株式会社毎日新聞社（まいにちしんぶんしゃ、）は、東京都千代田区一ツ橋に本社を置く、全国紙『毎日新聞』を発行する日本の新聞社。ニュースサイトの「毎日新聞デジタル」の運営も行う。大阪毎日新聞と東京日日新聞を源流とし、1970年代までは本社と本店を大阪に置いていたが、その後東京に移転した。選抜高等学校野球大会（春の選抜高校野球）などのスポーツや文化事業の企画開催も行っている。
毎日新聞グループホールディングス（毎日新聞GHD）傘下の中核事業会社である。株式会社毎日新聞社と名乗る企業名は通算3代目（現在のそれは、毎日新聞GHDの設立後に新たに設立されたもの）である。
主な事業所 東京本社（登記上の本店） - 東京都千代田区一ツ橋一丁目1-1 パレスサイドビル 北海道支社 - 北海道札幌市中央区北4条西6丁目1 毎日札幌会館 大阪本社 - 大阪府大阪市北区梅田三丁目4-5 毎日新聞ビル 中部本社 - 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目7-1 ミッドランドスクエア 中部本社ささしまオフィス - 愛知県名古屋市中村区平池町4-60-12 グローバルゲート 西部本社 - 福岡県北九州市小倉北区紺屋町13-1 毎日西部会館 福岡本部 - 福岡県福岡市中央区天神一丁目16-1 毎日福岡会館
社章 「大」の字を星形にかたどり、その中央に「毎」の字を丸で囲んだものを配したもの。大阪毎日新聞社時代の1897年3月31日に制定され、1991年11月4日まで使用された。 1991年11月5日以降はコーポレート・アイデンティティを導入し、目と星を組み合わせたシンボルマーク「毎日の目」を制定し、使用している。
社旗 1991年11月5日の題字変更以前は、白地で、上部中央に毎日新聞社の旧社章（上述の星を象ったもの）を配し、赤の二本帯線を背後に引いた意匠であった。二本帯線は雲を表し、星は文化の明星を表すとされた。下部は明朝体の「毎日新聞社」となる場合や、題字と同じ毛筆（隷書体）による「毎日新聞」となる場合があった。 題字変更後は、現代の知性を代表するとされるインテリジェント・ブルー（水色）を基調としており、題字とほぼ同じように両サイドに「毎日の目」を配し、それをはさむ形で「MAINICHI」、中央にアンダーライン（白）をはさんで、明朝体で毎日新聞と表記するものである。
沿革
1872年 - 「東京日日新聞」創刊。 1876年 - 「大阪日報」創刊。 1882年 - 「大阪日報」の身代わり紙として「日本立憲政党新聞」（後の「大阪毎日新聞」）創刊。 1939年 - 東京日日・大阪毎日両新聞社が合同でチャーターした「ニッポン号」の世界一周飛行が盛大に行われる東日・大毎機ニッポン 世界一周大飛行コースありがとう堂島、大阪毎日・堂島７０年の軌跡（1991年に毎日新聞大阪本社の社屋移転に伴い、同社と毎日映画社が共同制作した記録映画） 13分50秒あたりから当時制作した映画の一部が抜粋で公開されている。 1943年 - 「東京日日新聞」と「大阪毎日新聞」が題号を統一国の新聞統制によるもの。このとき紙面も統一し、編集の中枢は東京に集約された。 して、「毎日新聞」となる。 1947年6月5日 - 昭和天皇が大阪本社に行幸（昭和天皇の戦後巡幸）。 1950年7月28日 - 各報道機関でレッドパージが始まる。毎日新聞社の初日の解雇者は49人「報道界の赤色分子解雇」『日本経済新聞』昭和25年7月29日3面。 1977年11月4日 株式会社毎日新聞社（法人登記上初代。旧大阪毎日新聞社。本店・大阪市。資本金1億5千万円）は、経営悪化のため新旧分離による再建を実施。下野新聞、スポーツニッポン新聞東京本社や従業員持株会、主要販売店、東京放送（現・TBSホールディングス）、毎日放送、三和銀行や三菱銀行（メインバンク。いずれも現在の三菱UFJ銀行）などの40億円出資による毎日新聞株式会社を東京に設立。 