暦明治5年5月の天皇の西国巡幸、さらに皇居の火災で新たに造営された新宮殿を「宮城」と称したことによって、奠都の詔はなくとも「事実上の奠都」が行なわれたとしている。
佐々木克は、明治2年3月28日（1869年5月9日）に天皇が再び東京に着き、東京城を皇城と改めると布告したことを一つの画期としている...皇城はこの場合、皇居プラス官衙(官庁)という意味になる｡...束京城は天皇の住む所であると同時に、太政官の置かれる所であり、ゆえに皇城とする、という意味が込められていた...そして同時に、平安京の宮城 (大内裏と官衙を容れる)と違うということを言外に主張していた｡つまり、平安京以来の宮城＝京都御所ではなく、新しい首都に置かれた皇城である、ということを主張するものだった...これは静かに、しかも厳然となされた遷都宣言を意味していた...おそらく圧倒的多数の人びとが、（京都から東京への）再幸が東京への遷都を実質的に意味していることに気づいたのではなかろうか｡述べるまでもなく、政府首脳部は、実質的な遷都であることを互いに承知していた。（佐々木克「東京「遷都」の政治過程」『人文学報』66号、京都大学人文科学研究所、1990年3月、60頁）。。あるいはもう一つの画期として、明治4年9月14日（1871年10月27日）に神殿を東京に創建し神器と皇霊を奉安すると詔したことを「こうして東京は...都となった」とし、「（旧）明治5年5月天皇は西国巡幸に出発したが、京都へは還幸とはいわず、京都行幸といった」事実を適示する佐々木克（1990.3）61頁。。
総じて、混乱した維新の回天のなか、輿論に非常に慎重に配慮した新政府の姿勢が見られ、また行政文書の発出や整理編綴方法においても行政官の間で統一性は保持されていない。
「奠都」という語 なお、奠都とは「都を」「定める（奠）」という一般的な用語であり、遷都（みやこを移す）とは意味が異なる（遷都は旧都を廃し新都へ移ることを意味する）。794年の平安「遷都」は平安「奠都」とも呼ばれていた国立国会図書館デジタルコレクション「平安奠都」検索結果。。
脚注
関連項目
明治維新 日本の首都 東京奠都 東京行幸
外部リンク 江戸を東京と定める - 国立公文書館