は、多動性や衝動性、不注意を症状の特徴とする神経発達症（発達障害）である。こうした症状は教室内で最年少だとか、正常な者、他の精神障害、薬物の影響などでも一般的であるため、機能障害や苦痛を感じるなど重症で、幼い頃から症状があるなどの鑑別が必要とされる。発達障害者支援法に基づき、一人一人に応じた様々な支援と、社会的障壁の除去（適切な環境調整）が行われる。個々の状態に合わせて、様々な支援機関の連携のもと、環境調整・心理社会的支援・薬物療法を組み合わせた包括的支援を行うことが有効とされる（「#治療」を参照）。ただし「薬漬け」と形容される、この疾患の過剰診断と薬物投与には強い批判があり、薬物によらない治療法も模索されている。
名称
ICD-11での診断名に対する訳語として「注意欠如多動症」とされる。日本国内での統計調査や医療機関での診療記録の管理はICDに基づいており、ICD-10における名称の「多動性障害」から変更になる。
2013年のDSM-5の診断名（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder, ADHD）に対する訳語としては、注意欠如・多動症と、注意欠如・多動性障害が2014年に日本精神神経学会精神科病名検討連絡会によって提示された。「注意欠如・多動性障害」という言葉は2008年の「第3版 注意欠如・多動性障害-ADHD-の診断・治療ガイドライン」で確認できる。
「注意欠陥・多動性障害」という診断名は、1987年のDSM-Ⅲ-Rで初めて提示された「Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder」という診断名に対して与えられた訳語である。これは、1980年のDSM-Ⅲにおける「注意欠陥障害（, ADD）」を継承し、1983年初版のICD-10における「多動性障害（）」に相当するもので、。
一般にアスペルガー症候群と混同されがちだが、アスペルガー症候群は自閉症の一種（自閉症スペクトラム障害）である自閉スペクトラム症を持つ方々の他者理解。ただし、アスペルガー症候群にはADHDの併存も少なくない。
診断 その症状が、正常な機能と学習に影響を及ぼしている場合のみに診断する。ICD-11では「正常の境界」という項目があり、幼年期の子供や青年期に多動性や衝動性が正常の発達として認められることから、診断には正常の発達と比して大きな問題があり社会的に直接のネガティブな影響を及ぼしていることが必要とされている。DSM-5で成人への診断が追加された。
症状は6歳未満ごろに発症し、少なくとも6か月以上継続している必要がある。DSM-5では発症年齢をそれまでの7歳から12歳に変更し、遅発性の症例を加えたが、これは誤診の可能性も増やしている。また、小児発症が成人ADHDの重要な診断基準であったが、小児期ADHDと成人期ADHDは異なる経過を持つ症候群だと示唆した研究例もあり、まだ明確ではない部分がある。診断は、多くの精神障害や発達障害と同じく、問診を中心に行われる。また評価尺度が診断の補助として利用できる。生物学的な指標がないため、誤診も多いと考えられている。アメリカでは推定有病率を数倍上回る診断数のため過剰診断が指摘されている。医学的な定義や投薬に対する議論のため、ADHDに関する論争がある。
性別による発症率の比較では、学童期までを比較した場合は1-6%で男子の方が女子よりも高い麦島 (2006)、p.54。特に男子では多動性と衝動性しかみられず、特に女子では不注意しかみられない場合がある。
ICD-10での多動性障害の発症率は学齢期で3-7%であり、その内30%は青年期には多動と不注意は目立たたなくなり、40%は青年期以降も支障となる行動が持続し、残りの30%は感情障害やアルコール依存症などのより重篤な精神障害が合併する岡野高明 (2007) p. 106。ある調査では、約3割が大人になっても症状が続いていた。また、別の調査では、ADHD症状の深刻度は通常加齢とともに低下するが、約90%のADHD患者はいくつかの症状を成人期まで持続し続ける。
症状 衝動性・過活動・不注意などの症状が確認される。典型的には生まれつき症状が存在する。定型発達者にもみられる症状であるため、症状が合致するだけでは不十分であり、幼年から症状が継続し、発達過程において不適切に持続しており、特定の状況下以外でも見られると鑑別される必要がある。
子供ではICD-10による、F90の診断名が適用されることもある。
不注意には、以下の症状などがある。
簡単に気をそらされる、ケアレスミスする、物事を忘れる ひとつの作業に集中し続けることが難しい その作業が楽しくないと、数分後にはすぐに退屈になる
