樺山 可也（かばやま かなり、1877年（明治9年）10月14日 - 1932年（昭和7年）10月27日）は、日本の海軍軍人（最終階級は海軍少将）、政治家（鹿児島市長）。族籍は鹿児島県士族[ 『人事興信録 第7版』]か39頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2017年1月7日閲覧。。元フィギュアスケート選手・八木沼純子の曾祖父「八木沼純子2人の総理大臣 激動の歳月」、『ファミリーヒストリー』2015年9月11日放送。。
経歴 鹿児島県薩摩郡藺牟田村（現・薩摩川内市祁答院町藺牟田）出身。医者の次男である。1877年、父が西南戦争に西郷軍の軍医として出征、戦死した。可也は貧しい少年時代を送った。教科書を買う金がなかったため友達から借りて書き写し勉強した。
1898年12月、海軍兵学校（26期）を卒業し、1900年1月、海軍少尉任官。「大和」航海長などを経て、日露戦争に「和泉」分隊長として出征し、同砲術長となった。「日進」砲術長、海兵教官、「石見」砲術長などを経て、1910年11月、海軍大学校（甲種8期）を首席で卒業した。
「肥前」「鞍馬」の各砲術長、第2艦隊参謀、軍令部参謀、アメリカ駐在、カナダ駐在、「鹿島」副長、第3艦隊参謀、軍令部参謀（第2班第4課長）などを歴任し、1917年12月、海軍大佐に進級。
「周防」艦長、海大教官、「生駒」「長門」の各艦長、横須賀防備隊司令などを経て、1922年12月、海軍少将に昇進した。海軍砲術学校長、第1艦隊参謀長、呉鎮守府付、同参謀長、軍令部出仕を経て、1925年12月、予備役に編入された。のち、1929年7月から死去するまで鹿児島市長を務めた。
人物 住所は東京麻布三河台町。
栄典 位階 1900年（明治33年）2月20日 - 正八位『官報』第4989号「叙任及辞令」1900年2月21日。 1901年（明治34年）12月17日 - 従七位『官報』第5539号「叙任及辞令」1901年12月18日。 1903年（明治36年）12月19日 - 正七位『官報』第6142号「叙任及辞令」1903年12月21日。 1908年（明治41年）12月11日 - 従六位『官報』第7640号「叙任及辞令」1908年12月12日。 1914年（大正3年）1月30日 - 正六位『官報』第451号「叙任及辞令」1914年1月31日。 1918年（大正7年）1月30日 - 従五位『官報』第1647号「叙任及辞令」1918年1月31日。 1922年（大正11年）12月28日 - 正五位『官報』第3126号「叙任及辞令」1923年1月4日。 1925年（大正14年）12月28日 - 従四位『官報』第4045号「叙任及辞令」1926年2月20日。
勲章 1902年（明治35年）5月10日 - 明治三十三年従軍記章『官報』第5820号・付録「辞令」1902年11月26日。 1906年（明治39年）4月1日 - 功五級金鵄勲章・勲五等双光旭日章・明治三十七八年従軍記章『官報』7005号・付録「叙任及辞令」1906年11月2日。 1912年（明治45年）5月24日 - 勲四等瑞宝章『官報』第8679号「叙任及辞令」1912年5月27日。 1915年（大正4年）11月7日 - 勲三等旭日中綬章・大正三四年従軍記章『官報』第1189号・付録「叙任及辞令」1916年7月18日。 1920年（大正9年）11月1日 - 大正三年乃至九年戦役従軍記章『官報』第2637号・付録「叙任及辞令」1921年5月18日。p3 1925年（大正14年）1月27日 - 勲二等瑞宝章『官報』第3728号「叙任及辞令」1925年1月28日。
家族・親族 樺山家 父・健助（医者、西南の役軍医） 兄・武熊（小学校校長） 甥・研吉（鹿児島士族、1900年 - ） 妻・ムメ（鹿児島士族・森長保の三女、1882年 - ） 男・資英（外交官、1907年 - 1947年） - 東京帝国大学法学部に進学し、1935年に外務省に入省、吉田茂駐英大使時代の日本大使館に勤め、1937年のジョージ6世 (イギリス王) の戴冠式パレードの日本向け実況中継も担当した。翌年駐伊日本大使館に転任し、日独伊三国軍事同盟締結時には外務大臣松岡洋右の秘書官を務め、戦後吉田内閣の外務省情報部に勤務したが、胃がんにより39歳で早世。1936年に結婚した妻の米子は松方正義の子・乙彦の娘で、夫の没後シティバンクに勤めて遺児を育て、定年退職後もホテルのコンシェルジュとして69歳まで働き続けた。長男はドイツで就業、長女はイタリアへ留学し、その長女の子にフィギュアスケーターの八木沼純子がいる。 親戚
脚注
参考文献 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。 福川秀樹『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。