日刊スポーツ（にっかんスポーツ、、略称：ニッカン）は、日本国内で発行される日刊のスポーツ新聞。
日刊スポーツホールディングス（旧・日刊スポーツ新聞社）傘下の日刊スポーツ新聞東京本社（東京都）、日刊スポーツ新聞西日本（大阪府、愛知県、福岡県）の直営2社、および沖縄タイムス社（沖縄県、印刷・発行委託）から発行されている。
朝日新聞系のスポーツ新聞で（創刊当初は朝日新聞とは無関係だった。経緯後述）、現存する日本のスポーツ新聞では最も歴史が古い。
概要
1946年（昭和21年）3月6日に日本最初のスポーツ新聞として東京で創刊した。元々は朝日新聞とは無関係の独立系のスポーツ紙であったが、これも朝日新聞とは無関係の神港夕刊新聞社が発行した日刊オールスポーツが、経営難となった際、朝日新聞販売店を経営した折田平市を介して、朝日新聞社と日刊スポーツ新聞社に事業譲渡し、それ以後は朝日新聞系スポーツ紙と位置づけられるようになる。
日刊スポーツは、全国各地の3社から発行されている。日刊スポーツ新聞東京本社（東京都）、日刊スポーツ新聞西日本（大阪府、愛知県、福岡県）、沖縄タイムス社（沖縄県、印刷・発行委託）があり、いずれも株式会社であり、商号においては「株式会社」を先に置いている。2025年4月1日より、それまで印刷・制作業務を担当していた子会社『日刊スポーツPRESS』が印刷部門を朝日新聞社の子会社『朝日プリンテック』に譲渡し、社名を『日刊スポーツ新聞東京本社』に変更して制作・発行を行うことになり、それまでの『日刊スポーツ新聞社』は東京本社・西日本社を束ねる持株会社としての存在に変わった。
朝日新聞社、テレビ朝日ホールディングスと関係が強いものの、日刊スポーツ新聞社（持株会社）では初代会長の川田源一から、2代川田博美、そして現会長の川田員之に至るまで、川田家がトップを務めている。これに対し西日本社の前身会社となる名古屋日刊スポーツ新聞社・大阪日刊スポーツ新聞社・西部日刊スポーツ新聞社の歴代社長は全て朝日新聞社出身である。なお、沖縄タイムス社は朝日新聞社と報道協定を結ぶなど協力関係にあり、沖縄版の現地印刷・発行の委託を開始するなど、事実上のフランチャイズ契約を結んでいる。
また、1面題字横の発行所クレジットは東京本社および西日本社では2025年3月31日まで「日刊スポーツ新聞社」と表記されていたが、4月1日以降東京本社版は「日刊スポーツ新聞東京本社」に改められた。
英語表記が「Daily - 」でないのはデイリースポーツと同じになってしまうためであるが、創刊当初は題字下に「THE DAILY SPORTS」という英題字が使われたことがあった創刊第1号の紙面。デイリースポーツは1948年に神戸で創刊し、東京版は1955年から発行している。
特徴 ブルーニッカン 競合のスポニチが1面の見出しを赤色基調としたことに対抗して、1977年（昭和52年）の全面リニューアル時に関東地方向け即売版から青色の見出しを導入。以後、「ブルー・ニッカン」の愛称で読者に浸透している。1面がフルカラー化した現在も題字や枠線など、青色を基調としたデザインを使用しており、一時はスポーツ報知が日刊に対抗してグリーン報知の愛称を導入するなど他紙にも強い影響を与えている。マスコットキャラクターはブルドッグをモチーフにした「ブル男」で、「ブルー・ニッカン」が名前の由来となっている。
社会面 1977年、スポーツ新聞で初めて「社会面」を掲載。1983年（昭和58年）の田中角栄元首相がロッキード事件の裁判で実刑判決を受けたのをきっかけに、社会報道も1面で大きく扱うようになった。このため、一時期担当部署が社会部として独立していたこともあったが、現在は文化社会部に統合されている。親会社の朝日新聞と異なり、共同通信社に加盟して配信を受けており、『47NEWS』に掲載されるものと内容が同一である。この影響か芸能面にも社会面的色彩が色濃く見られ、芸能人の不祥事（特に薬物関係）等の反社会的事件の記事を大きく採り上げる傾向がある。また、他のスポーツ紙が社会面で扱っている記事を芸能面に載せることも少なくない。一方で海外の芸能ニュースの掲載に積極的で、外国人スターの記事も比較的多く扱われている。