過活動・衝動性には、以下の症状などがある。 静かに座っていることができない 絶え間なく喋り続ける 無言で身体を動かさずにいることができない。 無目的に喋り続ける 他者の発言を遮って喋る 自分の話す順番を待つことが出来ない
年齢が上がるにつれて、外見上の「多動（落ち着きがない、イライラしているように見えるなど）」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると認識されている。その場合、大抵、一見して分かるような症状は弱くなっており、目に見える多動よりも、感情的、精神的な衝動性（不安定な言動、順序立てた考えよりも感情が先行しがち、会話における話題の飛躍）や注意力や集中力の欠如（シャツをズボンに入れ忘れる、シャツを裏返しに着る、ズボンのファスナーを締め忘れるといったことが頻発する、など）などが目立つようになるとされるR.A.バークレー（マサチューセッツ大学医療センター）著 石浦章一訳 「集中できない子供たち 注意欠陥多動性障害」『日経サイエンス「脳から見た心の世界」』2007年12月10日発行1版1刷。
幼少期の症状として、男子では多動性と衝動性のみ、特に女子では不注意のみの症候が目立つため、それ以外の症状が見過ごされやすく、問題が発覚しにくい場合がある。過活動、衝動性が顕著でないADHDであって、不注意のみが目立つ場合、幼少期には周囲、または自分がADHDであることに気付かない場合も多い。
原因 2023年現在、決定的な原因は不明とされている。双子研究により、原因を遺伝要因と環境要因に分けることができるが、ADHDの遺伝要因（遺伝率）は約76%である。ADHDの子供の兄弟姉妹は、定型発達者より3倍から4倍ADHDになりやすい。脳の神経回路の一部に定型発達者と異なる特徴があることまでは確からしいが、その部位は仮説の域を出ない。遺伝以外の重要な環境要因は、胎児期の薬物、アルコールおよびタバコの暴露、周産期の問題、そして頭部外傷である。2020年に発表されたADHDの環境危険因子、保護因子、バイオマーカーに関するメタ分析によると、危険因子として確実性が高いのは妊娠前の肥満、皮膚炎、子癇前症、妊娠期のアセトアミノフェン暴露であった。危険因子の疑いが強いものは、妊娠期の喫煙、小児喘息、妊娠期の体重超過、ビタミンD不足などであった。それら以外にも貧困、教育様式、社会福祉、性的虐待、睡眠不足、食品添加物、携帯電話の使用など様々な要因が相互作用しているという仮説も提示されている。
脳の部位 機能不全が疑われている脳の部位は、大きく3箇所である。ADHDの子供達は定型発達の子供に比べてこれらの部位が縮小していることがある。
右前頭前皮質 - 注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している 大脳基底核の尾状核と淡蒼球 - 反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する 小脳虫部 - 動機付け
多くの研究者が、複数の遺伝子異常がこれらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている。
2018年、福井大学の研究グループはADHDと診断された120人の男児の脳を調査したところ、7割の男児の脳に眼窩前頭皮質の厚みが増して表面積が小さくなるなど、脳の約20か所で形態の特徴をみつけた。
神経基盤説 1990年に米国のNIMHのザメトキン (Zametkin) らのグループは、PETスキャンを用いて、ADHDの成人25人の脳の代謝活性を測定し、対象者群より低下していることを明らかにして、ADHDが神経学的な基盤を持っていることを目に見えるかたちで証明した。具体的には、前頭前野が行動を注意深く選定し、大脳基底核が衝動性を抑える働きを担うが、ADHDのケースではそれがうまく働いていない。
食事説 食事とADHDとの関連性について指摘する報告があり、アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。2007年にイギリス政府は、食品添加物の合成保存料の安息香酸ナトリウムと数種類の合成着色料が子供にADHDを引き起こすという研究を受け、これらを含むことが多いドリンクやお菓子に注意を促しているAgency revises advice on certain artificial colours (Food Standards Agency, 11 September 2007)。2008年4月には、英国食品基準庁 (FSA) はADHDと関連の疑われる合成着色料のタール色素について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告したBoard discusses colours advice (Food Standards Agency, Friday 11 April 2008)。大手メーカーは2008年中にそれらを除去すると報じられたEU plans warning labels on artificial colours (The Guardian, August 11 2008)。 自主規制対象のタール色素：赤色40号、赤色102号、カルモイシン、黄色4号、黄色5号、キノリンイエロー
