thumb|right|メタンフェタミン 覚醒剤（かくせいざい、覚醒アミンとも）とは、薬用植物のマオウに含まれるアルカロイドの成分を利用して精製した医薬品であり、アンフェタミン類の精神刺激薬である。脳神経系に作用して心身の働きを一時的に活性化させる（ドーパミン作動性に作用する）。乱用により依存を誘発することや、覚醒剤精神病と呼ばれる中毒症状を起こすことがある。本項では主に、日本の覚醒剤取締法の定義にて説明する。他の定義として、広義には精神刺激薬を指したり、狭義には覚せい剤取締法で規制されているうちメタンフェタミンだけを指すこともある。俗にシャブなどと呼ばれる。医師の指導で使われる疾病治療薬として、商品名ヒロポンとして、住友ファーマで製造されていた。
日本の覚醒剤取締法で管理される薬物には、フェニルアミノプロパンすなわちアンフェタミン、フェニルメチルアミノプロパンすなわちメタンフェタミン、およびその塩類やそれらを含有するものがある。反復的な使用によって薬物依存症となることがある。法律上、他の麻薬と別であり、所持、製造、摂取が厳しく規制されている。フェニル酢酸から合成する手法が一般的であるが、アミノ酸のフェニルアラニンを出発物質として合成することもできる。
「覚せい剤」から「覚醒剤」への名称変更および刑法 「覚せい剤」→「覚醒剤」 2010年まで「醒」が常用漢字に含まれなかったことにより、代用表記「覚せい剤」が一般的であった。
現在では「覚醒剤」と表記するのが一般的であり、「覚せい剤取締法」は2020年（令和2年）4月1日をもって「覚醒剤取締法」に改称された令和元年法律第63号。
日本の法律 日本では、第二次世界大戦後に、アンフェタミンと特にメタンフェタミンの注射剤の乱用が問題となった。このため、1951年（昭和26年）6月30日に覚せい剤取締法が公布される。「日本の法律上の覚醒剤」が規定されている。
第二条で指定されている薬物は、「フェニルアミノプロパン」すなわちアンフェタミン、「フェニルメチルアミノプロパン」すなわちメタンフェタミン、またその塩類である。第三条に規定されるように、医療および研究上の使用は認められている。
日本の法律における規制対象としての、麻薬及び向精神薬取締法（麻薬取締法）における法律上の麻薬とは異なる。法律に関しては後述の法規制の項にも詳しく記載する。
訳語の問題 1957年の厚生省麻薬課の国連薬物犯罪事務所（UNODC）における報告では、「覚醒剤」（awakening drugs）として知られる「精神刺激薬」（stimulant）の乱用を規制する「アンフェタミン類取締法」（Amphetamines Control Law）と報告し、UNODCの他の外国の研究者やユネスコでの厚生省麻薬課の報告では「覚醒剤取締法」（Awakening Drug Control Law）である。
1995年の法務省刑事局の『法律用語対訳集』では、覚せい剤取締法を、Stimulant Control Lawと訳している。
2009年の日本睡眠学会による『睡眠学』の「精神刺激薬」の項では、精神刺激薬は一般に覚醒剤とも称されると説明されている。
『心理学辞典』では、覚醒剤とは中枢神経系に覚醒作用を及ぼすアミンであり、アンフェタミン・メタンフェタミンなど眠気を抑え覚醒水準を高める薬物だとしている。 2011年の『現代精神医学事典』では、覚醒剤の英語をメタンフェタミン、アンフェタミンとし、覚醒剤取締法にて指定されている薬物の総称だとしている。
なお、世界保健機関の『疾病及び関連保健問題の国際統計分類』第10版(ICD-10)では、分類のstimulantに精神刺激薬の語を用い、アメリカ精神医学会の『精神障害の診断と統計マニュアル』第5版DSM-5においては、上位分類に精神刺激薬関連障害群(Stimulant—Related Disorders)である。
