株式会社東京ストアー（とうきょうストアー）は、石川県金沢市初のスーパーマーケットで金沢市史編さん委員会 『金沢市史 現代編 続編』 金沢市、1989年12月。 pp1060、北陸地方初のセルフサービス方式を導入した食品スーパーである中田繁政 “北陸における食品スーパーの動向”. 北陸経済研究 1992年11月号 (北陸経済研究所) (1992年10月).pp45。 また、石川県内の地場資本のスーパーでは上位のスーパーチェーンでもあった。
2013年（平成25年）1月18日、金沢地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 2013年（平成25年）12月25日時点では5店舗の営業は継続していた“民事再生中の東京ストアーを子会社化 アルビス”. 北國新聞 (北國新聞社). (2013年12月26日)。
2014年（平成26年）2月28日に田上・西南部・小松幸町・畝田の4店がアルビスの店舗として開業することになり、東京ストアーの店名で営業する店舗は消滅することになった“アルビス、買収4店、大規模改修へ、来期以降、年1店ペース”. 日経MJ(日本経済新聞社). (2014年2月26日)。
概要 創業から多店舗化・多店化へ 箕田正平が『新日本紳士録 全国篇 第2版』 本田秘密探偵社、1968年8月。pp1075 石川県七尾市の御祓川沿いの闇市に約5m2の簡素な建物で勝見外信 “石川 苦労人・箕田能昌東京ストア社長に期待される指導力”. 激流 1979年5月号 (国際商業出版) (1979年5月).pp70-73「みのた商店」として食料品小売店を創業したのが始まりである。 仕入に注力して新鮮さを売り物として、露天商ながら、通常の食料品店と同じレベルと買い物客から見做されるようになり、1948年（昭和23年）頃には七尾駅前の銀座商店街で共同店舗の一角に約20m2の店舗を構えるようになった。 1951年（昭和26年）には塩干物を中心とした食料品の卸となって、店舗も約4倍に拡張した。
1959年（昭和34年）5月に「（初代）株式会社東京ストアー」を設立して同年6月24日に金沢市堅町55に『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp144金沢で初めてのスーパーマーケットを開業した。 北陸地方初のセルフサービス方式を導入した食品スーパーであったことから、当初は消費者も慣れずにおっかなびっくりで買い物をする状況であったが、品質の良い食料品が豊富に揃っていて価格も安定していることを知るようになり、売上が一気に伸びて開業2年目で経営が軌道に乗ることになった。
1960年（昭和35年）に「有限会社みのた商店」を設立して七尾の店舗を法人化し、1961年（昭和36年）に同社で飲料水の製造と塩干物の加工を開始した『全国食品業者名鑑 西日本編(中部地区)』 関西食糧新聞社、1961年。pp104-105。
金沢市の食品スーパーの草分け的存在として地域密着型の小型店を次々と出店し、新店舗の開店毎に生鮮食品の品揃えの拡充を進めた。
そして、1965年（昭和40年）9月に「（2代目）株式会社東京ストアー」を設立し、1966年（昭和41年）には「富士センター」を吸収合併した『松任市史 現代編 下巻』 松任市、1983年3月30日。 pp191。
1967年（昭和42年）に豆腐・油揚げ「株式会社にのみや」を設立したのを皮切りに、パン・和菓子の「あずま」など自社で扱う食品の製造会社を設立した。 また、高級和牛肉コーナーを開設するなど中田繁政 “北陸における食品スーパーの動向”. 北陸経済研究 1992年11月号 (北陸経済研究所) (1992年10月).pp46生鮮品の品質に定評があったほか、人気の地場レストランとドレッシングの独自商品を開発した“「地域色」で勝ち抜く 食品業界、北陸舞台に 外食も特産食材に注目”. 北國新聞 (北國新聞社). (2007年9月7日)ほか、残留硝酸態窒素量の平均値など人体に有害とされる物質の含有量も含めた野菜の安全性のデータ表示を他社に先駆けて始める“野菜の安全性分かりやすく 金沢の東京ストアーがデータ表示”. 北國新聞 (北國新聞社). (2010年11月21日)など「価格は少々高めだが、品物がいい」との評価を得ていた。
その結果、人口約45万人の金沢市を中心とする商圏は周辺を合わせると60万人以上の人口を抱える北陸随一の市場を当社やマルエーなどの地場スーパーが独占し、石川県内大手の老舗スーパーとして最盛期の2001年（平成13年）3月期には石川県内17店舗で約182億円の売上高を上げた。
また、1972年（昭和47年）8月に美術品販売の「株式会社正観堂」を設立したほか“商道もまた人の道 企業ルポ”. 精神科学 1973年4月号 (日本教文社) (1973年4月).pp46、「東京ハートフェルト株式会社」や「東京上海友誼商店株式会社」などの輸入商社の設立に参画してバブル期の1990年前後に中国との貿易事業を手掛けるなど多角的な経営を進められた。