地元球団との関係 創刊当時、プロ野球とりわけ2リーグに分裂したてのセ・リーグを広報する機関紙的な役割を期待された部分があったパ・リーグについては、親会社の毎日新聞社がオリオンズを所有していたスポニチにその役割があった。。現在は、それぞれの地域にある球団に密着した記事を載せている。
例えば大阪本社版なら1面から3面まではセ・リーグ加盟の阪神タイガースやJ1・セレッソ大阪、ラグビーリーグワン花園近鉄ライナーズの記事を、同広島版は広島東洋カープおよびJ1サンフレッチェ広島のプロチーム系や地元広島のアマチュアスポーツを、名古屋本社版は中日ドラゴンズの記事を、西部本社版は福岡ソフトバンクホークスの記事を多く掲載している。 創刊当初、阪神は金田正泰、本堂保弥、藤村富美男、土井垣武といった重量感あるラインナップを送り込んだことから、本紙の野球担当記者高山方明が「ダイナマイト打線」という愛称を命名した。以降この愛称は阪神打線の代名詞となり、真弓明信・ランディ・バース・掛布雅之・岡田彰布を中心に圧倒的な破壊力でリーグ優勝し、日本一になった1985年にも「新・ダイナマイト打線」として使われた。2003年には当時の田淵打撃コーチが「阪神には打線に愛称がない」と発言したことから、早速大阪本紙版では紙上で愛称を募集し、その候補全てを1面に掲載した。結果は当時の星野監督から「時期尚早」と却下されお蔵入りした。2005年は勝手に「ダイナまいど打線」と命名している。また、2005年の優勝に貢献した3人のリリーフ投手、ウィリアムス・藤川・久保田の愛称として有名になった「JFK」は大阪本社整理セクション記者（紙面をレイアウトする役職）が命名した。1990年代初頭、星稜高校の松井秀喜を「ゴジラ」と命名したのも大阪本社の女性記者である。また、北海道本社版からは2006年の北海道日本ハムファイターズ強力リリーフコンビの武田久とMICHEAL（マイケル中村）を指し、親会社にも通じる「HAM(ハム)の方程式」という言葉も生まれた。
なお、東京本社版では競合紙で取り上げる機会の多い巨人と東京ヤクルトスワローズ関連の記事に代えて、他競技や芸能関連のニュースを1面に持ってくることすらある。
アマチュア野球については、親会社の朝日新聞社が主催する全国高等学校野球選手権大会についての報道がスポーツ紙中最も充実している。特に全国大会決勝戦の翌日は必ず1面で取り上げ、その他の注目試合も1回戦から1面で扱う。
バトル面 1988年（昭和63年）までは日刊スポーツグループで東京スポーツの印刷を受託していたこともあり、東スポが最大の得手としていたプロレスは1980年代前半まではあまり取り上げていなかったが、1986年（昭和61年）、輪島大士のプロレスデビューを機に"BATTLE（バトル）面"を新設して格闘技報道に本格参入。1990年代にはバトル面を終面に固定したこともあった。また、東スポのプロレス大賞に対抗した独自のプロレス・格闘技表彰『日刊バトル大賞』を制定した。
バトル面は当初、プロレス・プロボクシングを専門に扱っていたが、その後K-1やPRIDE、RIZINなど総合格闘技も取り上げるようになった1980年代前半までプロレスを取り上げていたスポーツ紙は東京スポーツ・デイリースポーツくらいだった。また、スポーツ報知・スポーツニッポン・サンケイスポーツは1990年代初頭まではプロレスを殆ど取り上げていなかった。。最近では、デイリースポーツ以外の他紙で取り上げられることがほとんどない女子プロレスの記事も比較的多く見られる。
中央競馬 1946年（昭和21年）の創刊から半年余り経って、日本競馬会（農林省を経て現・日本中央競馬会）による公認競馬（国営競馬を経て現・中央競馬）が再開されて以来、中央競馬のレース予想は中核コンテンツの一つとなっており、多くの優秀な予想者を輩出した他、著名な競馬評論家、馬主なども紙面に予想やコラムを掲載している。