私的研究会の定義 覚醒剤研究会による覚醒剤の定義は、広義にはカフェインやコカインも含む脳内を刺激する中枢神経刺激薬であり、狭義には覚せい剤取締法の規制対象のアンフェタミンやメタンフェタミンなどである。しかし、アンフェタミンは日本ではあまり使用されていないため、日本における覚醒剤の歴史解説では便宜的に狭義の覚醒剤をメタンフェタミンに限定している。ドイツ語の覚醒アミン (Weckamine) に由来する。英語の Stimulant では、もっと広義であり興奮剤なども含むとしている。
一方、同研究会が定義する広義の薬理学的分類では、カフェインよりはるかに強力な中枢神経刺激作用を持つ医薬品も含まれることとなり、またアンフェタミンに関しては一律に法規制の対象ではないことに留意を要する。
具体的には、注意欠陥・多動性障害（ADHD）に処方されるメチルフェニデート塩酸塩（商品名：コンサータ）、アンフェタミンのプロドラッグであるリスデキサンフェタミン（商品名：ビバンセ）があり、特にビバンセはプロドラッグとして体内でd-アンフェタミンに変換されるため、法規制の対象としての「覚醒剤」そのものである。よって覚せい剤取締法上の覚醒剤原料に指定され、厳格な帳簿管理や保管規制を受けている。仮に簡易薬物検査をすれば覚醒剤反応は陽性となる。一方、コンサータは第1種向精神薬として、依存、乱用を防ぐため、医師・医療機関・薬局・患者の登録を伴うADHD適正流通管理システムの下で厳格に管理されている。
覚醒剤の作用機序
神経科学的基盤
アンフェタミンおよびメタンフェタミン、さらに同様の精神刺激作用を有するコカインやメチルフェニデートは、中枢神経系に作用する精神刺激薬であり、主としてドパミン神経系に影響を及ぼす。これらの物質は血液脳関門を通過し、脳内に移行した後、シナプス前終末におけるモノアミン動態を変化させる。
アンフェタミン系薬物は、ドパミントランスポーター（DAT）を介して神経終末内に取り込まれた後、小胞内モノアミン輸送体（VMAT2）を阻害し、シナプス小胞内のドパミンを細胞質へ放出させる。この過程によりDATの逆輸送が誘導され、シナプス間隙へのドパミン放出が増加するMechanisms of neurotransmitter release by amphetamines 『Neuron 45(5): 647–661』 Sulzer, David (2005)。
一方、コカインやメチルフェニデートは主としてDATを阻害することで、シナプス間隙におけるドパミンの再取り込みを抑制し、その濃度を上昇させるDopamine in drug abuse and addiction 『Neuropharmacology 56: 3–8』 Volkow, Nora D. (2009)。
これらの作用は特に、腹側被蓋野（VTA）から側坐核へ投射する中脳辺縁系ドパミン経路において顕著であり、報酬関連処理や動機づけに重要な役割を果たす。 ドパミン機能の現代的理解
従来、ドパミンは「快感物質」として説明されてきたが、現在ではこの見解は修正されている。ドパミンは主に報酬予測誤差を符号化する神経信号として機能するPredictive reward signal of dopamine neurons 『Journal of Neurophysiology 80(1): 1–27』 Schultz, Wolfram (1998)。
また、ドパミンは報酬そのものの快感ではなく、動機づけや行動の強化に関与する。一方、実際の快感は主に内因性オピオイド系によって媒介されるPleasure systems in the brain 『Neuron 86(3): 646–664』 Berridge, Kent C. (2015)。 依存形成と神経適応
