中央線（ちゅうおうせん）、またはセンターライン（）とは、自動車などの通行を方向別に区分するため、道路に標示された線、または設置された構造物のことである。

日本 thumb|150px|中央線の道路標識 走行方向と対向車線の境界を表している。特にガードレールや植え込みなどの構造物を設置したものは「中央分離帯」といい、線だけを引いたものを「中央線」と呼び分けることが多いが、法令上はどちらも中央線である。なお、中央線は必ずしも道路の中央に引かれているとは限らない。交通量または車線数の違いによって片寄って引かれているところもある。

道路標示による中央線は、白線の実線か破線、または黄色の実線が引かれていて、黄色の破線は存在しない。片側が2車線以上の道路では、白の実線が引かれていることが多く、片側1車線の道路では白の破線あるいは、黄色の実線が引かれていることが多い。中央線が白色破線の場合は、道路の左側部分が6m未満である場合が殆どのため前方の走行車を追い越す際に車線をはみ出して走行しても良いが、白色実線の場合は道路の左側部分が6m以上である場合が殆どのため不可能となる。他方の黄色実線の場合は、道路の幅にかかわらず追い越す際に車線をはみ出すことが禁じられる。

また、中央線は1本線とは限らず、坂道や急カーブがある道路では異なる2本の線が引かれている場合がある。この場合、走行車線側の線が走行方向の規制車線で、対向車線側の線は対向車線側の規制線を示している。例えば、中央線に黄色の実線と白色の破線の2本の線が引かれていた場合は、黄色の実線側の車線は中央線をはみ出して追越しをすることが禁じられており、白色の破線側の対向する車線は追い越しの際にはみ出して走行することができる。

中央線変移 thumb|250px|right|宮島街道（廃止済）におけるリバーシブルレーン

合計3車線以上の車線を有する道路において、時間帯などの条件により中央線の位置が移動するタイプがある。これを中央線変移といい、中央線が移動した結果によって進行方向が変わる車線（レーン）を可逆車線（リバーシブルレーン）という。

主に道路幅員を十分に確保できない箇所で道路を効率的に活用し、特定の時間帯において交通量が特に多い方向が存在する道路で渋滞対策のために設置される交通規制で、その時々の中央線は可変標識や自発光式道路鋲によって示される。

中央線変移のシステムはドライバーの誤認による逆走を招きやすく正面衝突の危険性が増すことや、設備費用がかさむため、2000年時点では全国に35区間存在したが2023年には9都県の19区間となっており、全国的に廃止が進みつつある。

法的根拠および区画線との関連 道路交通法における、中央線に基づく交通取締りその他の交通方法に関する基準は、都道府県または方面公安委員会による道路標示（あるいは道路標識）の設置により有効となる道路交通法第4条第1項、標識令第7条、最判昭和37・4・20判タ132号105頁、最判昭和43・12・17判タ231号162頁など。

ここで、標識令第7条（道路標示とみなす区画線）の適用が問題となる。道路法第45条の規定に基づき、道路法の道路に道路管理者が設置した区画線（「車道中央線」）は、前述の公安委員会による道路標示「中央線」としての指定がない場合も、道路交通法の「中央線」としての規制根拠を有する。

問題となるのは、道路法の道路以外の道路であって、道路交通法上の道路となるもの（具体的には道路運送法に基づく自動車道（一般自動車道、専用自動車道）、土地改良法に基づく農業用道路（農道）、森林法に基づく林道、港湾法に基づく臨港道路、漁港漁場整備法に基づく漁港道路、更には自然公園法や都市公園法に基づく公園関連道路、緑道、法定外公共物である里道、私道などであって、一般交通の用に供しているもの）における扱いである。これらの道路の場合は、いっけん車道中央線（区画線）のように引かれているものであっても、法令上の扱いが異なる場合がある。最判昭和40年1月26日昭和39年（あ）第979号判タ175号130頁、最二決昭和46年10月27日第1196号判タ270号290頁、

具体的には、これらの道路法の道路以外の道路が、国、都道府県や市町村に管理移管されて国道・都道府県道・市町村道として道路法上の道路管理者がある場合には、車道中央線は道路法第45条の区画線の規定を満たし、よって道路交通法の「中央線」としての規制根拠を有する。道路法の道路以外の道路が都道府県や市町村に管理移管されていない場合には、これらの道路の管理主体（前述）が独自の判断で車道中央線のようなものを設置する場合と、前述の公安委員会との協議の上で公安委員会が道路標示「中央線」を設置する場合がある。前者の場合には、その「車道中央線のようなもの」は道路交通法の「中央線」としての規制根拠を有さないことになる。なお、見た目からは区別できない場合もあるため、管理主体や公安委員会などに確認を要する。最一判昭和41年11月24日刑集20巻9号1065頁

脚注

出典

参考文献

関連項目 車線 車両通行帯 リバーシブルレーン