2000年（平成12年）1月には日本のスーパーとしてはいち早くネットスーパーに進出し、生鮮品を中心に販売を行っている川辺信雄. “ネットスーパーの生成と発展-バーチャル・ビジネスとリアル・ビジネスの統合-”. 早稲田商学 第429号 (早稲田大学 早稲田商学同攻会) (2011年9月).。
多角化の失敗と競争激化 多角化の一環として進められた中国事業の失敗により約10億円の赤字を抱えて財務面が悪化したため、創業者の箕田能昌から経営を引き継いだ娘婿の箕田秀夫はその建て直しに取り組むなど経営の足かせとなった。
また、店舗展開においても1994年以降に大型店化を進めるなど食品スーパーの郊外化・大型化への対応が競合他社よりやや遅れ、北陸随一の豊かな商圏に慣れすぎて価格競争力に劣るとされる金沢を地盤とする地場スーパーとの競争しか経験がなかった。
そこへ、不況の長期化や人口が伸び悩む中で富山県で激しい競争を繰り広げてきたアルビスや大阪屋ショップが進出してきたほか、石川県七尾市を地盤とする山成商事（店舗名どんたく）、岐阜県に本拠を置くバローといった圏外からの食品スーパーの進出が相次いだため競争が激化し、2006年（平成18年）にはアルビスと大阪屋、バローの3社だけでも北陸で50店舗近くの出店構想を持つ全国有数の食品スーパー激戦地となった“至近距離で顧客争奪戦 北陸の食品スーパー、消耗戦続く 出店過多、品質重視の動きも”. 富山新聞 (北國新聞社). (2006年12月30日)。
そうした競争激化を受けて小松市の既存店隣接地に2006年（平成18年）11月23日に業務用スーパーを全国展開しているトーホーのフランチャイズ第1号店としてA‐プライス東京ストアー小松幸町店を開店して“トーホー、A－プライス初のFC店オープン 石川「東京ストアー小松幸町店」”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年12月1日)新業態で独自性を打ち出すなどの対応策を採った。
約100メートルしか離れていない場所へアルビス寺井店が進出したマリータウン体養店や直線距離で約1キロの場所に大阪屋ショップ近岡店が進出した三ツ屋店のように競合他社の打ち出す低価格戦術に敗れる状況が生じる“石川へ富山勢、その足元に新潟勢 食品スーパー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2011年8月19日)などこうした競争の激化を受けて売上高が減少し、2011年3月期には売上高約151.72億円で1億円を超える損失となった。
再建への取組み 業績の悪化を受け、2009年（平成21年）4月に横山町店買い物利便性検討懇話会会議資料 買い物利便性の向上を図るために (Report). 金沢市 商業振興課. (2011年4月).、2011年（平成23年）8月にはマリータウン体養店（20日）と三ツ屋店（30日）と不採算店となっていた店舗を閉鎖し、同年9月から中小企業金融円滑化法を利用して金融機関から借入金の返済条件変更を受けるといった対応策を採ったものの2012年（平成24年）3月期は売上高約136億円で約2.5億円の損失となって経営再建はなかなか進まなかった。
また、主力金融機関(メインバンク)である金沢信用金庫も2010年（平成22年）3月期に信金中央金庫から135億円の支援を受けるほど経営が悪化しており、強力な支援は困難な状態にあった。
そのため、2012年（平成24年）2月に金沢の1店舗を閉鎖し“来月上旬に4店舗閉鎖 東京ストアー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2012年8月30日)、同年9月には資金繰りのために複数の企業との交渉の結果最も条件が良かったバローに3店舗（野々市市のフレッシュアリーナ押越店とフレッシュアリーナ新庄店、小松市の串店）を事業譲渡し基村祐一 (2012年9月27日). “東京ストアー3店 バローに事業譲渡 不採算店整理 収益改善へ”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). pp13、同時に主要役員が退任したほか早期退職者の募集を行って正社員だけでも約120名が退職して正社員を30人弱に減らすといった大規模な事業再編を行った。
だが、この事業再編の際に多人数の退職に伴って多額の退職金が発生して分割支払を余儀なくされたほか、好立地で好採算の店舗を競合他社に譲渡したことは「自ら危機にあることを如実に示してしまった」形となって経営危機が言われ始める結果を招き、この信用不安の拡大が決済条件の変更や数量制限を打ち出すなど債権保全に向けた動きが加速させ、一部店舗では陳列棚の品薄感が顕著となって客足減につながるという悪循環を招く結果となった。