2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と多動との相関関係が観察されたLars Lien et al. "Consumption of Soft Drinks and Hyperactivity, Mental Distress, and Conduct Problems Among Adolescents in Oslo, Norway" American Journal of Public Health Vol96, No.10 2006, pp1815-1820. 。
睡眠 最近の睡眠科学では、睡眠がADHDの増加に大きく関わっていると言われているポー・ブロンソン、アシュリー・メリーマン、小松淳子訳、「第2章 睡眠を削ってはいけない」『間違いだらけの子育て-子育ての常識を変える10の最新ルール』インターシフト社、2011年6月、42頁。。原題 Nurture Shock.。
有機リン系化合物の影響 米国の子供を調査した結果、因果関係は不明であるものの、尿中の濃度、特に代謝物のジメチルアルキルホスフェート (DMAP) 濃度とADHDの診断率に関連が示された。
診断 よく使われている診断基準（統計調査用）は、アメリカ精神医学協会が定めたDSM-IV (1994) とその改訂版のDSM-IV-TR (2000) のAD/HDであり、不注意優勢型と多動衝動性優勢型、それらの混合型という3つのタイプに分けられる。2013年にはDSM-5が出版されている。
1994年に改訂されたWHOの診断基準のICD-10は、「多動性障害」の診断名であり、注意の障害と多動が基本的特徴で、この両者を診断の必要条件としている。ICD-10の「多動性障害」は、細部では若干の違いがあるものの、DSM-IVのADHDの「混合型」に匹敵する。
DSM-5(2013) の診断基準がほぼ踏襲されているが、一部に変更があった。 破壊的行動障害や反抗挑戦性障害と並列された分類から神経発達障害（先天的な脳の神経発達異常）のカテゴリーに移行。先行して日本で「発達障害者支援法」(2005)が採用する分類と同等になる。 子供だけの障害という印象をあらため、年齢を問わず発症する障害とする視点。 7歳以前から12歳以前へと兆候が見られた年齢を引き上げた。 自閉症スペクトラム障害との合併、併存を認めた。 不注意優勢型と多動衝動性優勢型、混合型のタイプ分けを廃止。 過去半年の症状から、混合状態、不注意優勢状態、多動性衝動性優勢状態を評価し、部分寛解もありうるとした。 重症度を軽度・中度・重度の3段階に評価するようになった。
一方、フランスの児童精神科医は生物学的医学に支配された考えではなく、DSMに対抗する診断分類であるCFTMEA（)を用い、症状の背景に心理社会的な原因を見る。
成人ADHD
ADHDが報告された頃は、ADHDは子供特有の病気と考えられており、成長に従って多動が目立たなくなることから、ADHDの特徴も消失するものと考えられていた。しかしADHDの児童の追跡調査から、成人期に達しても多くの患者では不注意などの症状が残ることが明らかになった成人期のADHD―病理と治療 , 2002年11月。（発行年月） P.H. ウェンダー (著), Paul H. Wender (原著), 福島 章 (翻訳), 延与 和子 (翻訳)。。このことは医学界でも論争を呼んだが、現在では発達障害の特性はおおむね生涯に渡って持続するものであるということが受け入れられている。ただし、うつ病などでADHDに似た症状が起こることがあるので、発達障害との鑑別には注意が必要である。
評価尺度 診断を補完するための評価尺度には、ADHD Rating Scale-IVやその日本語版ADHD-RSなどがある。
成人ADHDでは22%に症状の誇張があり、誤診を避けるために、90%以上の感度のある尺度の使用が必要である。