1977年12月1日 - 株式会社毎日新聞社は毎日新聞株式会社に新聞発行権を譲渡して株式会社毎日に商号を変更。毎日新聞株式会社はこれを受けて株式会社毎日新聞社（法人登記上2代目）に改称。従業員も引き継ぐ。株式会社毎日より設備一切を賃借して新聞の編集発行を開始。 1985年10月 - 株式会社毎日の債務返済が一段落し、同社を存続会社として合併（商法上の本社は東京本社とした）。再建に一応の目途を付ける。日本の主要新聞で資本金が最多であり、発行部数では業界3位の約340万部で読売新聞社（約1000万部）・朝日新聞社（約800万部）に大きく水をあけられても十分な経営が成り立っているのはこのためである（業界4位は中日新聞社）日本新聞協会編『日本新聞年鑑（各年度版）』電通、毎年刊行。。 2011年4月1日 - 子会社の株式会社スポーツニッポン新聞社と共同で株式移転を行い、共同持株会社の毎日・スポニチ持株移行株式会社（現・毎日新聞グループホールディングス）を設立して、その完全子会社（株式会社毎日新聞社としては3代目）となる。 2015年4月1日 - 出版事業部門を分社し、毎日新聞出版株式会社を設立。 2020年 - 9月度のABC発表の発行部数で中日新聞（単体・東京新聞等の系列紙を除く。含むと昔から毎日新聞は4位）に抜かれ業界4位に、10月度には日本経済新聞にも抜かれ業界5位に転落。11月度では日本経済新聞が大きく下落したことで業界4位に復帰。 2021年 2月 - 毎日新聞社などが主催するびわ湖毎日マラソンが第76回大会で大津市での開催を最後に終了。 3月 - 資本金を41億5000万円から1億円へ大幅に減資予定。資本金を減らすことで税法上の中小企業に該当することになる。 7月 - 朝・夕刊セットは4,037円から4,300円に、朝刊のみ発行の地域は3,093円から3,400円にそれぞれ改定。27年半ぶりの値上げに。 2023年6月1日 - 朝・夕刊セットは4,300円から4,900円、朝刊統合版は3,400円から4,000円、1部売りも160円に改定。2年も待たずに値上げ。 2024年 3月31日 - 滋賀県大津市と兵庫県の姫路・加古川・高砂地域での夕刊を廃止。 9月30日- 富山県での新聞配送を終了。全国47都道府県に配送網を保ってきた同社の終了は初めて。 2025年 1月7日 - 王将戦の主催から毎日新聞社、スポーツニッポン新聞社が撤退することを発表。特別協力という形へ。 3月31日 - 島根県西部の石見地方（4市5町）で、新聞配送を終了。24年10月時点の部数は1438部。 3月31日 - 北海道の釧路市や北見市など道東・道北の93市町村での新聞配送を終了。24年10月時点の部数は約800～1,100部。 4月 - 北海道支社のある札幌毎日会館ビルの持ち分を大林組系の不動産会社に売却。 8月2日 - 土曜日の夕刊を休止（実質の廃止）。
業績推移 +単位は百万円決算期売上高営業利益経常利益当期純利益純資産総資産2007年3月期157,797959▲6,32520,532164,7252008年3月期152,54053618022,224170,3632009年3月期151,9411,37528222,645173,1842010年3月期148,7482,6942,16117720,399167,4322011年3月期138,085▲2,584▲2,695▲1,76116,928161,1952012年3月期2013年3月期2014年3月期2015年3月期118,2212812612,395152,3132016年3月期2017年3月期110,18115112022713,590153,0662018年3月期106,632▲19613015113,024150,8342019年3月期97,429▲1,780▲1,386▲53712,025147,8772020年3月期88,062▲3,817▲8,075▲6,9684,225140,2142021年3月期80,031▲2,800▲2,6741913,984140,8672022年3月期62,45324106▲4073,429135,3262023年3月期59,523▲1,196▲1,0963,0016,600134,2002024年3月期57,966▲1,406▲915▲7368,053132,0802025年3月期56,0729251,2465,23212,493142,7912026年3月期54,9831,4041,31127214,267138,088 ※有価証券報告書及び決算公告から作成
対象地域
発行所対象地域夕刊発行地域（各一部地域除く）東京本社東北、関東、甲信越、静岡県茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都（小笠原諸島を除く）、神奈川県、静岡県北海道支社北海道（道東・道北を除く十勝総合振興局、釧路総合振興局、根室振興局、オホーツク総合振興局、宗谷総合振興局、留萌振興局、富良野市、士別市、名寄市、当麻町、愛別町、上川町、東川町、美瑛町、上富良野町、中富良野町、南富良野町、占冠村、上川郡 (天塩国)、中川郡 (天塩国)、夕張市、雨竜郡）※ 北海道支社は発行する全ての地域が朝刊統合版である。中部本社愛知県、岐阜県、三重県（伊賀市・名張市・熊野市・南牟婁郡を除く）※ 中部本社は発行する全ての地域が朝刊統合版である2023年3月31日をもって夕刊休止。大阪本社北陸（富山県を除く）、近畿、三重県伊賀市・名張市・熊野市・南牟婁郡、中国（山口県、島根県浜田市・益田市・大田市・江津市・邑智郡・鹿足郡を除く）、四国大阪府、京都府、兵庫県（一部地域を除く）、奈良県、和歌山県西部本社山口県、九州、沖縄県山口県、福岡県、沖縄県
備考 夕刊の発行地域は各都道府県の一部を除く。夕刊の無い地域では統合版の発行となる。 北海道は2008年8月30日付で、山梨県は2016年3月31日付けで、中部本社管轄の東海3県は2023年3月31日付で、大阪本社管内の滋賀県、兵庫県加古川市以西は2024年3月31日付で、それぞれ夕刊の発行を廃止し、統合版のみの発行になった。 2024年9月末で富山県への配達が終了。2025年3月末で島根県石見地域、北海道道東・道北93市町村への配達が終了。 沖縄県については本土からの空輸。系列のスポーツニッポンについては同社が琉球新報社と提携し、「新報スポニチ」として現地印刷。
不祥事 三億円別件逮捕事件 西山事件 毎日新聞のグリコ・森永事件に関する捏造事件 毎日デイリーニューズWaiWai問題
社員等による不祥事
2007年 3月12日 - 国民新党の糸川正晃衆院議員が国会質問を巡って脅迫された事件の取材で、同議員の話を録音したICレコーダーを第三者に渡したとして東京本社社会部記者を諭旨解雇。また編集局長、編集局次長、社会部長、常務東京本社代表、主筆・編集担当も減俸などの懲戒処分となった。 12月4日 - 毎日新聞大阪本社の40代の男性校閲記者が、ライブ会場で女子大学生の体を触ったとして大阪府迷惑防止条例違反（痴漢）の疑いで大阪府警に逮捕。 2009年 2月3日 - 毎日新聞熊本支局次長の40代男性が、マンション隣室の女性宅に侵入して下着を盗んだとして逮捕。懲戒解雇に。 2010年 1月25日 - 毎日新聞東京本社制作技術局の50代男性社員が酒に酔って、羽田空港の保安検査員の男性に暴行したとして逮捕。 2013年 4月2日 - 毎日新聞広告局の20代男性社員がレンタルビデオ店で女性のスカートの中をスマートフォンで盗撮したとして東京都迷惑防止条例違反で現行犯逮捕された。 2018年 2月8日 - 毎日新聞仙台支局の30代男性記者が酒気帯び運転で警察から交通切符（赤切符）を交付を受けていた。 3月22日 - 毎日新聞大阪本社の元幹部が民家から盗んだキャッシュカードで現金を引き出したなどの窃盗の疑いで追送検。