競走馬の能力指数を表す「日刊コンピ指数」を掲載している。『競馬最強の法則』（KKベストセラーズ）では長期にわたりコンピ指数に関する記事が連載されているほか、関連本も複数出版されている。
2007年4月から大阪・名古屋・西部各本社が発行する土曜・日曜（原則）の中央競馬面を「極ウマ」と名づけて、別刷り（二部紙）・10〜14ページ立てで発行。開催場全レース(最大36レース)を網羅。競馬新聞より安価な予想紙として評価されている。通常の開催日は他のスポーツ・芸能などの記事の本編の後ろに織り込む別刷りという形としているが、日本ダービー、並びに有馬記念が行われる日については配列を逆のパターン、即ち「極ウマ」を本編、その他のスポーツ・芸能記事は別刷りというスタイルにしている。
アダルト面廃止 スポーツ紙と言えば「アダルト（性風俗、エロネタ）」があるのも特徴だが、日刊スポーツは1970年代後半の社会面強化と前後して、子供のいる家庭への配慮と銘打って宅配版のみアダルトページを設けない方針に転換（他紙は地域によっては宅配もスタンド売りも同一紙面のことがある）。駅売店・CVS販売版でアダルト面が掲載されているページが、宅配版ではテレビ番組の紹介・解説欄に差し替えられている。
その後、大阪本社→西日本社ではスタンド売りも含めアダルト面を全廃（ただし、過去に掲載したことはあった。1990年代の一時期、テレビ面が番組表と解説の見開きだった時代には解説面を差し替えて掲載した事例がある）、全くピンク記事が無いスポーツ新聞として独自の路線を歩んでいる。東京本社発行版でも、駅・CVS売り版にもアダルト面を掲載しない地域が存在する。
その他 サッカーのスコア表記は、出場選手がGKからDF、MF、FWの順に表記されるのは他メディアと同じだが、ポジション内では右サイド→左サイドおよび後方→前線ではなく、背番号順という独特な表記となっている。またJリーグのスコア表記における韓国・朝鮮系選手の氏名表記は、クラブの方針がカタカナ表記であればそれに則っている（他紙はクラブの方針に拘わらずほとんど漢字表記）。 上記の各地域新聞社による発行紙面の他、東京本社では「東北版」「静岡版」、大阪本社では「中四国版」「広島版」、名古屋本社では「東海版（元気とうかい）」（2009年4月1日に従来の大阪日刊社・名古屋日刊社・西部日刊社の三社が日刊スポーツ西日本（大阪が本社）に一本化され、元気とうかい面消滅）などのローカル情報も細かく扱い、一部はインターネット上でも読む事が出来る。 氏名における旧字体の漢字使用例が他紙と比べて少ない（森山未来、長沢まさみ、栄倉奈々、高山善広など）。 2011年7月31日Web版芸能面にて一般全国紙に先駆けて“吉永小百合「原発なくしてほしい」”との報道を行い、続いて紙面でも紹介した。 Web版のコラムは野球、サッカー、釣りと幅広く連載されている。有名人のコラムも多く、セルジオ越後の「ちゃんとサッカーしなさい」と乃木坂46の寺田蘭世の「らんぜのNEWSがとまらんぜ」が異例の長期連載になっている。 学生スポーツ新聞との連携に積極的で、Web上で主要私立大学の学生スポーツ新聞の記事を紹介するブログサイトも開設している。 テレビ朝日、ANNとは同じ朝日新聞系列であるため、友好的である。『スーパーJチャンネル』など、テレビ朝日の報道番組で日刊スポーツ編集部と中継を結ぶこともある。ラジオ局の文化放送においても、夜のワイド番組内で放送されているスポーツニュースコーナーにニュースを配信している他、スポーツニュースコーナーの前後にはCMを放送している。 バックナンバーを扱っている。支払方法は東京版（東北版・静岡版を含む）が郵便振替のみ、北海道版・名古屋版・大阪版・西部版が切手のみとなっている。通常は宅配版が配達されるが、即売版・東北版・静岡版を希望する場合はその旨を払込取扱票（東京即売版・東北版・静岡版）や封筒の裏側（北海道即売版・名古屋即売版・大阪即売版・西部即売版）に記入する。バックナンバーの取り扱い期間は大阪版、並びに東北・静岡版が発行から1か月、それ以外は2か月となっているバックナンバー申し込み 日刊スポーツ。沖縄版については、沖縄タイムス社のwebサイトで申し込む。