覚醒剤の反復使用により、ドパミン系には長期的な神経適応が生じる。特に、快感の減弱にもかかわらず薬物への欲求が増大する現象が観察される。この現象はインセンティブ感作理論として説明されているThe incentive sensitization theory of addiction 『Philosophical Transactions of the Royal Society B 363: 3137–3146』 Robinson, Terry E. (2008)。
副作用 覚醒剤（アンフェタミン類）は中枢神経刺激作用を有し、急性作用として血圧上昇、頻脈、散瞳、発汗増加、口渇などの交感神経刺激症状がみられる。
精神・行動面では、注意集中の亢進、多弁、反復的行動、不安や焦燥の増加などがみられる。また、一部の使用者においては性的興奮が高まることもあるが、男性の場合、勃起障害が生じるケースが多く見られる。
幻覚や幻聴などの精神病様症状は一部の使用者にみられるが、覚醒剤の薬理作用とするには再現可能性が著しく乏しいため、その発現には用量、連続使用による睡眠剥奪、使用者の既往の精神疾患の有無など複数の要因が関与すると考えられている。よって、これらの症状は必ずしも全ての使用者に生じるわけではなく、DARCの創設者で自身も覚醒剤による逮捕、有罪判決を受けた経験のある近藤恒夫などは、著書『拘置所のタンポポ』において「体内から抜けると効果があった時の反動により動きたくない状態になるだけで覚醒剤に副作用は存在しない」と記載しており、実体験者達と統計上顕在化される一般的な＜依存症者像＞との乖離が見受けられる。
急性の精神病様症状は使用中止および休養により2日〜1週間以内でほぼ改善する（一部では遷延する場合もある）。また、覚醒剤はアルコールと違い、精神依存性は比較的高いが、身体依存性はない薬物である。
長期使用に関連して、意欲低下、抑うつ、不安、社会的孤立などの精神症状が報告されているが、これらは薬理作用そのものに加え、生活環境や心理社会的要因の影響も受ける。いわゆる「覚醒剤後遺症」と呼ばれる状態については、その定義や病態に関して議論があり、統合失調症との鑑別も含め慎重な評価が必要とされる。
なお、医療機関や司法機関に把握される依存症者は全体の一部でしかなく、統計上、観察される臨床像は重症例に偏る側面が指摘されている（サンプリングバイアス= Sampling bias）。 そのため、典型的とされる依存症像や重篤な精神症状の頻度については解釈に注意が必要である。近年では、治療や回復支援、ハーム・リダクションの観点から、個々の使用実態や健康リスクを多面的に評価するアプローチが重視されている。
戦中におけるヒロポンと特攻隊への投与
thumb|200px|一般に市販されていたメタンフェタミン製剤ヒロポンの広告、疲労防止や回復といった効果が強調されている
日本におけるヒロポンの製造の過程 日本では、1941年（昭和16年）、大日本製薬（現住友ファーマ）がメタンフェタミン製剤ヒロポン、武田薬品工業がアンフェタミン製剤をゼドリンとして、市販された。ヒロポンの効果や売上げはゼドリンよりも大きかった。ほとんどが軍に納入されたとみられている日本テレビ「NNNドキュメント『元軍医の遺言 特攻と覚醒剤』」（2025年8月24日放送）。メタンフェタミン製剤はほかに、ホスピタン、ネオアゴチンといった医薬品、アンフェタミン製剤はほかに、アゴチンといった医薬品があり、密造品にも似せてそれらのラベルが貼られた。密造の売買に関わったものは主に朝鮮人（戦後でいう在日韓国・朝鮮人。1910年から47年まで朝鮮半島は日本領）とされる。