警察によると、在職中から盗みを繰り返し、兵庫、大阪、奈良の3府県で計49件の被害（総額約525万円相当）を裏付けたという。 2019年 2月7日 - 毎日新聞社常務取締役の妻で広告会社社員が、覚せい剤取締法違反（所持）の疑いで逮捕。 2024年 2月28日 - 毎日新聞社記者がSNS上で、Webメディアの運営者に対し侮蔑的な投稿をしたことを認めて謝罪。 2025年 4月8日 - 持ち株会社(毎日新聞グループホールディングス)の内部監査室長を務めていた50代の男性社員が、18歳未満の少女に現金を渡して性的な行為をしたり、わいせつな自撮りの画像を送らせたりしたとして、警視庁が児童買春などの疑いで書類送検。 9月10日 - 毎日新聞編集局の40歳代男性記者が、約700人分のメールアドレスなどの個人情報が入った業務用ノートパソコンを紛失。前日に東京都内の飲食店で1人で酒を飲むなどし、徒歩で帰宅する途中に紛失をした。 2026年 4月3日 - 約10年前に当時の毎日新聞社取締役が、女性社員に対しタクシー車内で無理やりキスをするなどの性的暴行を加えたことが認められた。当時、女性は上司に相談をしたが、上司は人事など社内に共有を怠ったことも判明した。 4月末 - 毎日新聞の政治部記者が、共同通信の記者と酒席の場で口論から殴り合いに発展し、毎日新聞の記者が自爆する形で骨折をする重症を負う。 8月5日 - 毎日新聞社の47歳の女性記者が、自宅で夫に包丁を差し向けたとして、警視庁駒込警察署に暴力行為等処罰法違反容疑で逮捕された。
その他不祥事
2025年7月10日 - 毎日新聞デジタルへのログイン情報を識別するシステムに対する不審なアクセスを検知。３日間で約2万件のＩＤでログインがあり、この中に第三者による不正ログインが含まれていたと公表。
発行している主な新聞・雑誌 新聞 毎日新聞 毎日小学生新聞 北海道小学生新聞 点字毎日
雑誌 近年、新聞社は出版機能を関連会社に移行させることが多くなっており、毎日新聞社も2015年4月1日に毎日新聞出版を設立し、出版部門を分社化した。 サンデー毎日 エコノミスト 月刊Newsがわかる 毎日フォーラム 佛教芸術 俳句あるふぁ MMJ
このほかに関係出版社として株式会社マイナビ出版（基は株式会社マイナビ（旧毎日コミュニケーションズ）の出版部→2015年に出版部をマイナビから分社・独立）があるが、資本的・業務的関係は薄まっている上、親会社・マイナビには競合社の朝日新聞社も出資している。ただ、マイナビが出版する雑誌や新聞の一部（週刊将棋他）を毎日新聞販売店で取り扱うこともある。
主な主催行事
野球 選抜高等学校野球大会 - 大阪本社管轄、旧大毎から継承。 都市対抗野球大会 - 東京本社管轄、旧東日から継承。 社会人野球日本選手権大会 - 大阪本社管轄 全日本クラブ野球選手権大会 - 東京本社管轄
囲碁・将棋 名人戦・順位戦 - 朝日新聞と共同主催。東京本社管轄、旧東日から継承。 本因坊戦 - 東京本社管轄、旧東日から継承。
その他の競技 別府大分毎日マラソン - 西部本社管轄 全国高校ラグビー大会 - 大阪本社管轄 甲子園ボウル - 大阪本社管轄 優勝写真額 - 大相撲本場所の幕内最高優勝力士に贈られる。東京本社管轄、旧時事新報から継承 毎日新聞社杯女子オールスター競輪 - ガールズケイリンGI。2026年の第2回より社杯を授与
かつて発行していた新聞・雑誌 新聞 Mainichi Daily News（毎日デイリーニューズ）（2001年3月で休刊、4月からWeb サイト単独メディアとなる。） マチゴト（2014年3月休刊） MAINICHI RT（2013年8月31日休刊、有料電子版&タブロイド朝刊<首都圏1都3県向け>） 毎日中学生新聞 （2006年3月31日限り休刊） 毎日こどもしんぶん（1976年創刊、2000年3月休刊） MAINICHI WEEKLY（1972年創刊、2020年休刊）