スクープ 1993年9月17日、男闘呼組の解散をスクープ。当時は社に「読者広報室」がなかったため、編集部門にファンからの問い合わせ電話が殺到。業務に支障をきたす事態になったため、記事を書いた笹森文彦記者は対応専従をデスクに厳命されたという抗議殺到「解散」記事から29年…男闘呼組が再活動 「解散」ではなく「活動休止」と表現する理由 日刊スポーツ2022年8月8日。 2015年2月28日、アイドルグループ「アイドリング!!!」の同年10月を以っての解散とフジテレビ番組の『アイドリング!!!』の終了をスクープした。神原孝・統括プロデューサーは「スッパ抜きをされて、解散発表とそれに伴う企画が全て水の泡になった」と公式サイトで報告している。 2015年8月21日、AKB48のユニット「フレンチ・キス」の解散決定をスクープした。 2016年1月13日、スポニチと共に、SMAPが解散危機にあることを1面でスクープした。
2016年11月22日、文化放送出身のフリーアナウンサーである吉田照美がパーソナリティを務めるワイド番組『吉田照美 飛べ!サルバドール』の翌春終了をスクープした。吉田照美も同日の『飛べ!サルバドール』にて当該記事の事実を認め、2017年3月末をもって番組が終了することが発表された。 2018年1月14日、前年末から活動休止状態だったGEMの3月解散決定をスクープした（事務所の公式発表は翌15日）。 2022年7月18日、羽生結弦の現役引退・プロ転向をスクープ（実際の正式発表は19日17時）。 2023年1月12日、TBSラジオ平日昼のワイド番組『たまむすび』が同年3月末を以て終了することをスクープ。同日放送の番組内で月 - 木曜日メインパーソナリティの赤江珠緒（フリーアナウンサー、元朝日放送アナウンサー）が、当該記事の大筋を認め正式発表した。 2024年1月17日、日本放送協会（NHK）のアナウンサーである青井実が近日中に同局を退職した上でフリーアナウンサーに転身し、同年4月からフジテレビの夕方ニュース番組『Live News イット!』のキャスターに就任することをスクープした。その後、青井は同年2月にNHKを退職。同月27日にフジテレビから同番組の司会者として就任することが正式発表された。
不祥事・誤報 誤報など 1948年（昭和23年）5月27日掲載の「米国の裸体ショー」で全国初のプレスコード違反に問われる。GHQは編集長春山泰雄を軍法会議にかけ、同年6月19日と25日に開かれた会議で罰金15万円、重労働1年間の有罪判決を下した。 1995年9月25日付一面で、日本女子大学教授であった島田裕巳が麻原彰晃からホーリーネームをもらい、幹部並みの待遇を受けていること、学生をオウム真理教に入信させたと報じた。しかし、島田から事実無根であると名誉毀損で訴えられ、全面敗訴した。1999年6月13日付の社会面に訂正、謝罪記事を掲載した。 2009年11月5日付で4人組ボーカルグループの「GReeeeN」が解散すると報じたが、メンバーや所属事務所がこれを否定した。しかし、翌日付で報道はあくまで事実であるとし、訂正や謝罪はしなかった。 2010年8月30日、「次期サッカー日本代表監督にホセ・ペケルマン氏合意」と記したが、同日実際に就任したのはアルベルト・ザッケローニであった。 2010年11月10日付で、人気バンドのいきものがかりが2011年前半の活動を休止すると報じたが、いきものがかりの所属事務所はこれを否定し実際に活動は継続された。 第61回NHK紅白歌合戦にバンドのHY・BUMP OF CHICKEN・歌手の佐野元春が出場すると報じたが、出場したのはHYのみだった。