ほかの障害との併存と鑑別 明確な機能障害や苦痛を引き起こしていなければ、症状が正常な範囲である可能性がある。4歳では正常な未熟である。DSM-5では、発症年齢を12歳と遅くしたが、典型として症状は生まれつきであるため、同様の症状を起こす他の原因とする誤認が生じる可能性があり、成人では特に慎重であるべきで、遅発性では薬物が原因の症状だということも疑える。あるいは他の精神障害が原因となっていることもある。特に成人では、薬の娯楽目的、転売目的で受診している場合がある。マイケル・ムーアは、映画『シッコ』において、重篤な疾患を抱えた大勢の国民が治療を受けられずに放置されているなか、あなたは不安症ではないか、注意欠陥障害ではないか、とメディアが国民の不安を煽る現状にも触れている。
適応障害では、混乱した学校環境、家庭のストレスなどへの反応であるなど、特定の状況に生じている。両親や教師など周囲の大人が完璧主義、あるいは子供に過剰な期待をしており、そうした破壊的な環境下ではADHDが過剰診断されやすいが、大人の期待の再構築、環境調整が必要となる。
ADHDをもつ児童は、他の精神障害が並存する確率が66%増加する。関連障害として特異的発達障害（学習障害）や、軽症アスペルガー障害との合併を示すことがある。またその特性上周囲からの同調圧力などによりネガティブな打撃を受けやすく、二次的に情緒障害を引き起こす傾向があり、行為障害、反抗挑戦性障害、不登校やひきこもりを招きやすい。
不眠症、閉塞性睡眠時無呼吸症候群のような睡眠障害は、ADHDに似た症状を起こすことがあり、疼痛も睡眠の問題を起こすことがある。ADHDにおける睡眠障害の併存率は25 - 50%とされる。 他の発達障害 学習障害 (LD) はADHDを持つ子供の約20-30%に見られる。学習障害は発音・言語の発達と学習スキルの障害が含まれる。
他の情緒障害 トゥレット障害は、ADHDを持つ人においてさらに一般的である。 反抗挑戦性障害 (ODD) と 素行障害 (CD) は、ADHD患者においては、二次的にそれを併発することがある。障害への無理解などによって周囲からネガティブな打撃を受けることなどに起因する。素行障害では規則違反を起こし、反抗挑戦性障害では権力に逆らう。 夜尿症 - 一般の15歳以上で夜尿を起こす割合は1%程度とされているが、ADHDで夜尿症を発症する割合は約3割にものぼるとされる。
気分障害 うつ病は主に周りのネガティブな反応に対して二次障害として併発する。抑うつによる注意力散漫と鑑別する必要がある。 双極性障害はうつ状態における注意力散漫、躁状態における易怒性や衝動性、気分の波など表面上の症状は類似している。またADHD患者の11%は双極性障害を併発している。 重篤気分調節症は主に子供に対する双極性障害の過剰診断を減らす目的でDSM-5に掲載された気分障害である。ADHD、双極性障害、反抗挑戦性障害に症状が類似している。
パーソナリティ障害 境界性パーソナリティ障害 短時間に気分が急速に変化する、対人関係の障害、強い衝動性や自己破壊行動といった点で類似している。鑑別方法としてはADHDの場合は幼少期から特徴がみられる、見捨てられ不安が目立たないなどの違いがある成田善弘 (2006) p.24。境界性パーソナリティ障害の患者の16.1%に成人ADHDが見られたとの報告もある。境界性パーソナリティ障害の患者の多くは虐待を経験しており、ADHDであることを知らずに親の抑圧的な教育を受けていることが原因の一つともいえる。一方では併存していると思われた例にADHDに対する薬物治療を開始したところ、敵意や猜疑心が消失したとの報告もあり、実際には誤診断されているケースもままあるとみられる。 反社会性パーソナリティ障害 反抗挑戦性障害 (ODD) を併発したADHD患者のうち、それの改善がなされず、また適切な治療を受けなかった者の一部は、寛解せずに反社会性パーソナリティ障害に移行することがあるAD/HD - NPO日本次世代育成支援協会。
その他の疾患 てんかん - ADHDを持つ児童のうち約3割が脳波異常、特にてんかんやナルコレプシー（以前は睡眠てんかんとも称した）に似た脳波を記録することが確認されている麦島, (2006), p56。 甲状腺機能亢進症、薬物乱用、アルコール乱用などによる注意力低下や衝動性を除外する。 また保護者におけるうつ病を確認し、存在すれば適切な処置を行う。
過剰診断の問題
製薬会社による広報活動の影響もあって診断数は年々増加している。
正常な人や他の原因によって症状が出ている人は、精神刺激薬による治療によって問題が悪化しかねない<ref name="正常を救え"> Saving Normal'', 2013.</ref>。