そして2013年（平成25年）1月11日前後に当社幹部が北陸の有力スーパー数社を訪問して金沢市にある西南部店など2店舗を「18日までに1店につき1億円以上の手付金を払ってほしい」との条件で売却を持ちかけたものの不調に終わった。
民事再生法による再建へ 先述の店舗売却策が不調となったため、2013年（平成25年）1月18日に負債総額約55億円を抱えて金沢地方裁判所に民事再生法の適用を申請して保全命令を受けることになった。
この民事再生法適用申請時点では、経営陣が引き続き経営を行い、パートや契約社員を含む従業員約500人の雇用を維持すると共に全11店舗は営業を続け、「裁判所の監督下で最もいい再建方法を探る」として自力再建とスポンサー確保の両にらみで再建の可能性を探るとしている。
しかし、事業再編の過程でバローへ好立地で好採算の店舗を売却してしまっているため「一部の優良店だけならともかく、会社まるごと引き受けるのは難しい」とされ、民事再生法適用申請時点では再建支援を申し出ているスポンサー企業はない状況となっていた。
その後2013年（平成25年）2月6日に、代表取締役社長の箕田秀夫が責任を取って同年2月20日付で辞任し“東京ストアー6店舗閉鎖へ 箕田社長は辞任”. 北國新聞 (北國新聞社). (2013年2月7日)“再生申請の東京ストアー 6店舗 順次閉鎖へ 社長は辞任”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). (2013年2月7日). pp28、新たな経営陣として同日付で同社生え抜きの赤倉一郎が新社長に就任し、箕田啓子が専務取締役に“片町、野町、金石店は月内閉鎖 東京ストアー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2013年2月15日)、岩城馨と山本武範が常務取締役に就任することになった。
また、11店舗中6店舗を閉鎖して第三者へ譲渡して、5店舗へ縮小して営業を継続する方針も合せて発表された。
その方針に沿って片町店、野町店、金石店の3店は2月末に、内灘店と御経塚店は3月20日に、千代野店は3月末に閉店することになった“東京ストアー 再生手続き決定 7月までに再生計画案”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). (2013年3月6日). pp15。
これらの閉鎖店舗利用者のサービスの維持と売上の維持や収益の増加を図ることを目指して、宅配事業を強化する方針も打ち出している。
なお、閉鎖予定の店舗の譲渡については石川県内外の企業数社から問い合わせがあり各店の譲渡先の選定を順次始めているものの、2月中旬時点では具体的な承継先や承継時期は決まっていない状況となっている。
また、民事再生法適用後の2013年（平成25年）1月19日以降は従来210円毎に付与されていた買い物客向けのポイントカード「ふれあいカード」へのポイント付与を停止し、同日以降はレシートに押印して新たなポイント制度に移行する準備に入った“新ポイント制度へ移行 東京ストアー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2013年1月20日)。
この移行に伴ってその時点で残っていたポイントは同年2月1〜11日にポイント相当の「お買い物券」に交換され、発行済みのポイント券や商品券も2月11日まで利用可能とし、以降は無効となることが発表された。
しかし、当初から一転、ポイント制度は民事再生手続き開始以前の内容のまま再開することが発表された。中止期間中のポイントも判子が押されたレシートを提示すれば付与が受けられる。また、閉鎖となる店舗を利用していて今後他の東京ストアーの店舗を利用しない会員は、カード内のポイントをお買い物券と交換することができる。ふれあいカードについてのお詫びとご案内東京ストアー 2013年2月28日
アルビスの子会社へ 2013年（平成25年）12月25日に新会社を設立して店舗や事業を承継し、アルビスが2014年（平成26年）2月末にその新会社の全株式を取得し完全子会社化することが発表された網信明(2013年12月26日). “アルビスが事業継承 東京ストアーと基本合意”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). pp9。
2014年（平成26年）1月17日、100%子会社である株式会社ATSとの間で、「平成26年2月27日をもってATS社にスーパーマーケット事業を承継させること」を内容とする吸収分割契約を締結するとともに、アルビスとの間で、「同日付でアルビスに対してATS社株式の全部を譲渡すること」を内容とする株式譲渡契約を締結“東京ストアーと新会社買収契約 アルビス”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). (2014年1月18日). pp13スポンサーとの最終契約締結のお知らせ東京ストアー 2014年1月17日。