BUMP OF CHICKENについては、2010年11月24日付では調整中と報じたが、前日にメンバーがブログで出場しないと明言していた。 2016年8月24日付で「夏目三久が有吉弘行の子供を妊娠、結婚は未定」、翌25日付で「有吉 夏目アナ 年内結婚」とそれぞれスクープしたが、同年11月24日付1面で「取材内容を再検証した結果、事実無根で当該記事には事実と異なるところがあった」とし、謝罪・訂正告知を行った。なお、夏目と有吉はこの報道から約4年7ヶ月後となる2021年4月1日に結婚したことが翌2日夜に発表された。 タレントのフィフィが野田小4女児虐待事件などを引き合いに「児童虐待防止法改正に反対した蓮舫議員が、今回の虐待死の件で現政権を責めることが出来るのか」と『児童福祉法の一部を改正する法律の一部改正』(平成16年4月7日可決）「児童福祉法の一部を改正する法律」の施行について 厚生労働省 雇児発第1203001号 において、蓮舫議員が反対したことに疑問を呈する発言をネット上で行った2019年2月17日のツイート※削除済。その後、追従する形で日刊スポーツやスポーツ報知などの新聞社も発言を報じたフィフィ、蓮舫氏に児童虐待問題「真意を問いたい」 日刊スポーツ／朝日新聞デジタル（2019年2月18日※削除済）。一方で、蓮舫議員の初当選は平成16年7月11日の第20回参議院議員通常選挙であり、件の法改正に関わっていないこと、『児童福祉法の一部を改正する法律の一部改正』では反対票は0であったこと等日程第４ 児童虐待の防止等に関する法律の一部を改正する法律案（衆議院提出） 本会議投票結果（2004年4月7日）、発言内容の齟齬が指摘されていたフィフィ、虐待死問題で蓮舫議員へ怒りの質問も「事実誤認？」の指摘 スポーツ報知(2019年2月18日15時12分※『「事実誤認？」の指摘』を追記、記事訂正)。後に、蓮舫議員からも「誤解が流布されている」という指摘を受け2019年2月18日蓮舫氏ツイート、発言内容を訂正(削除)した2019年2月18日のツイート。発言の訂正により、報道した日刊スポーツも併せて訂正、謝罪する事態となったフィフィ氏の蓮舫氏に関する原稿についてのお詫び 日刊スポーツ（2019年2月18日16時26分）。 2020年11月3日付で、同年12月31日に無観客で生放送すると発表している第71回NHK紅白歌合戦について、観客を入れての開催を含めて準備を進めている等と報じたが、同月5日行われたNHK会長定例記者会見にて会長(当時)の前田晃伸は「どこかで報道されたと聞いていますが、そのような事実はございません」と述べ否定した。また同局幹部も「多くの検討を重ねて（無観客開催を）発表しています。こういう記事が出ることで、多くの視聴者を不安にさせたことで、大変に遺憾に思います」等と述べ重ねて否定した。 2021年12月5日付の記事において、フィギュアスケート男子の宇野昌磨の担当コーチでもあるステファン・ランビエールが新型コロナウイルスの影響による入国規制により、同月23日から開催予定の全日本選手権での指導が出来ないと報じたが、実際は在留資格を保有しており、再入国扱いとなるため来日並びに指導が可能であると同月6日に日本スケート連盟が発表した。そのため、日刊スポーツも同日付で謝罪・訂正記事を出した。 2022年2月にインターネットにて配信した北京オリンピックのフィギュアスケート競技を巡る記事において、引用した海外メディア記事の翻訳が正確ではなく、事実とは異なる部分が複数発生していたとして訂正・謝罪した。 2022年6月23日配信のWebサイトにて、TBSテレビの情報バラエティ番組『ラヴィット!』に関する記事を掲載したが、同日、内容に誤りがあったとして謝罪し記事を削除した。 2022年11月5日配信のWebサイト及び同日付の紙面にて、芸能事務所・ジャニーズ事務所(当時、現・SMILE-UP.)