DSM-IVのアレン・フランセス編纂委員長は、製薬会社に利用されるような診断名の追加は避けたと思っていたが、マーケティングは容易くこれを突破してしまい、DSM-IV発表以降、米国で注意欠陥障害が3倍に増加したことについて「注意欠陥障害は過小評価されていると小児科医、小児精神科医、保護者、教師たちに思い込ませた製薬会社の力と、それまでは正常と考えられていた多くの子供が注意欠陥障害と診断されたことによるもの」と指摘している。
早生まれの子供の学級における落ち着かない行動が異常と判断されるなど単なる未熟性が病気のように扱われる場合もある。詳細は「相対年齢効果」を参照。
子供の15%がADHDの診断を受けているアメリカでは2010年にADHDと診断された児童450万のうち100万人が誤診である可能性が指摘されており フランセスは「米国では、病気ではない子供たちが過剰診断されて薬物治療を受けている」と述べた。
注意障害雑誌を創刊し、またMTA研究を主導したキース・コナーズも、過剰診断と過剰処方に注意を促した。
児童の権利に関する条約は、注意欠陥多動性障害(ADHD)が、薬物治療によって治療されるべき疾患であるとみなされていることを懸念し、診断数の推移の監視や調査研究が製薬会社と独立して行われるようにと提言している 邦訳：国連子どもの権利員会：総括所見：日本第3回。
アメリカ疾病管理予防センター (CDC) は、行動療法が優先されるが、75%が投薬を受けていることに注意を促している。
過度の従順を強制することへの批判 アメリカでは児童に少しでも問題行動があったり、癇癪持ちだったりすると注意欠陥・多動性障害や行為障害などの精神疾患と診断され、リタリンによる薬物治療が継続して行われること（「薬漬け」と形容される）が問題になっている。ナラティヴ・アプローチの普及を目指す医療ソーシャルワーカーのデイヴィッド゠ナイランドは、安易に児童を精神疾患と診断することで、周囲が色眼鏡でその児童を見るようになり、児童自身も自己暗示でその精神疾患の特徴とされる行動規則から逃れられなくなり、自己肯定感も下がることを批判している。それらの治療では反抗的行動と見なされる行為を抑え込むことがとりわけ強調されるが、ナイランドは一概に従順を求めることでその人物の個性を潰すことになることを憂慮している。ナイランドは、既成の社会の価値観や法律（逃亡奴隷法）に逆らって、黒人奴隷のジムと共に奴隷制を廃止した自由州へ向かうハックルベリー・フィン（『ハックルベリー・フィンの冒険』の主人公）が現代に生きていれば不適切な治療で個性を潰されることになるだろうと述べている。ナイランドによれば、一昔前のアメリカ社会では児童がそれらの問題行動を起こしても、いたって「普通」だと見なされていたという。ナイランドの考えは医学博士ジーン゠コムズも賛成している。
治療 世界保健機関や日本のガイドラインでは、児童青年のADHDへの第一選択肢は心理療法（心理教育、ペアレント・トレーニング、認知行動療法など）であり、薬物療法は児童青年精神科医の管理下でのみ行うことができ、かつ6歳未満に対しては投与してはならない。心理療法では認知行動療法やソーシャルスキルトレーニング、また親の接し方の練習であるペアレント・トレーニングといったものがある。児童における大規模なMTA研究にて1年時点で見られた投薬の優位性は、2年以上の投薬では行動療法などと差が見られず疑問が呈されており、他の長期研究でも長期の投薬による利益は報告されていない。
アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、4-5歳のADHDに対しては、薬物療法の前にまず心理療法を実施するよう勧告している。一方でCDCは、6-17歳のADHDに対しては、薬物療法と心理療法の両者を実施するよう勧告している。
一方で英国国立医療技術評価機構(NICE)は、未就学児においては薬物療法を推奨しておらず、就学児童および青年においては第一選択ではなく重症の場合の選択としている。
日本での2016年のADHDの治療ガイドライン4版は、薬物療法が中心となっていた以前の2008年3版と比較して、心理社会的治療が大幅に充足された。子供へのソーシャルスキルトレーニング (SST)、親へのペアレント・トレーニングなど心理社会的治療や、学校との連携など環境調整が優先され、薬物療法ありきの姿勢は推奨されない。