雑誌 カメラ毎日 毎日グラフ 一億人の昭和史 日本の肖像 毎日らいふ わたしの食卓 アルバトロス・ビュー（1987年-2009年まで。プレジデント社に販売権移動） 埼玉西武ライオンズファンブック（1979年-2008年まで。2009年からベースボールマガジン社に版権移動） FC東京ファンブック（1999-2009年まで。2010年から朝日新聞出版に版権移動） エコノミスト投資の達人 大日本青年
批判 毎日デイリーニューズWaiWai問題 2021年5月18日、岸信夫防衛大臣は、新型コロナウイルスワクチンの自衛隊大規模接種センターの予約に関して、毎日新聞記者とAERA dot.記者から「不正な手段によって予約が取れたが、どのように受け止めているのか」との問い合わせが防衛省にあったとして、不正な手段による予約はワクチン接種希望者の接種機会を奪い、ワクチンそのものが無駄になりかねない悪質な行為に当たると述べ、防衛省として毎日新聞社および朝日新聞出版に対して厳重に抗議すると述べた。
現役社員 下記は個別ページを持つ現役社員一覧 会川晴之（東京本社編集編成局編集委員。モンゴルに核廃棄物処分計画報道で、2012年ボーン・上田記念国際記者賞受賞） 國枝すみれ（外信部副部長。ボーン・上田記念国際記者賞受賞） 近藤勝重（専門編集委員） 重里徹也（論説委員） 牧太郎（専門編集委員） 松田喬和（専門編集委員） 元村有希子（東京本社科学環境部副部長。理系白書企画を創設。2007年度毎日新聞テレビCMで岩見隆夫、岸井成格、嶌信彦、鳥越俊太郎と共演。2007〜08年ロンドン留学） 与良正男（論説委員） 青野由利（論説委員） 鈴木琢磨（夕刊編集部編集委員） 丹下日出夫（契約記者。競馬評論家） 萩尾信也（社会部編集委員。佐藤健「生きる者の記録」取材班として石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞受賞） 福本容子（客員編集委員、元ロンドン特派員） 藤原章生（編集委員、開高健ノンフィクション賞受賞）
出身者・関係者 旧大毎・旧東日・初代社・2代社の仕分けは退職日に基づいた。
旧大毎出身 芥川龍之介 - 1919年（大正8年）菊池寛と同時に入社。学芸部で小説を担当。 石川欣一 - 1920年入社。文化部長、出版局長、サン写真新聞社長を経て随筆家、日本ライオンズクラブ初代ガバナー。 大西巨人 - 1940年入社。西部本社から徴兵・復員後復職せずに作家転向。原稿用紙約5,000枚に上る長編小説『神聖喜劇』を書き上げる。 大山康晴 - 将棋六段だった1942年（昭和17年）に嘱託雇用。後に実力制第三代名人となり通算18期獲得して十五世名人となった。 奥村信太郎 - 1901年（明治34年）入社。社会部長を経て1936年から終戦まで社長。 尾張久次 - 1927年入社。印刷工から運動部記者という異例の叩き上げを経て、プロ野球南海ホークス専属スコアラーに転職。 金子秀三 - 1924年入社。北平支局長、論説委員を経てラジオ九州代表取締役代表、RKB毎日放送社長・会長。 川村和嘉治 - 1930年入社。戦後、高知県知事に転じて当選2回。 菊池寛 - 1919年、芥川龍之介の入社と同時に時事新報から移籍。学芸部で小説を担当後、1923年文藝春秋創業のため退社するが、1934年（昭和9年）東日に復帰した。 城戸元亮 - 1907年入社。東日編集主幹だった1926年、光文事件の責任を取り一旦退社。1932年、本山の後任で大毎取締役会長になるが、10カ月で辞職。 小谷正一 - 1936年入社。事業部から日刊新大阪編集局長を経て電通ラジオ・テレビ局長。さらに独立してイベントプロデューサー。 阪本勝 - 1925年頃に一時在籍。翼賛選挙で衆院当選1回、戦後は兵庫県知事当選2回。 薄田淳介 - 筆名・泣菫。1915年大阪日日新聞から移籍。学芸部長として芥川と菊池の招聘に尽力後、『サンデー毎日』初代編集長。 