偽使（ぎし）とは他人の名前を騙った偽の使節のこと。室町時代から江戸時代初頭にかけて、日本から朝鮮へ大量の偽使が通交（外交・貿易を包括した概念）し、日朝貿易史において15世紀半ばから17世紀前半は偽使の時代と呼ばれている。本項ではこの日朝貿易に出現した偽使についての解説を行う。
概要 偽使とは他人の名義を名乗って通交を行う偽の使節のことである。15世紀から17世紀前半にかけて日本から朝鮮へ大量の偽使が通交するが、これらの大半は貿易を目的に派遣されたものであった。当時の日朝貿易は外交使節の往来に付随する形で行われていたが朝鮮王朝にとり貿易は財政的負担であったため、通交は受図書人と呼ばれる一部の者にしか認められず、受図書人にしても年間通交回数に制限が加えられていた。しかし日本側では室町期における経済的発展により貿易の拡大が期待されており、また対馬を領国としていた宗氏が対朝鮮貿易権を基盤とした領国支配を行ったことも貿易拡大を促進しようとするものであった。そのため日本側諸勢力は、他の通交権所有者の名を騙った偽使を派遣することで貿易の拡大を図った。
偽使達は架空国家の使節を名乗ったものから、朝鮮通交権を持つ他勢力から名義を借用したものまで、様々な形態をとって通交を行った。朝鮮王朝や室町幕府はこうした偽使の取り締まりを試みるがそれぞれ偽使に付け込まれる問題を抱えており、押さえ込むことは出来なかった。
偽使を派遣した主な勢力は宗氏と博多商人であった。朝鮮王朝建国期には倭寇的地侍や一介の舟大工のような雑多な者まで朝鮮へ通交していたが、15世紀初頭から半ばにかけて通交の寡占化が進められ、宗氏や大内氏のような一部の者（受図書人）を除いて通交は禁止されていった。そのため日朝貿易から締め出された博多商人は、宗氏や室町幕府の名を騙った偽使を派遣して貿易を行った。15世紀半ばになると朝鮮王朝は受図書人に対しても年間通交回数に制限を加えたため、日朝貿易を生命線としていた宗氏は王城大臣（室町幕府在京有力守護の朝鮮側の呼び名）や深処倭（対馬以外の日本人の朝鮮側の呼び名）の名義を騙った偽使を派遣して通交権の拡大を行なった。当初宗氏と博多商人の間に共闘関係はなく、博多商人の偽使通交はしばしば宗氏の妨害を受けていた。しかし、応仁・文明の乱に乗じて宗貞国が博多に出兵したことを期に、両者は提携し偽使通交体制を築き上げることになる。彼等は室町幕府を含む全日本勢力の朝鮮通交権を手中に収め、偽使通交をもって日朝貿易の独占を行なった。しかし文禄・慶長の役により日朝の国交が断絶するとこうした通交も途絶する。文禄・慶長の役後、宗氏は江戸幕府の名を騙った偽使を駆使して国交回復に漕ぎ着けるが、柳川一件により偽使通交や国書改竄が政治問題化した。日朝貿易の独占そのものは江戸幕府にも宗氏の既得権として認められ、19世紀後半対馬府中藩が解体されるまで続いたものの、偽使通交体制は解体され、通交は江戸幕府の強い影響下に置かれた。
定義と分類 偽使とは、簡単に言えば名義を騙り通交を行う偽の使節のことである。しかし日朝貿易に出現した偽使は様々な形態を取り、他人の名義を名乗った単純な偽使以外にも、本来の名義人から通交権を借り受けたもの、通交業務を請け負ったもの等、名義人の一定の関与が存在するものも含まれていた。そのため、偽使を単純に名義人とは別の第三者が派遣する使節と捉えると、偽使通交の実態を見誤る危険性がある。中世日朝貿易における通交形態を分類すると下記の9つの類型に区分されるが、このうち類型2〜5には名義人の関与が存在し明白な偽使とは言い切れないグレーゾーンにあたる。