アメリカ国立精神衛生研究所 (NIMH) が出資した、7歳から9歳の600人近い子供を追跡した大規模な研究であるMTA研究が実施された。それまでの研究に一般的な4か月以内の研究より長期であり、行動療法、薬物療法、またその併用を比較するための試験であった。14か月時点では薬物療法と併用した場合、他の方法よりも症状が改善しており、またこの時点で薬物療法の4%に精神刺激薬の重篤な副作用による中止があり、食欲喪失、睡眠の問題、泣き叫ぶ、反復運動といったもので、さらに薬物療法では身長と体重の成長に遅れがあった。3年後では、ほとんどの人々に改善が維持されていたものの、行動療法などとの治療利益には差がみられなくなっていた。並存疾患の発生率も3年後では差がない。
8年後でも投薬した群に恩恵があったというわけではなかった。8年では医薬品を用いなかった人も同様の機能水準があったため2年以上の薬物療法には疑問が持たれた。医薬品を用いた人の医薬品の種類は91%が精神刺激薬（メチルフェニデートなど）を含む治療である。14か月時点で投薬を受けていた人の61.5%は、8年の間に投薬を中止していた。16年目では長期的な投薬は症状の重症度の低下に結びついておらず、1-2センチの身長の成長の抑制と関連していることが分かった。投薬や教育サービスはむしろ不利な傾向を示しており、問題が悪化した子供ではより多くの治療が施されたのではという議論も生じている。時間と共に全被験者に改善の傾向が見られた。（#経過も参照）
フランスでは、心理療法や家族カウンセリングを実施し、実際に問題を解決すると真にADHDに診断される児童は少ない（0.5%）ということである。フランスでの心理社会的な手法は包括的に取り組まれ、食事では合成着色料、保存料、食物アレルギーが症状を悪化させていないかといったことにも着目し、子育ての方針においても子供を管理するために薬を使うのではなく、はっきりとしたルールの中で耐えることを学ばせることが定着している。
心理療法 家族には心理教育、ペアレント・トレーニングを行う。本人の症状をコントロールすることよりも本人の特性にあった環境を整えることが重要である。ペアレント・トレーニングは、症状を持つ児童への接し方を親が学ぶということである。
児童青年のADHDには、WHOおよびNICEのガイドラインでは認知行動療法 (CBT) およびソーシャルスキルトレーニング (SST) を提案している。また成人においては、NICEは患者が薬物療法を希望しない、または薬物療法の効果が乏しい際にCBTを検討するとしている。
認知行動療法に関してはセルフヘルプのできるワークブックも利用できる。SSTは困っていることを、上手にこなせるように実際に練習してみるということである。
さらに、ADHDを持つ子供へは、Summer Treatment Program (STP) などの治療プログラムの実施が有効であり、参加したすべての子供に行動改善が認められ、ADHDの症状が有意に改善するとされている山下裕史朗, 向笠章子, 松石豊次郎、「ADHDのSummer Treatment Program : 日本における3年間の実践(<特集>エビデンスに基づいた発達障害支援の最先端)」『行動分析学研究』 2009年 23巻 1号 p.75-81, , 日本行動分析学会高橋恵美子、山下一也、阿川啓子、小村智子、「ADHDをもつ子供のためのSummer Treatment Programの意義 : いずもサマースクール実施に向けて」『島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要』 2010年 4巻 p.137-143, 島根県立大学。また、ADHDを持つ成人へも、薬物療法と並行して、心理教育・動機付け面接技法・認知行動療法（活動スケジュール表の利用・問題解決法・認知再構成法などを含む）・ソーシャルスキルトレーニング (SST) などから構成される、ヤング・ブランハム・プログラムなどの治療プログラムを実施することが、症状の改善に有効であるとされているスーザン, ヤング, ジェシカ, ブランハム、田中康雄、石川ミカ. (2015). 大人の ADHD のアセスメントと治療プログラム: 当事者の生活に即した心理教育的アプローチ. 明石書店, , 98, 134, 156, 164, 198頁.。
なお、二次的な症状として、不安障害やうつ病、不眠症などの症状が生じる場合も多く、その場合はADHDの治療と並行してそれらの症状への治療を行い本人をサポートする（「不安障害#治療」、「うつ病#治療」、「不眠症#治療」などを参照。これらの治療も、本人が取り組みやすいようADHDの特性を踏まえて工夫して行うことが重要である）スーザン・ヤング, ジェシカ・ブランハム 田中 康夫（監修） 石川 ミカ（訳）(2015). 大人のADHDのアセスメントと治療プログラム - 当事者の生活に即した心理教育的アプローチ 明石書店, 250・298・301頁.。
認知行動療法