高石真五郎 - 1901年（明治34年）入社。旧大毎会長兼主筆から毎日新聞社社長。戦後、IOC委員・日本自転車振興会（現・JKA）会長などを歴任。 高木喜一郎 - 1893年（明治26年）時事新報から移籍して第2代社長。 高橋信三 - 1928年大阪時事新報から移籍。副主筆を経て毎日放送第2代社長（実質創業者）、東京12チャンネル取締役などを歴任。 西村真琴 - 1927年入社。学芸部時代にロボット『學天則』を作ったほか、論説顧問、大毎社会事業団理事などを歴任。全日本保育連盟創立者。俳優西村晃の実父。 新渡戸稲造 - 1929年（昭和4年）顧問に起用され英文毎日の監修を担当。元東京女子大学学長、元国際連盟事務次長。 原敬 - 1896年（明治28年）駐漢城特命全権公使を辞して編集総理に就任。1898年から1906年まで社長。その後第19代首相になる。 人見絹枝 - 1926年入社。運動部で陸上競技の選手として活躍する一方、事業部で選抜中学野球大会本部を担当し勝利チームの校歌吹奏・校旗掲揚を発案した。 平川清風 - 1914年入社。社会部長を経て常務取締役編集主幹。 真杉静枝 - 1925年入社。武者小路実篤の愛人となって退社後、小説家に転向。戦後、読売新聞で身の上相談（現・人生案内）の回答者として活躍。 本山彦一 - 1889年（明治22年）大阪藤田組（現・DOWAホールディングス）から転職して相談役。その前は時事新報で活躍していた。1906年第5代社長に就任し日報社合併、選抜中学野球・フットボール優勝大会・学生相撲選手権立ち上げ、『サンデー毎日』『週刊エコノミスト』『点字毎日』創刊を主導した。 湯浅禎夫 - 1928年入社。大毎野球団選手から運動部記者を経てプロ野球毎日オリオンズ総監督に就任。 渡辺治 - 1888年（明治21年）時事新報から移籍し初代社長兼主筆。都新聞（現・東京新聞）主筆兼任。
旧東日出身 麻生久 - 1917年入社。退社後、衆院議員当選2回。社会大衆党委員長を歴任。 阿部真之助 - 1911年（明治44年）満洲日日新聞から移籍。学芸部長として実力制名人戦・順位戦・本因坊戦を企画。主筆を最後に定年退職し、NHK会長・経営委員長などを歴任。またNHK学園創立者・初代理事長。 伊東巳代治 - 1891年（明治24年）関から引き継いで社長。内閣書記官長（現・事務担当官房副長官）、枢密顧問官、貴族院議員などを歴任し政官界の重鎮格を務めた。 稲原勝治 - 1923年読売新聞から移籍。1931年、日本外事協会理事長就任のため退社。 岡本綺堂 - 1890年（明治23年）入社。中央新聞、やまと新聞など競合他紙を転々とした後復帰。1913年、退社して劇作家に転向した。 加藤高明 - 1904年（明治37年）伊東から引き継いで日報社社長。後に第24代首相。 川島正次郎 - 1918年入社。旧東京市商工課長を経て衆院当選14回。自由民主党副総裁、派閥会長などを歴任。 岸井寿郎 - 1919年入社。政治部長、営業局次長を経て翼賛選挙で衆議院議員当選1回。 久米正雄 - 作家。1933年（昭和8年）阿部に招聘され社友。1938年阿部の後任で学芸部長。 鹿倉吉次 - 1914年入社。専務取締役を経てラジオ東京（現・TBSホールディングス）専務、東京放送第2代社長。 子母澤寛 - 1926年読売新聞から移籍。社会部・学芸部を兼任し『新選組三部作』を上梓。1933年（昭和8年）城戸事件の際に退社独立。 島崎新太郎 - 社会部長時代に都市対抗野球を発案、橋戸を招聘した。 鈴木茂三郎 - 1921年（大正10年）大正日日新聞から移籍。1937年に退職して無産大衆党・日本無産党書記長、戦後は日本社会党第2代委員長。衆院当選6回。 関直彦 - 1888年（明治21年）福地から引き継いで社長。退任後、衆院当選10回。さらに貴族院議員、東京弁護士会会長などを歴任し法曹界の超大物となる。 徳富猪一郎 - 筆名・蘇峰。國民新聞創業者。1929年同紙社長を辞して社賓。 