ヒロポンの効用 ヒロポンの効果については、医学界で発売以降に様々な研究をしていたが、効果は「之を服用すれば心氣を爽快にし、疲勞を防ぎ、睡魔を拂ふ等の興奮効果があり、しかも習慣性、蓄積作用等がないので、現在歐米各國の民間に於て興奮劑乃至能率増進劑として好んで使用されてゐる。即ち米國ではBenzedrine、デンマークではMecodrin、ハンガリアではAktedron等の名稱を以て盛に賣出されて居る。時局柄、產業、事務等各方面に於ける本劑の利用も或は一顧の價値あらんかと、ここに御紹介する次第である」と先に市販されている他国の例も出して除倦覺醒効果が強く有用な薬品であるとしていた一方で、常習性はないと分析していた。また不眠、食思不振、頭痛、焦燥感などの副作用も臨床実験で報告されていたが、効果・副作用を分ける基準が、主として被験者の主観的によるものが大きいとして特に問題にされていなかった。
日本軍での使用目的 日本軍での覚醒剤の使用目的は、当時の医学界の研究成果の通り、「疲労回復」や「眠気解消」や「士気向上」程度を期待されていたものと推定される。それを証明する証言として、戦後の国会での厚生委員会で、厚生省薬務課長が戦中の覚醒剤の製造認可に対する質疑で「ヒロポン等につきましては、特別に製造許可をいたしました当時は、戦争中でありましたので、非常に疲労をいたしますのに対して、急激にこれを回復せしめるという必要がございましたものですから、さのような意味で特別な目的のため許したわけでございます」と答弁しており、覚せい剤の使用目的は「疲労回復」であったとしている第7回衆議院厚生委員会第11号 1950年3月9日 星野政府委員答弁。仕事の能率を高めるなどとして精神科医の方面から宣伝され、夜戦の兵士や、軍需工場の工員に能率向上として配布されたという回想もある。
覚せい剤チョコレートの特攻隊への投与 覚醒剤チョコレートの特攻隊への投与に関しては、ルポルタージュによる個人の証言に依拠したオーラル・ヒストリーであるが、オーラルヒストリーを形成する上で、あまりにも証言が少なすぎるという指摘も一部存在し、覚醒剤チョコレートを世に知らしめた書籍『ヒロポンと特攻』の著者である相可文代も、その不自然なまでの証言の少なさを懐疑し自問している。 覚醒剤チョコレートに関する記述がある論文として、熊野直樹、西川伸一 らの論文があるが、熊野は西川の論文を引用しており、西川は相可文代の書籍を引用してるという経緯であり、単一出典の孫引き、循環引用（circular sourcing）での浸透であることが窺える。
証言の曖昧さ
有力な証言の一つとして挙げられるもので、覚醒剤チョコを「食べた瞬間にカーッときました」とあるが 、バイオアベイラビリティ 、生理学的プロセス（ADME） 、吸収ラグタイム（Lag time）といった薬理学、脳神経科学の法則から逸脱した現象として指摘されうる。
摂取する薬物種を問わず、錠剤、固形に成形された薬物で経口摂取で瞬間的に脳に到達し身体的変化を与える薬物は現時点において確認されていない、投与量、体重、身長、年齢、性別、空腹or満腹、といった因子による変動を受けないロバストネスな生理的事実である。（注：現時点において経口摂取で瞬間的に脳に到達する化合物は確認されていないという意味での生理学的制約であり、摂取後、脳に到達する速度差は因子の影響で有意に変動する）
生理学的制約(Physiological constraint)により、錠剤、カプセル、固形に成形された薬物は、経口摂取なら主観的体感は最速で約15分〜60分はかかるが、メタンフェタミンは比較的吸収が速い物質ではなく、因子よる変動はあるが最大効果が発現されるまで最速で約2時間〜5時間（研究では平均3時間）、主観的体感では最速で約30〜60分以上かかることがChristopher C. Cruickshank、Kyle R. Dyerらの臨床薬理試験の研究で報告されている。
