大芝 亮（おおしば りょう、1954年 - ）は、日本の国際政治学者。専門は国際機構論。一橋大学名誉教授、広島市立大学広島平和研究所所長。イェール大学政治学博士（Ph.D.）。
国立大学法人一橋大学理事・副学長、青山学院大学国際交流センター所長、日本国際政治学会理事長を歴任。
人物 計量分析の手法を用いた国際機構の分析などで知られている。
鹿児島大学准教授の大芝周子は子。
2004年一橋大における21世紀COEプログラム「ヨーロッパの革新的研究拠点」拠点副代表に就任。
指導学生に秋山信将（一橋大学教授）シンポジウム｢日本と安全保障理事会｣第13回KODAIRA祭、金ゼンマ（明治大学教授等）一橋大学。
略歴 1954年兵庫県生まれ 1972年六甲高等学校卒業 1976年一橋大学法学部卒業（細谷千博ゼミナール） 一橋大学大学院法学研究科修士課程 修了 1983年一橋大学大学院法学研究科博士課程 退学 1985年上智大学法学部助教授 就任 1987年一橋大学法学部助教授 就任 1989年イェール大学より政治学博士（Ph.D.）の学位を取得 1994年一橋大学法学部教授 昇格 1999年一橋大学大学院法学研究科教授 就任 2008年一橋大学大学院法学研究科長・法学部長 兼 一橋大学日本法国際研究教育センター長 就任 2010年国立大学法人一橋大学理事・副学長（総務､研究、国際交流担当） 2012年一橋大学国際共同研究センター長 2015年一橋大学定年退職、青山学院大学国際政治経済学部教授 2016年 青山学院大学国際交流センター所長青山学院大学研究者情報 2017年 一橋大学名誉教授「名誉教授」一橋大学 2018年 広島市立大学広島平和研究所所長、広島市立大学大学院平和学研究科長広島平和研究所 次期所長に大芝氏 「多くを学び伝える」 ／広島 毎日新聞2019年1月8日 地方版 この間、国立民族学博物館地域研客員教授、財団法人地球産業文化研究所研究委員会委員長等を務める他、早稲田大学政治経済学部、多摩大学、島根県立大学等でも教鞭をとる。
学会活動 2004年から2006年まで日本国際政治学会理事長 日本国際連合学会理事兼編集委員 日本学術会議連携会員 日本平和学会理事
社会的活動 EUインスティテュート東京コンソーシアム理事 Friends of the Earth Japan理事 公益財団法人一橋大学後援会評議員 社会的責任に関する円卓会議運営委員 模擬国連会議全米大会派遣事業顧問 独立行政法人大学評価・学位授与機構学位審査委員 広島県・総合研究開発機構平和政策研究会委員
著書 単著 『国際組織の政治経済学 - 冷戦後の国際関係の枠組み』（有斐閣, 1994年） 『国際政治理論 - パズル・概念・解釈』（ミネルヴァ書房, 2016年）
共著 （野林健・納家政嗣・長尾悟）『国際政治経済学・入門』（有斐閣, 1996年） （野林健・納家政嗣・山田敦・長尾悟）『国際政治経済学・入門［新版］』（有斐閣, 2003年／第3版, 2007年）
編著 『国際政治学入門』（ミネルヴァ書房, 2008年） 『ヨーロッパがつくる国際秩序』（ミネルヴァ書房, 2014年）
共編著 （滝田賢治）『国際政治経済資料集』（有信堂, 1999年／第2版, 2003年） （大津留（北川）智恵子）『アメリカが語る民主主義 - その普遍性、特異性、相互浸透性』（ミネルヴァ書房, 2000年） （大津留（北川）智恵子）『アメリカのナショナリズムと市民像 - グローバル時代の視点から』（ミネルヴァ書房, 2003年） （細谷千博・入江昭）『記憶としてのパールハーバー』（ミネルヴァ書房, 2004年） （横田洋三・久保文明・総合研究開発機構）『グローバル・ガバナンス -「新たな脅威」と国連・アメリカ』（日本経済評論社, 2006年） （藤原帰一・山田哲也）『平和政策』（有斐閣, 2006年） （山内進）『衝突と和解のヨーロッパ - ユーロ・グローバリズムの挑戦』（ミネルヴァ書房, 2007年） （明石康・高須幸雄・野村彰男・秋山信将）『オーラルヒストリー日本と国連の50年』（ミネルヴァ書房, 2008年） （滝田賢治）『国際政治経済 -「グローバル・イシュー」の解説と資料』（有信堂, 2008年） （古城佳子・石田淳）『日本の国際政治学(2)国境なき国際政治』（有斐閣, 2009年） （藤原帰一・山田哲也）『平和構築・入門』（有斐閣, 2011年） （松本悟）『NGOから見た世界銀行 - 市民社会と国際機構のはざま』（ミネルヴァ書房, 2013年） （滝田賢治・都留康子）『国際関係学 - 地球社会を理解するために』（有信堂高文社, 初版2015, 第2版2017年, 第3版2021年, 第3版補訂版, 2023年） （秋山信将・大林一広・山田敦）『パワーから読み解くグローバル・ガバナンス論』（有斐閣, 2018年）
脚注
外部リンク