真使 真使便乗型 : 真使便乗型は、正規の名義人が派遣した使節に便乗して偽使勢力が通交を行うもの、あるいは国書改竄などを通して名義人の意図とは異なる交渉を行なわせる形態である。 請負通交型 : 請負通交型は、第三者が正規の名義人から通交業務を請負い、通交を行う形態である。派遣主体は正規の名義人であるので完全な偽使とは言えないが、請負人による不正通交が混じりやすい形態である。 名義借通交型 : 名義借通交型は、正規の名義人に使用料を支払って名義を借り、通交を行う形態である。通交の主体は偽使勢力にあるものの、名義人も一定の権利（名義料）を留保している。 名義譲渡通交型 : 名義譲渡通交型は、正規の名義人から永久に名義の譲渡を受け通交する形態である。 通交名義詐称型 : 通交名義詐称型は、正規の通交人の名義を騙って通交する形態。騒乱に忙殺あるいは没落し通交出来ないような勢力の名を騙り通交することが大半であった。既存の通交勢力の名義を騙ったもの以外に、それまで通交歴の無い勢力の名義を使用して新たな通交権を創出したものも含まれる。 有力者名義詐称型 : 有力者名義詐称型は、6の通交名義詐称型と同種のものであるが、室町幕府や琉球王朝等、権威があり朝鮮王朝から尊重されていた通交勢力の名義を騙る形態。朝鮮王朝は通交勢力の格に応じて接待や交渉時の待遇などを変えていたため、有力者名義を詐称することにより有利な交渉・貿易を期待することが出来た。 架空名義詐称型 : 架空名義詐称型は、実在しない架空の名義人を名乗って通交する形態。架空の名義であるからそれまで通交実績はなく、新たな通交権を創り出そうとするものである。 架空国家詐称型 : 架空国家詐称型は、架空名義詐称型と類似のものであるが、国家の名義を名乗る形態。7の有力者名義詐称型と同じく、有利な貿易・交渉を期待するものであった。
上記の偽使の類型のうち、類型6〜9は純粋な偽使であるが、2〜5については正規の名義人の一定の関与が存在しグレーゾーンに属する。日朝関係史ではこうしたグレーゾーンの通交も偽使通交の類型として扱うことが通例であり、本項もそれに倣うものとする。
背景 明朝冊封体制下の東アジア海域では自由な貿易が禁止され、明朝から冊封を受けた国王使節の往来に付随する朝貢貿易しか認められていなかった。室町幕府3代将軍足利義満は、日明貿易の利権を目当てに通交を試みたが、先に通交していた「日本国王良懐」（懐良親王のこと）の敵（北朝のこと）の臣下とみなされ認められず、しばらくの間、懐良親王の名を騙って通交を行った。こうした事例に示されるように、当時の制限貿易の下で貿易に参入あるいは貿易の拡大を図る者にとり、他人の名義を騙った偽使による通交は一つの有効な手段であった。
中世日朝貿易においても通交は朝鮮王朝の認めた一部の者（受図書人）にしか許可されておらず、偽使の出現する下地は存在していた。加えて朝鮮王朝は財政的な理由から貿易の抑制を図っていたのに対し、日本側は経済・鉱業の発達あるいは朝鮮貿易権を基盤とした宗氏の領国支配体制などの影響により貿易の拡大を欲していた。また、偽使を取り締まる立場にあった室町幕府や朝鮮王朝も、室町幕府は宗氏等の西国守護・国人を取り締まる力はない、朝鮮王朝は日本国内情報に疎く通交名義人が実在するかどうかの判断すら付かない、など偽使勢力に付け込まれるような問題点を抱えており、偽使を押さえ込むことは出来なかった。