また、チョコレートのような高脂質食を摂取した際、カカオの脂質により胃の運動が抑制され（胃排出遅延）、摂取薬物の小腸への移行を遅延させると共に、脂質マトリックスが薬物を包み込み、消化液への放出を阻害するため、血中濃度の上昇速度が著しく低下することが複数の臨床薬理試験の研究で報告されており、最大効果の発現及び主観的体感の発現は約2倍以上（薬品・因子によっては5倍以上）の遅延が報告されている。 Weie Cao、Bekersky、Sheena Sharmaらの研究は、一般医薬品での研究だが、Yi Wangらの臨床薬理試験では、最高血中濃度到達時間（Tmax）がメタンフェタミンと臨床的に有意差のないアンフェタミンを研究対象としており、高脂質食の摂取により、アンフェタミンの最大血中濃度の上昇が4.5〜5時間遅延したことが報告されている。またそれに伴い、主観的体感の発現も因子による変動はあるが最速で約60分以上〜180分以上遅延することが確認されている。
口内粘膜への吸収においても同様であり、チョコレートに添加、成形した場合、カカオ脂の高脂肪マトリックスが物理的バリアとなり、唾液への熔解・放出を阻害させるため（遅延型経口吸収）、性質上、口内保持時間が短いチョコレートでは時間的制約において口内吸収への寄与は極めて限定的であり、カカオ脂に添加された成分の主な割合は口内吸収を待たずに嚥下され消化管内へと帰属する。
例外として、ジピリダモール（血管拡張薬）、ニフェジピン（Ca拮抗薬）、アメナメビル（抗ウイルス薬）…といったBCS Class II（低水溶性・高透過性）の薬品は、高脂質食の摂取により吸収が促進される。
なお、Christopher C. Cruickshank、Kyle R. Dyerらの臨床薬理試験では人体への悪影響を回避するため、メタンフェタミン投与量は少量の30mgに抑えられている。一方、ヒロポン錠1錠のメタンフェタミン含有量は1mg、アンプル1ccに対する含有量は3mgといった極微量の含有量に抑えられており、薬理学的にも興奮剤としてではなく、疲労回復、集中力向上といった効用を目的とし、健康被害、急激な意識の高揚、錯乱、混濁等を及ばさない低リスクな含有量が維持されていたことが示唆されうる 。
現存する一次資料
また、最も有力な証言として第七陸軍航空技術研究所の所員であった岩垂荘二が、当時同研究所の陸軍主計大佐であった川島四郎の命令で「覚醒剤チョコレートを製造した」という証言があり、熊野直樹、西川伸一らもこの証言が有力であるとし論文で採用しているが、いずれも一次資料を精査した独自の実証的研究ではなく、相可文代の書籍『ヒロポンと特攻』からの循環引用である。
このチョコレートに関しては、一次資料として『昭和１９年７月１５日：夜間視力増強食製造仕様書』という公文書を軍部が完全な形で保管しており、製造法から、成分表、箱のサイズまで詳細に明記されている。同仕様書には、チョコレート内の成分が詳細に記載されているが、そのほとんどがビタミンB類であり、メタンフェタミン及びアンフェタミン類の記述はなく、唯一薬品としてはエフェドリンが記載されおり、エフェドリンの含有量はチョコレート一個に対して0.01gと詳細に記述されている。 現存している軍部の公文書の記録と岩垂荘二の証言の乖離は、岩垂が覚醒剤とエフェドリンを混同していたことが示唆されうる。
また「覚醒剤チョコレート」を世に周知させた相可文代自身も、戦中の「ヒロポン」使用証言があまりにも少ないことに疑問を呈しており、どこの工場で生産されたかも定かではないと結論づけており、特攻隊にヒロポンを投与していたという元海軍軍医も覚醒剤チョコレートを「見たことがない」と証言している。
オーラルヒストリーにより形成された覚醒剤チョコレートの特攻隊への投与に関しては、GHQの資料や薬品会社、食品工場の記録、製品を梱包していた箱等の物証といった一次資料が不在であるため学術的に検証不能であり、実証、反証は困難な状態が継続している。よって現在に至るまで、医史学・薬学史・軍事史の分野において、一次資料に基づく体系的な検証研究は行われておらず、現状では学術的コンセンサスは形成されていない。