傘下入りに伴ってアルビスへ店舗名を変更し、従業員約300人の雇用を維持する方向で調整が進められ、2014年（平成26年）2月28日に田上・西南部・小松幸町・畝田の4店がアルビスの店舗として営業を開始し“旧東京ストアー4店 アルビスの屋号で再オープン”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). (2014年3月1日). pp15、東京ストアーの店名で営業する店舗は消滅することになった。
ただし、JR金沢駅構内で営業する「スプーンステーション」については、「金沢百番街」を運営する金沢ターミナル開発から立ち退きを求めて金沢地方裁判所に提訴されていたが、2014年（平成26年）2月18日までに和解が成立し、スプーンステーションの営業は20日までで営業を終了した“金沢駅のスーパー存続 百番街が直営”. 北國新聞 (北國新聞社). (2014年2月19日)。 当社による営業の終了翌日の21日から金沢百番街を運営する金沢ターミナル開発が従業員やテナントも引き継いで、「100banマート」としてほぼそのまま営業を続けることになった“金沢百番街スーパー、「直営」で再開”. 北國新聞 (北國新聞社). (2014年2月22日)。
東京ストアーの法人自体はアルビスへの事業譲渡後も存続していたが、2017年（平成29年）3月23日に法人格が消滅した株式会社東京ストアー国税庁法人番号公表サイト。
沿革 1948年（昭和23年）頃 - 七尾駅前の銀座商店街で共同店舗の一角に約20m2の店舗を開設。 1959年（昭和34年） 5月 - 「（初代）株式会社東京ストアー」を設立。 6月24日 - 金沢市堅町55に金沢で初めてのスーパーマーケットを開業。 1960年（昭和35年） - 「有限会社みのた商店」を設立して七尾の店舗を法人化。 1961年（昭和36年） - 「有限会社みのた商店」が飲料水の製造と塩干物の加工を開始。 1965年（昭和40年）9月 - 「（2代目）株式会社東京ストアー」を設立。 1966年（昭和41年） - 富士センターを吸収合併。 1967年（昭和42年） - 「株式会社にのみや」を設立。 1968年（昭和43年） - 金沢市二宮町8-10に本部を移転。 1972年（昭和47年）8月 - 美術品販売の「正観堂」を設立。 1973年（昭和48年） - 金沢市片町に地下1階・地上5階建ての東京ストアビルを建設。 2000年（平成12年） 1月 - ネットスーパーに進出。 12月 - フレッシュアリーナ押越店開店。 2006年（平成18年）11月23日 - トーホーのフランチャイズ第1号店となるA‐プライス東京ストアー小松幸町店開店。 2007年（平成19年）5月26日 - JR金沢駅西口ビル「くつろぎ館」2階に100ban(番)マート開店“にぎわい創出へ新拠点 金沢駅西口ビル、26日開業”. 北國新聞 (北國新聞社). (2007年5月26日)。 2013年（平成25年） 1月18日 - 民事再生法の適用を金沢地方裁判所に申請民事再生申し立てのお知らせ東京ストアー。 2月20日 - 社長を含む経営陣の刷新 2月22日 - 金沢地方裁判所が民事再生手続きの開始決定。（再生計画提出期限:7月19日） 6月11日 - 本部を西南部店2階に移転。本部移転のご案内 東京ストアー (2013年5月31日) 12月25日 - アルビスが新会社を完全子会社化して事業を継承することで基本合意したと発表 2014年（平成26年） 2月21日 - 旧東京ストアーのスプーンステーションが金沢ターミナル開発直営の「100banマート」として開業。 2月28日 - 旧東京ストアーの田上・西南部・小松幸町・畝田の4店がアルビスの店舗として営業を開始。 2017年（平成29年）3月23日 - 東京ストアーの法人格が消滅。
運営していた店舗業態 東京ストアー - 金沢市にある西南部店、小松市にある小松幸町店 フレッシュアリーナ - 金沢市田上町にある田上店“田上店を一転継続 東京ストアー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2012年10月9日)、畝田店 スプーンステーション（100ban(番)マート） - 2007年5月26日にJR金沢駅西口ビル「くつろぎ館」2階に開店した都市型商業施設内の店舗。金沢市高尾台のフレンチ・レストラン「MEGU(メグ)」と共同開発したドレッシング“人気店とドレッシング開発 東京ストアー”. 北國新聞 (北國新聞社). (2007年9月1日)など人気の地場レストランと提携した商品の販売も行っていた。 A‐プライス - トーホーが展開している卸売りスーパー業態の店舗をフランチャイズとして展開。2007年（平成19年）5月26日の小松幸町店が第1号店となった。