朝鮮側 朝鮮王朝は農本主義を国是として商業を抑制する志向を持ち、国内で産出することの無い物資の入手を除けば貿易それ自体を必要としていなかった。しかし14世紀末は前期倭寇が猛威を奮った時代であり、朝鮮王朝は倭寇沈静化の一策として倭寇禁圧に協力的な西国諸勢力あるいは倭寇自体に通交権を与え、平和的通交者へと懐柔していった。
こうして始まった日朝貿易は、通交使節による進上と回賜、公貿易、日朝双方の商人による私貿易の三つの形態が組み合わさったものであった。朝鮮王朝にとり公貿易は利益を産み出すためのものではなく、市価よりも日本側に有利な取引価格で交易を行なったことなどもあり、国庫に負担となっていた。朝鮮側の輸出品は主に綿布であったが、1475年における綿布の輸出量は2万7千匹であったのに対し、翌年には3万7千匹に急増し漢城(ソウル)の布貨が払底しそうになる『成宗実録』巻七三、七年一一月癸丑条「今考倭人支給綿布之数, 乙未年, 京中九千八百二十七匹, 慶尚道一萬七千三百八十一匹, 丙申年, 京中二万一千五百八十八匹, 慶尙道一万五千八百三十三匹。如此年年倍加, 京中布貨留儲数少, 将至難繼。」。1488年には綿布の輸出量は夏の3ヶ月だけで10余万匹に達し 『成宗実録』巻二一七、一九年六月丁未条「今計夏三朔倭人所獻答賜布帛, 無慮十餘萬匹, 而司贍遺儲, 只八十餘萬匹耳。」、16世紀に入ると1回の通交で8万5千匹（1525年の日本国王使）、10万匹（1523年の日本国王使）と大量の綿布が輸出されている。公貿易において引き渡されるこれらの綿布は税として国庫に納められたものであるが、朝鮮王朝は綿布の備蓄が底を付くことを危惧し、時には公貿易を禁止するなど輸出の抑制に頭を悩ませていた。こうした国庫負担を軽減する手段として公貿易を禁止し私貿易に切り替えるという方法も存在した。しかし私貿易は密貿易の温床になりやすく、また日朝商人間のトラブルも頻繁に発生したため、朝鮮王朝は私貿易に対して抑制的であった。朝鮮王朝の政策は定まらず、私貿易の禁止や解禁、逆に公貿易を禁止するなど迷走の体を見せていた。日本側にとっても公貿易で得られる綿布は国庫より放出される良質の品であり、また公貿易の方が市価よりも有利な価格で取引出来たことから公貿易による取引を望むものであった。
日本側通交使節の持ち込む貿易品は朝鮮側の手で三浦（朝鮮半島南部にあった入港地）から陸路を輸送され、漢城で公貿易が行なわれていた。三浦から漢城までは倭人上京道路と呼ばれる通交使節の往来ルートが定められていたが、倭人上京道路の沿線住民は貿易品の輸送に駆り出されて多大な労苦を負わされており 『中宗実録』巻九九、三七年八月壬午条「沿路各官、人吏竝出、夜以繼晝、輸運之物、絡繹於道、至於妻子、徧受其苦、重載之牛、多斃路中。」 、逃散し流民と化す者も出現していた『世宗実録』巻五五、一四年正月戊辰条「各官各驛之民, 奔走失農, 漸以流亡。」。また、通交使節及び使送船の船員の朝鮮滞在費も朝鮮側が賄っていた。これらの使節・船員には朝鮮滞在中のみならず帰路日本に辿り着くまでの食糧・酒・薪・炭などが支給されていたが、1439年には支給米だけで年間10万石に昇っていた『世宗実録』巻八七、二一年十月丙申条「優給糧料、一年支給、幾至十萬石。」。