橋戸信 - 1925年大阪朝日新聞から移籍。第1回早慶戦で早稲田のキャプテン。都市対抗野球の創設に貢献し、大会のMVPにあたる『橋戸賞』の由来となった。 福地源一郎 - 1874年大蔵省から移籍。従軍記者として西南戦争を取材した後主筆・社長。官報の代行機能を受注するなどの実績を残す。 坊秀男 - 1933年都新聞から移籍。大政翼賛会財務部副部長、財政詳報社長を経て衆院当選11回。厚生大臣・大蔵大臣を歴任。 保利茂 - 1927年（昭和2年）報知新聞から移籍。城戸事件の際城戸に連れて退社後、衆院当選11回。内閣官房長官、第59代衆議院議長などを歴任し大物政治家となった。 三土忠造 - 1911年（明治44年）入社。衆院当選11回、貴族院議員、内務大臣なども務め大物政治家となった。 弓館芳夫 - 筆名・小鰐。1918年萬朝報から移籍。運動部長として毎日テニス選手権を企画実行、その後写真部長、論説委員を歴任。 小林幸三郎 - 1938年入社。RKB毎日放送元社長。
旧時事新報出身
毎日新聞社（初代）出身 安倍晋太郎 - 1949年入社。政治部記者から岸信介の閣僚秘書官になるため退社。その後衆院当選11回、派閥会長などを務めた。 市川浩 - 1954年入社。大阪本社社会部で南海丸遭難事故の惨状を目の当たりにしたのをきっかけに退社して哲学の道に進む。後に明治大学教授・名誉教授。 井上靖 - 1936年旧大毎入社。学芸部副部長から芥川賞受賞をきっかけに作家に転向。 上田常隆 - 1926年（大正15年）旧大毎入社。営業局長・常務取締役を経て1961年（昭和36年）社長。在任中は東京本社の竹橋移転を推進した他、日本社会人野球協会（現・JABA日本野球連盟）会長を歴任。 植竹圓次 - 1927年（昭和2年）旧東日入社。東日整理部長、毎日新聞社小学生新聞部長、地方部長を経て東京都八王子市助役に転じ、その後市長当選3回。 内山安二 - 1954年入社。西部本社小学生新聞部から独立して学習漫画の第一人者となる。 梅島貞 - 1929年入社。1968年（昭和43年）社長。 大島理森 - 1969年（昭和44年）入社。退社後、衆院当選12回。第76-77代衆議院議長を務め大物政治家となった。 大森実 - 1945年日本窒素肥料から転職。外信部長を経て独立し、カリフォルニア大学アーバイン校教授などを務めた。 工藤信一良 - 1939年旧東日に入社。副社長から太平洋野球連盟（パ・リーグ）会長に就任し、事務局の正式名称を『パシフィック野球連盟』に変更した。 黒崎貞治郎 - 1924年旧東日に入社。東日学芸部副部長、日刊新大阪編集局長、社会部長、毎日オリオンズ取締役を経て太平洋野球連盟理事長。 小西和人 - 1950年徳島新聞から移籍。大阪本社社会部で釣り人の視点に立った環境問題の取材を手掛ける。1976年（昭和51年）独立して『週刊釣りサンデー』を創刊。 古波蔵保好 - 1941年沖縄日報から旧大毎へ移籍。大阪本社社会部記者、論説委員を経てエッセイスト、評論家。 小林正巳 - 1951年入社。政治部副部長から衆議院議員に転じ当選2回。新自由クラブ結党に参加した。 小峰元 - 1943年入社。大阪本社整理部、地方部から編集委員を経て乱歩賞受賞を機に退社して作家転向。 斎藤守慶 - 1951年入社。大阪テレビ放送に出向後、毎日放送へ移り第5代社長・会長・最高顧問を歴任。 坂田勝郎 - 1932年旧大毎入社。常務取締役大阪本社代表から毎日放送へ移籍し副社長・第4代社長・会長。 嶌信彦 - 1965年入社。経済部を経てTBSテレビ『プライムタイム』『ブロードキャスター』などでコメンテーター。 斯波四郎 - 1941年旧東日入社。サンデー毎日編集部を経て芥川賞受賞を機に退社し作家。 新名丈夫 - 1932年旧東日入社。合同後の1944年、いわゆる竹槍事件で首相東条英機の怒りを買い、帝國陸軍に召集され硫黄島の戦いで玉砕の一歩手前まで行く。