ヒロポンと暗視ホルモンの混同 薬学の専門家からは、メタンフェタミン自体が鎮咳剤エフェドリンの誘導体として開発された経緯もあり、初めは咳止め効果を期待していたが、覚醒効果の方が顕著だったために、主に眠気解消剤として夜間作業に関わる兵士用に応用されていたという指摘もある『薬物乱用防止の知識とその教育(第二章 薬物乱用の歴史)』山本章 薬事日報社 2000年 P.10。その例として、夜間戦闘機月光搭乗員として6機ものB-29を撃墜した旧帝国海軍のエース少尉・黒鳥四朗と飛行兵曹長・倉本十三のペアが、夜間視力が向上するとのことで、「暗視ホルモン」という薬物を数回皮下or筋肉注射で接種した。よく誤解、混同されているが暗視ホルモンはヒロポンとは全く別の成分の薬剤であり、戦後にGHQに接収された海軍航空技術廠の資料によれば、「暗視ホルモン」の成分は、牛や豚の脳下垂体から抽出されたメラノフォーレンホルモンとされ、ナチス・ドイツからの輸入品ではなく日本国内で製造され、台湾沖航空戦で既に使用されており、副作用等の毒性はないものである神野正美『台湾沖航空戦―T攻撃部隊 陸海軍雷撃隊の死闘』光人社NF文庫、2017年、210頁
日本軍のヒロポン服用法 戦時中の覚醒剤の服用方法は、戦後の参議院の予算委員会の質疑において厚生省の政府委員によれば「大体、戦争中に陸軍・海軍で使っておりましたのは、全て錠剤でございまして、飛行機乗りとか、或いは軍需工場、軍の工廠等におきまして工員に飲ませておりましたもの、或いは兵隊に飲ましておりましたものはすべて錠剤でございました、今日問題になっておりますような注射薬は殆ど当時なかったと私は記憶しております。」との答弁通り、戦時中にヒロポン注射液を兵士に打っていたという一次資料は現存しない。 当時、強壮剤として市販され、個人的に使用していた兵士もいたヒロポンを軍部が無駄な時間とコストかけて隠蔽する合理的事由は希薄であり、戦後、軍医が「当時は何のアンプルが分からず兵士に打っていた」という証言もあるが、何の記載もなければどんな方法で、どれだけの量を投与したら良いのか不明だったはずであろう。また、何も記載がなければ、ロット管理、入荷、使用数、コスト管理も出来ず、当時の軍部の運営がそんなに杜撰だったとは考え難く、現に当時合法で市販されていたヒロポンより数倍怪しい「み号剤」や「航空元気酒」には普通にラベルが貼られている。合法薬物であったヒロポンだけを躍起になって隠蔽する必然性を立証するのは困難であろう。
また、兵士に筋肉注射をしていたことは事実だが、GHQの資料によればそれらはヒロポンではなく暗視ホルモンであったと記述されている。大日本帝国海軍の戦闘機搭乗員・黒鳥四朗の証言では、暗視ホルモンを打ったあとは「眠気がなくなり、冷静な判断力とひらめきを得たこと、恐怖心の抑制を挙げた」と証言しており、これはヒロポンに近い効用なので混同が生じる起因の一つであろう。黒島は戦後40年以上経ってから「あれはヒロポンだった」と証言しているが、その証言は二転三転しており、医学的、薬理学的、脳神経科学的知見から厳格に精査するプロセスが必要であろう「Records of General Headquarters Supreme Commander for the Allied Powers, GHQ/SCAP」連合国最高司令官総司令部文書 第7回参議院予算委員会議事録10号 1949年11月30日 重松一郎政府委員答弁。
特攻隊とヒロポン また、特攻隊員の恐怖心を失わせるために投与されたと主張する者もいるが「Webナショジオ 研究室に行ってみた。国立精神・神経医療研究センター 薬物依存症 松本俊彦 第3回 覚せい剤の乱用文化は日本起源だった」松本俊彦、歴史学者吉田裕は、「よく戦後の特攻隊に関する語りの中で、出撃の前に覚醒剤を打って死への恐怖感を和らげて出撃させたんだという語り・証言がたくさんあるんですけれども、これは正確ではないようです。覚醒剤を使っていたのは事実のようです。日本のパイロットは非常に酷使されていて（中略）疲労回復とか夜間の視力の増強ということで覚醒剤を大量に使っていて」とし、疲労回復や夜間の視力の増強が目的であったと指摘している。