所属のアイドルグループ一覧表を掲載した際、ジャニーズWEST(当時、現・WEST.)の記載が無かったとして翌々日の7日に社の公式Twitter及びWebサイトにて謝罪・訂正を行った。 2024年1月11日付の紙面および同日更新のWebサイトにて、プロ野球埼玉西武ライオンズ(以下西武)が福岡ソフトバンクホークス(以下ソフトバンク)にフリーエージェント移籍した山川穂高の人的補償選手として、和田毅を指名する方針を固めた等とする記事を掲載。しかし、同日西武から和田ではなく甲斐野央を獲得することが発表された。ただ、この件についてソフトバンクが本拠地とする福岡県を放送エリアとするテレビ局・テレビ西日本も同日に「西武は一旦和田の指名をソフトバンクに打診していたが方針を転換した」と報じているほか、サンケイスポーツも甲斐野の移籍が正式発表された後の12日に同様の記事を掲載している。本紙も11日夜更新のWebサイト及び12日付の紙面にて「西武は10日時点で、昨年末にソフトバンクから出されたリストから和田を指名する方針を固めていた。方針通りにソフトバンク側に和田で打診したが、反響の大きさなどを鑑み、両球団が話し合って急きょ方針を転換。不祥事を起こした山川獲得の際にも(ソフトバンク)球団に多数のクレームが寄せられたが、同じような声が相次いだ。再度の協議の結果、西武は手薄なリリーフ補強として甲斐野を選び直した。」等とする記事を掲載した。 2024年5月14日更新のWebサイトに、TBSテレビ取締役の瀬戸口克陽がTBSホールディングス新任の執行役員に就任等とする記事を配信した際、瀬戸口とする写真が別人であることが明らかになり、同日写真を訂正し再配信した。その際「初稿で配信した瀬戸口克陽氏の写真が別人のものでした。おわびして訂正します。今後、確認作業を徹底して配信するように努めます。」とする訂正記事を加筆した。
創刊年とエリア
東京 1946年
大阪 1950年（昭和25年） 創刊号は1950年1月20日付日刊スポーツ（大阪版）2015年1月22日2面。。創刊当初は神戸市の神港新聞社により「オール・スポーツ」として発行。のちにオール・スポーツ社として分立し大阪府に移転。1957年、経営難から朝日新聞社に援助を打診、当時、大阪府枚方市で朝日新聞販売店を経営していた折田平市が中心となって瀕死のオール・スポーツ社を救済してなんとか立て直した（当初は事実上、広義のフランチャイズ契約だった）。日刊スポーツは全国展開の狙いもあって株式会社大阪日刊スポーツ新聞社の経営に参加、正式にオール・スポーツを日刊スポーツと朝日新聞社に事業譲渡した。2009年4月、同社を存続会社として、後述の名古屋日刊スポーツ新聞社・西部日刊スポーツ新聞社を合併し、株式会社日刊スポーツ新聞西日本となり、大阪本社が「西日本社」の総本部となった。 北海道 1962年（昭和37年） サムネイル|北海道日刊スポーツ新聞社（札幌市） 北海タイムス社と提携して発行開始。株式会社日刊スポーツ新聞北海道本社→株式会社北海道日刊スポーツ新聞社に変更。2026年4月1日付で、東京本社に吸収合併し法人格消滅となるが、現地印刷・編集体制は維持されている。地元の北海道新聞社系列の「道新スポーツ」より20年古い歴史を有し、北海道では高いシェアを誇る。 名古屋 1969年（昭和44年） 創刊当初は大阪本社で発行を開始した。1974年に大阪本社名古屋総局を設立（後に支社となる）。1995年に大阪本社名古屋支社から株式会社名古屋日刊スポーツ新聞社へ分離独立したが、2009年に事実上大阪本社に再統合され西日本社の名古屋本社となる。新聞の印刷は1990年から岐阜新聞社に委託していたが、現在は朝日プリンテック名古屋工場（愛知県北名古屋市）で印刷している。ただし岐阜県では毎日新聞系のスポーツニッポンともども岐阜新聞販売所で委託販売しており、岐阜放送（ぎふチャン・GBS）の番組表に一時期「日刊スポーツのご購読のお申し込みは朝日新聞、または岐阜新聞販売店にお問い合わせ下さい」と掲載されたこともあった。 