「東京」の名を冠しているが、東京都内には出店しておらず、企業自体も東京とはまったく関係がなく、創業者が一流のスーパーマーケットを目指したかったという理由から冠したものである。秘密のケンミンSHOW （読売テレビ） 2011年3月10日放送分、連続転勤ドラマ 辞令は突然に…より。
過去にあった店舗 金沢市 竪町店（金沢市堅町55『日本セルフ・サービス年鑑 1966年版』 日本セルフ・サービス協会、1965年11月10日。pp596、1959年（昭和34年）6月24日開店 - ?閉店） 売場面積330m2 食料品・衣料品・雑貨 片町店（金沢市片町1-3-10『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp293『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1967年9月15日。pp252、1959年（昭和34年）6月開店 - 2013年（平成25年）2月末閉店） 延べ床面積2,869m2『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2005年版』 東洋経済新報社、2005年。pp858 売場面積358m2 → 1,157m2 地下1階から2階までの3フロアの店舗だった“東京ストアー 片町、野町店 賃貸も 内灘店はマルエーに売却”. 北陸中日新聞 (中日新聞社). (2013年3月23日). pp15。
野町店（金沢市石坂与力町12、1962年（昭和37年）8月10日開店 - 2013年（平成25年）2月末閉店） 売場面積350m2 食料品・衣料品・雑貨 当社の2号店。
長土塀町店（金沢市長土塀町6番町、1964年（昭和39年）12月18日開店 - 1977年（昭和52年）閉店） 売場面積260m2 食料品・雑貨
馬場店（金沢市馬場町5-36『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1967年9月15日。pp253、1963年（昭和38年）12月25日開店『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp131 - ?閉店） 延べ床面積263m2『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp294、売場面積230m2 食料品・雑貨
金石店（金沢市金石東3-2-15『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp231、1968年（昭和43年）11月10日開店 - 2013年（平成25年）2月末閉店） 延べ床面積990m2、売場面積660m2 当社の標準的なスーパーマーケット業態を確立した店舗とされていた。
横山町店（金沢市横山町497-2“信用金庫異動状況・53.12月”. 金融財政事情 1979年10月22日・29日号 (金融財政事情研究会) (1979年10月22日).pp101、1971年（昭和46年）開店 - 2009年（平成21年）4月） 延べ床面積1,363m2『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1994年版』 東洋経済新報社、1994年。pp686、売場面積1,225m2 石川県内で初めて全てオープンケースを使用したモデル店舗として開店した。
額店（金沢市大額2-48『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2010年版』 東洋経済新報社、2010年。pp895、1975年（昭和50年）12月開店 - ） 延べ床面積3,541m2、売場面積1,308m2。
西南部店（金沢市八田市出町264『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp177、1977年（昭和52年）5月開店） 売場面積1,155m2 2014年（平成26年）2月28日にアルビスの店舗として営業を開始。
四十万店（金沢市四十万町5-119、1979年（昭和54年）4月開店『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2000年版』 東洋経済新報社、2000年。pp877 - 1998年（平成10年）閉店） 売場面積799m2
三ツ屋店（金沢市三ツ屋町、1996年（平成8年）6月開店“石川県 東京ストアー・フレッシュアリーナ新庄店(野々市町、424坪、22億円) 商圏サイズに合わせた400坪型ローカルSMの真骨頂”. 食品商業 1997年9月号 (商業界) (1997年9月).pp134-137 - 2011年（平成23年）8月30日閉店） 直線距離で約1キロへの大阪屋ショップ近岡店の出店で打撃を受けて閉店となった。