特攻隊員が覚醒剤を使用していたという逸話が流布した経緯として、戦後、民間企業がヒロポン注射液を製造、販売したことにより西川伸一「戦後直後の覚せい剤蔓延から覚せい剤取締法制定に至る政策形成過程の実証研究」明治大学社会科学研究所紀要 第57号、2019年、https://meiji.repo.nii.ac.jp/record/12751/files/shakaikagakukiyo_57_1_1.pdf 、1947年頃〜1949年をピークに中毒者が激増し社会問題化した。その過程で人々の無知につけ込むような形で誇大な触れ込みがなされたり、あるいは社会問題化した結果として、他の多くの社会問題と同様に覚醒剤も暗黒時代であった戦時中の象徴とする主張がなされるようになり、レトロスペクティヴ・バイアスの視点から必ずしも事実とは一致しない証言や回顧が巷に氾濫することとなったといわれる。
その一例として、自らも薬物中毒で苦しんだ経験を持つフランス文学者平野威馬雄が、戦時中に軍需関係の会社の従業員していた人物より戦後の1949年に聞いた「頭がよくなる薬が手に入った。これは部外秘というやつで、陸海軍の特攻隊の青年だけに飲ませる“はりきり”薬で、ヒロポンという名前だ。長くない命に最後まで緊張した精神を維持させる薬だ」という話を紹介している。実際には一般にも流通していたものの、初期には一般の人々の無知を利用して、ヒロポンを「部外秘」と称したり、特攻隊の青年だけに飲ませていたといったような、宣伝文句として軍機密の妙薬か何かであるかのように見せかけて売捌き、そういった話が広まっていたことがうかがえる。逆に、これはヒロポンが社会問題下した後に軍部を非人道的機関と位置づけ、覚醒剤禍の元凶として批判すべき対象とした際に、特攻隊員がその象徴として利用されていたことの例の一つとする見方もある。
陸軍はヒロポンではなく栄養食に予算を投じていた 大日本帝国陸軍は、覚醒剤ではなく、パイロットに能力を最大限発揮させる栄養食品を作ることを目的に莫大な陸軍予算を投じおり、主に陸軍第七技術研究所を中心として開発されていた。内閣総理大臣東條英機の号令で開発が進められ、首相以下近衛文麿、広田弘毅、若槻禮次郎といった元老ら、軍や政治の中枢を総理大臣官邸に集めて、航空糧食の講演会が開かれており、政府や日本軍の期待度の大きさが覗える。 サイパンの戦いに敗北し、東條英機が退陣した後は、戦局悪化により航空特攻の準備が加速するとともに、栄養食品の開発も加速し、東京帝国大学などの協力も受けて「航空ビタミン食」「腸内ガス無発生食品」「航空元気酒」「疲労回復酒」「防吐ドロップ」「早急出動食」「無火無煙煙草」など多数の栄養食品や機能付食品や嗜好品が作られ、パイロットに支給されていった。
戦後GHQによるヒロポンへの関与 GHQによる「麻薬」の定義とヒロポンへの関与
終戦後直後における覚醒剤（メタンフェタミン）の大量流出・乱用について、「GHQが日本軍から接収した軍用備蓄（ヒロポン注射液アンプルを含む）を解放した結果、民間に大量流出した」という言説が一部存在するが、査読論文として一次資料に基づき当該説を実証的に支持した研究は現存しない。
GHQの指令書SCAPIN-389は『Japanese military medicinal narcotic stocks」（日本軍用医薬品麻薬備蓄）』の保管・配布を対象としており、その主な押収品目対象は『阿片、モルヒネ、コカイン（原料のコカ葉を含む）ヘロイン、マリファナ』であり、メタンフェタミン（ヒロポン）は当時の国際麻薬条約およびGHQの定義では「narcotics（麻薬）」に分類されておらず、「Medical supplies（医療用消耗品）」として、「軍用医薬品麻薬」の押収・管理対象外であったことが示唆される。戦後の麻薬の流通に関しては、熊野直樹の論文が有用である。