通交統制政策 通交権益をもって倭寇沈静化を図るという朝鮮王朝の狙いは当り前期倭寇は収束に向かうが、同時に通交者の増大を招くことに繋がった。朝鮮王朝は通交に起因する負担の増加に耐えかね、15世紀初頭から半ばにかけて、通交統制制度の整備を進め貿易の抑制を図った。朝鮮王朝の行った通交統制政策は次のようなものである。 入港場の制限 : 15世紀に入るまでは入港場に制限は無く、通交者は随意の浦に入港していた。しかし、朝鮮王朝は各地の防備情報が倭寇へ漏れることを恐れ、1400年から1410年にかけて、入港場を釜山浦・薺浦（乃而浦とも、慶尚南道昌原市）に制限した 。後に塩浦（蔚山広域市）も入港場に追加され、三浦と呼ばれる日本人居留地の形成へと繋がる。 図書による査証 : 図書とは朝鮮王朝が通交許可を与えた者に発給した銅製印章のことである。通交使節は図書を押印した書契（外交文書の一種）を携行し、朝鮮側に残された台帳の印影と書契のそれを照らし合わせることで査証（外交使節の真偽を審査・認証すること）を行った。最初に図書を受給したのは、1418年の西海路美作太守浄存である。当初図書には単なる贈答品以上の意味合いは無く、図書を受けることなく通交を続ける者も存在したが、次第に図書の受給が通交許可を意味するようになっていった。こうした図書を受け通交権を得た者は受図書人と呼ばれた。 書契による統制 : 日朝貿易初期には、上は室町幕府から下は倭寇的地侍や商人まで重層的な勢力が通交していた。朝鮮王朝は地侍や商人のような雑多な通交者を日本側に統制させようと目論み、1419年に九州から渡航する者に渋川氏の発行する書契を、1420年に対馬から渡航する者には宗氏の発行する書契の携行を義務付けた [長節子2002、6頁]。しかし1425年に渋川氏は少弐氏・菊池氏に攻められて没落し書契発行権は大友氏・佐志氏・志佐氏等に分散する。また対馬では宗氏本宗家以外にも宗氏有力庶家や早田氏等の有力者にも書契の発行権が認められており、図書による統制は通交の寡占をもたらしはしたものの一元的管理にまでは至らなかった。 文引制 : 書契による統制をより強化しようと導入されたのが文引制である。文引制とは、日本から朝鮮へ渡航する全ての通交者に宗氏の発行する文引（朝鮮渡航許可証）の携行を義務付けた制度である。文引制により全ての朝鮮通交は宗氏の統制下に置かれることになり、宗氏の領国形成に大きな力を発揮した。 歳遣船定約 : 歳遣船定約とは年間通交回数の上限を定めた約条のことであり、朝鮮王朝と個々の通交者との間で個別に締約された。歳遣船定約が導入されるまでは通交頻度に関する規定は存在しなかったが、貿易の抑制を図る朝鮮王朝は受図書人の通交にも制限を加えたのである。初めに歳遣船が定約化されたのは、1423年の渋川氏である。その後1443年の嘉吉条約で対馬全勢力の歳遣船定約化、1450年代に残る全ての通交者の歳遣船定約化が成される。ただし、歳遣船の対象には日本国王使（室町幕府の使節）や琉球国王使、王城大臣使（室町幕府在京有力守護の使節）は含まれていなかった。 15世紀初頭には、倭寇的地侍や一介の商人のような者も朝鮮に通交していたが、朝鮮王朝は「図書による査証」、「書契による統制」、文引制によりこうした雑多な通交を規制し通交の寡占化を行なった。その後、残った通交者に対しても歳遣船定約を導入することで通交の抑制を図ったのである。
朝鮮王朝の問題 通交統制政策により朝鮮王朝は貿易の抑制を図るが、一方で偽使に付け込まれるような問題点を抱えており、偽使の活動を押さえ込むことはかなわなかった。
朝鮮王朝の抱える問題点として、まず形式主義的態度や微温的態度が挙げられる。朝鮮王朝にとって通交者の携行する書契・文引といった通交制度における形式が整っていることが最も重要であり、それに比べれば使節の名義人と実際の派遣主体が一致するかどうかはさほど重要な問題ではなかった。また朝鮮王朝にとってこうした通交は倭寇沈静化のための方策であり、中でも宗氏はその要と位置付けられていたため、宗氏が糸を引いた偽使である疑いを抱いても倭寇の再発を恐れて通交の禁止には踏み切れず、黙認あるいはその回のみ通交を許可等、微温的態度を取り続けていた。