フレッシュアリーナ畝田店（金沢市畝田西3-1街区11『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2010年版』 東洋経済新報社、2010年。pp894、2003年（平成15年）10月開店） 延べ床面積2,344m2、売場面積1,581m2。 2014年（平成26年）2月28日にアルビスの店舗として営業を開始。
フレッシュアリーナ田上店（金沢市田上町56街区29、2003年（平成15年）10月開店） 延べ床面積2,344m2、売場面積1,581m2。 2014年（平成26年）2月28日にアルビスの店舗として営業を開始。
スプーンステーション（JR金沢駅構内、?開店 - 2014年（平成26年）2月20日閉店） 金沢ターミナル開発直営の「100banマート」として21日から従業員やテナントも引き継いでほぼそのまま営業を継続。
野々市市 フレッシュアリーナ新庄店（野々市市新庄6丁目、1996年（平成8年）12月20日開店 - 2012年（平成24年）9月10日閉店） 売場面積約1,989m2本田陽三 “北陸・金沢市における SC環境--"大店法・大店立地法"の狭間での動き”. ショッピングセンター 2000年2月号 (日本ショッピングセンター協会) (2000年2月1日).pp45 直営のインストアベーカリーを併設していた。 2012年（平成24年）10月18日にバロー新庄店（売場面積約486坪）が開業したが“バローグループ、北陸でSM2店を同時オープン”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2012年10月31日)、 矢作店（1997年（平成9年）12月18日開店 - 2002年（平成14年）7月閉店） フレッシュアリーナ押越店（野々市市押越1丁目、2000年（平成12年）12月17日開店 - 2012年（平成24年）9月12日閉店） バローに事業譲渡された、同年11月8日にバロー押越店（売場面積約620坪、駐車場150台）が開業した“バロー、新潟県に2店舗目「下門前店」オープン 08年以来の出店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2012年11月14日)。
フレッシュアリーナ御経塚店（野々市市、?開店 - 2013年（平成25年）3月20日閉店） 直営のインストアベーカリーを併設していた。 2015年（平成27年）3月4日に店舗跡にドラッグストア「クスリのアオキ御経塚あやめ店」が開業“クスリのアオキが野々市に新店 東京ストアー跡地”. 北國新聞 (北國新聞社). (2015年3月4日)。
小松市 小松店（小松市土井原町178『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1967年9月15日。pp254、1966年（昭和41年）3月10日開店『日本スーパーマーケット名鑑 1967年版』 商業界、1967年。pp112 - ?閉店） 延べ床面積480m2、売場面積338m2
小松幸町店（小松市幸町3-120-1『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2010年版』 東洋経済新報社、2010年。pp899、1995年（平成7年）12月開店） 延べ床面積2,344m2、売場面積1,346m2。 2014年（平成26年）2月28日にアルビスの店舗として営業を開始。
串町店（小松市串町11-1、1997年（平成9年）10月30日開店“臨店大調査 全国SM50店舗の｢快適購買&好感接客レベル｣リサーチ”. 食品商業 1999年12月号 (商業界) (1999年12月).pp46-63 - 2012年（平成24年）9月4日閉店“バロー、石川攻め強化 東京ストアー閉鎖4店に計画”. 北國新聞 (北國新聞社). (2012年9月11日)） 延べ床面積2,916m2、売場面積1,892m2。 バローに事業譲渡され、2012年（平成24年）11月1日にユース串店が開業した“バローグループ SMユース串店 石川県小松市串町”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2012年11月26日)。2013年（平成25年）10月1日にはユースがバローに吸収合併されて店名がバローに切り替えられることになった“「ユース」の店名で最後の営業 1日から「バロー」に変更”. 福井新聞 (福井新聞社). (2013年9月30日)。
松任市 富士ショッピングセンターセンター（松任市中町27、1961年（昭和36年）8月8日開店 - ?閉店） 延べ床面積594m2、売場面積450m2 1966年（昭和41年）に富士センターを吸収合併して出店した。