西部 1977年（昭和52年） thumb|right|200px|日刊スポーツ西部本社が入居する福岡朝日ビル（福岡県福岡市博多区） 「九州にも日刊スポーツを」という九州・山口地方のファンの要望にこたえ、朝日新聞社、九州朝日放送などが出資して北九州市に株式会社西部日刊スポーツ新聞社を設立、1977年4月1日に西部版第1号（紙齢は大阪版と同一）を発刊。2007年1月15日、北九州市と福岡市に分散していた本社機能を福岡市に全面移転した。創刊当初は大阪版の紙面を使用していた。1980年代後半から東京制作の記事を増やしたが、2009年4月以降は名古屋以西の発行本社3社のグループ再編による新会社「日刊スポーツ新聞西日本」が発足（事実上大阪本社に統合し、西日本社・西部本社となる）したのに伴い、再び大阪制作の記事中心に戻るが、1面は東京制作の物を使う日が多い。印刷は福岡県太宰府市の朝日プリンテック工場（関門地域=福岡県北九州都市圏と山口県西部、並びに沖縄県を除く残りの九州全域向け）及び山口県下関市のみなと山口合同新聞社（関門地域向け）の2カ所で行っている。なお、みなと山口合同新聞社では「九州スポーツ」（東京スポーツの九州版）の編集・印刷も行っていたが、2020年4月に編集・委託先を毎日新聞社系に変更している（編集=堺市の高速オフセット工場、印刷=鳥栖市、北九州市の毎日新聞西部印刷センター）。ただし、山口県東部地方（山口市の一部地区、防府市以東）と島根県石見地方は、2010年4月5日より広島地区での受託印刷工場の変更（中国新聞福山制作センター→広島制作センター）に伴い、同日付より発行エリアが西部版から大阪版に変更となったなお、中国新聞広島制作センターでは、親会社である朝日新聞も現地印刷を委託されているが、山口県向けのものは全県で西部本社版（よって、山口県向けは地理上の関係により、東西2か所の工場で分散して印刷していることになる。それ以外の中国4県向けは本部・大阪本社版）を使用している。。 沖縄 1984年（昭和59年） 朝日新聞と関係が深い沖縄タイムス社との提携による。東京本社版のうちラ・テ欄、中央競馬面、公営競技面などは割愛されている（沖縄県には公営競技の施設がない。中央競馬の重賞レース記事が1面もしくは最終面の場合、沖縄県は西日本ではあるが、紙面制作の東京本社版を掲載。また重賞レースの結果のみ、最終面下隅の広告欄を差し替えて掲載することがある）。 東京本社版7版のうち1面及び最終面、スポーツ面、社会面、芸能面の構成で、カラー印刷の1面及び最終面以外はモノクロ印刷の12ページで発行され、東京本社の発行するページ数のおよそ半分となる。なお、スポーツ大会が重なるなどして多くなったスポーツ面により、紙面が12ページに収まらない場合には社会面や芸能面が割愛されることがある。 広告は沖縄タイムス社が募集したものに差し替えられている（掲載されている広告は沖縄県内の貸金業や男性向けクリニック、地元企業や病院、通販業者、沖縄タイムス自社宣伝）。2022年1月1日現在の月間購読料は税込1,029円（1部売り60円）。 これとは別に新聞販売業者により、日刊スポーツを含むスポーツ紙の東京本社や西部本社（福岡県）が発行している即売版を空輸し、航空便料金を上乗せして、業者のオフィス以外に沖縄ファミリーマートや那覇空港ターミナルなどで販売している（沖縄県で琉球新報社が印刷している日本経済新聞以外の一般紙、夕刊紙、競馬新聞も同様）。
紙面構成 ページ割振り 表紙 野球 スポーツ（サッカー、ゴルフ、相撲、格闘技ほか） レース（競艇、競輪、競馬、オートレース） 特集 企画 レジャー（釣り、旅、食） テレビ面 社会（社会評論コラム「政界地獄耳」） 文化・芸能（ジャニーズグループ、AKB48グループ、坂道グループ、演歌、俳優 特集が充実） １面特集『坂道の火曜日』『サタデージャニーズ』『日曜日のヒーロー＆ヒロイン』ほか（2020年現在） 裏表紙
紙面の差し替え