また、朝鮮王朝の日本国内情勢に対する情報不足も挙げられる。偽使勢力は真使が通交することで偽使通交が露見することを恐れ、争乱に忙殺されている勢力や滅亡した勢力、あるいは架空の勢力名を使って通交していた。しかし朝鮮王朝は日本国内の情勢に疎く、名義人が通交可能な状況にあるか、あるいは実在するかどうかすら判別が付かず、偽使の通交を認めざるを得なかった。朝鮮王朝の日本国内情報不足の原因は、一つは朝鮮通信使の断絶によるものである。室町期や江戸期には朝鮮から日本へ朝鮮通信使と呼ばれる使節が通交していたが、室町期における通信使の往来は1443年を最後に途絶えてしまったのである。その後、1459年、79年にも通信使派遣の試みがされるが、1459年の通信使は対馬へ渡海の途上で海難事故を起こし中止となる。1479年の通信使は1470年代に大量通交した偽王城大臣使の名義人の実在を確認しようとするものでもあったが、宗氏から「南路兵乱」（瀬戸内海ルートは騒乱が起きていて通行出来ない）のため北路（日本海ルート）を取るように勧められ、京都への往来を断念して対馬から引き返し中止となる。こうした通信使の途絶により、朝鮮王朝は能動的に日本国内の情報を入手する方策を失う。また、文引制を期にほぼ全ての朝鮮通交者が宗氏の影響下に置かれたことも、日本国内情報を把握出来ない一因となっていた。朝鮮渡航者の大半が宗氏の統制下に置かれたことにより、朝鮮へ伝えられる情報には宗氏による情報操作が入るようになっていたのである。
+ 表1 海東諸国紀に見る通交使節の格付け使節名 派遣勢力 船の数 使節の人数 路宴の回数日本国王使 室町幕府 3隻 25人 5巨酋使 在京有力守護大内氏、少弐氏 2隻 15人 4九州節度使宗氏特送 九州探題宗氏本宗家 1隻 3人 2諸酋使島主歳遣船 深処倭対馬諸氏 1隻 1人 0
朝鮮王朝が日本側の重層的勢力と多元的外交を行っていたことも、偽使を産み出す一因であった。明朝冊封体制下では「人臣に外交無し」という大原則があり、本来であれば外交は国家同士（この場合は室町幕府と朝鮮王朝）のものに限定され、宗氏のような陪臣は朝鮮王朝と外交関係を持つことは禁じられていた。しかし倭寇沈静化のため朝鮮王朝が多様な勢力に通交を認めたことにより、下は倭寇的地侍から上は室町幕府に至るまで重層的な勢力が朝鮮王朝と同時に外交を行うことになる。朝鮮王朝はこれらの通交者を同列に扱うことはせず、彼等を3ないし4等級に格付けし等級の高い勢力ほど尊重し優遇していた。一例を挙げると、室町期には朝鮮王朝の所有する大蔵経を求めて数多の勢力が通交するが、朝鮮王朝は原則として国王使（日本国王使・琉球国王使）にしか大蔵経を与えなかった。また、等級に応じて通交の際の随行使節の人数や接待の待遇等も定められていた（表1参照）。これは朝鮮王朝に通交する小勢力にとり、大勢力の名を騙った通交を行う方がより有利な結果を期待出来ることを意味していた。
日本側 室町時代、日本では経済や鉱業が発展したことにより貿易の拡大が望まれていた。16世紀初頭まで、日本側の主な輸出品は銅や金、琉球を通じて輸入された胡椒、朱紅、丹木等であったが、鉱工業の発達に伴い輸出品である銅の産出量が増加し輸出需要を押し上げていた。石見銀山の開鉱後は銀の生産量が飛躍的に増加し、日本からの輸出品は銀一色になる。日本産の銀は大消費地である中国へ流入するが、その輸出ルートの一つが朝鮮半島を経由するものであった。また14世紀末から15世紀始めにかけて朝鮮から木綿が輸入されるようになると、日本国内において木綿の需要が急速に拡大していった。木綿は軽く丈夫でかつ保温性がよく、日常使う衣類としてだけではなく兵衣としても最適であったのである。その一方で日本国内の木綿生産は17世紀になるまで本格化することはなく、朝鮮からの輸入に頼っていた。
宗氏領国 経済や鉱業の発達に加えて、宗氏の敷いた領国制度もまた貿易拡大の原動力となった。宗氏は朝鮮半島にほど近い対馬を領国とし、日朝貿易において主導的な役割を果たしていた。しかし、対馬は山がちで土地が痩せて米が収穫できず、島内勢力の多くは朝鮮へ通交し経済的基盤としていた。そのため対馬では土地を通じた領国形成は困難であり、宗氏は朝鮮通交権を掌握し知行として家臣団に分配することで領国支配を推し進めた（宗氏領国）。こうした体制下では通交権不足は宗氏の求心力低下に直結し、領国支配の根底が揺らぎかねない問題であった。加えて、1444年に盛国（宗貞盛の弟）が肥前春日嶽で大内氏に敗死した後宗氏は北九州における所領を喪失しており、失地の代替として家臣団に宛がう通交権を必要としていたのである。1443年の嘉吉条約により宗氏の通交権は年間50隻に抑えられることになるが、条約締結の翌年にも半年で定約分を使い切り歳遣船の増枠交渉を行っている。宗氏は特送船（緊急の通報のためと銘うって派遣された外交用使送船）を歳遣船の定数の外に置く、あるいは有力庶家名義の歳遣船を島主歳遣船（宗氏本宗家名義の歳遣船）とは別に定約するなど通交権の拡大を図るがそれでも十分ではなく、深処倭（対馬以外の日本人）名義の通交権を入手し偽使を派遣することで通交の拡大を図った。
日本側の問題 日本側で偽使を取り締まる立場にあったのは室町幕府であった。しかし室町幕府は弱体な政権であり、宗氏や大内氏といった地方勢力が独自に行っていた朝鮮通交を制限するどころか、彼等が幕府の名を騙り勝手な通交を展開しても懲罰を加えることすら叶わなかった。僅かに足利義政は牙符制を導入して日本国王使及び王城大臣使から偽使の排除を行ったが、明応の政変により牙符が流出したことでそれも潰える。
また幕府が外交業務を京都禅宗五山派の僧侶に委託していたことも偽使勢力に付け込まれる要因となった。中世東アジアにおいて外交文書は漢文で作成されるものであり、書式その他煩雑な礼儀作法が存在し、外交文書作成には高度な教養を必要としていた。また使節として派遣される人間も、漢文による筆談や漢詩の交歓などをこなさなければならず、同様の事が言えた。そのため室町幕府は国書の作成から朝鮮に赴く使節の編成まで五山派僧侶に頼りきっていた。こうしたことは偽使派遣の障壁ともなったが、一方で五山僧を抱き込むことで正規の使節の持つ国書を改竄し、偽使勢力に好都合な交渉を行わせることを可能とならしめていた。
また、幕府以外の諸勢力の通交権についても偽使化しやすい状況にあった。日本側の諸勢力の通交の多くは博多・対馬・薩摩商人などの中間媒介者が請負う形で行われていた。そのため通交名義人が死亡あるいは没落すると、中間媒介者が名義人の死亡を隠して通交を続けるなど偽使化しやすい状況にあった。
偽使通交の変遷 朝鮮王朝建国当初、上は室町幕府から下は倭寇的地侍・商人といった重層的な勢力が朝鮮へ通交しており、これらの通交者の根拠地は京都から薩摩まで西国全域に分布していた。16世紀に入ってもこうした状況は表面的には変わらず、1570・80年代の文引の発給状況を記録した『朝鮮送使国並書契覚』には朝鮮通交者の名義人として日本国王使や西国諸大名・国人が名を連ねている。しかし16世紀におけるこうした通交者のほぼ全ては宗氏による偽使であり、実際には「貿易権の対馬集中」が発生していた。15世紀半ばより宗氏が偽使による通交権の集積を推し進めた結果、初期の広域的・重層的な通交者は日朝貿易から締め出され、近代まで続く宗氏による対朝鮮貿易の独占をもたらしたのである。
14世紀末から15世紀半ばにかけては朝鮮王朝が通交統制制度を整備していく過渡期にあたる。その中で宗氏は通交統制に協力しながら自身の統制力強化を図っていた。一方、規制の対象とされた博多商人や対馬の中小勢力等は、宗氏や室町幕府等の名を騙った偽使の派遣を通じて統制を潜り抜けようと試みていた。嘉吉条約により宗氏の通交に制限が課せられると宗氏と朝鮮王朝の蜜月関係は終わりを告げる。宗氏は深処倭通交権を入手し、偽王城大臣使を派遣し、博多商人と提携して偽使通交体制を築いていった。こうした結果、宗氏掌握通交権は嘉吉条約締結時には年間50隻であったのに対し、1480年代には年間100隻を大きく超えていたと見られている。それに対し朝鮮王朝と室町幕府は牙符制を敷いて日本国王使及び王城大臣使から偽使の排除を行った。また1510年に起きた三浦の乱により宗氏は通交権の大半を喪失する。これに対し、宗氏は偽日本国王使を派遣することで貿易を行うのみならず停止された深処倭名義通交権の回復も行った。三浦の乱により、一時は年間25隻にまで激減した宗氏掌握通交権は、1580年代には年間120隻近くにまで達し、また日朝貿易は宗氏の独占するものとなっていた。しかし1592年から始まる文禄・慶長の役により、日朝関係は断絶し貿易も途絶える。宗氏は日朝両国の間に立ち、偽日本国王使の派遣や国書改竄を繰り返しながら国交正常化に奔走する。宗氏の努力が実り、1609年の己酉約条によって貿易は再開されるが深処倭名義通交権は全て廃止されることとなる。その後も偽日本国王使の通交は続いたが、柳川一件により偽使派遣や国書改竄が江戸幕府の知るところとなり、以酊庵輪番制により偽使通交は終止符を打たれる。
+表2 関連年表1392年 朝鮮王朝建国1400〜10年 入港場の制限1419年 応永の外寇深処倭通交の書契による統制1420年 対馬通交の書契による統制1425年 渋川氏没落1426〜38年 文引制の確立1443年 嘉吉条約第3回朝鮮通信使1444年 宗氏、北九州における所領の喪失1453年 深処倭通交の増大1454年 畠山氏、家督騒動勃発1456年 深処倭の歳遣船化1459年 朝鮮通信使海難事故1467年 応仁の乱勃発1469〜71年 宗貞国、博多進駐1477年 応仁・文明の乱、終結1479年 朝鮮通信使1482年 牙符制発効1493年 明応の政変1510年 三浦の乱1592〜93年 文禄の役1597〜98年 慶長の役1607年 第1回朝鮮通信使1609年 己酉約条1633〜35年 柳川一件
嘉吉条約以前 朝鮮王朝建国当初には通交統制制度は存在せず、14世紀末から15世紀半ばにかけては制度の固まっていく過渡期にあたる。偽使は通交統制制度が導入される以前から活動しており、偽使の初見は1397年に朝鮮に通交した今川了俊名義の使送である。今川了俊は1395年に九州探題を解任されて九州を離れ、1396年には後任の渋川満頼が九州に着任しており、この偽使は了俊の元で通交業務を請け負っていた者もしくは渋川氏によるものと見られている。その後通交統制制度が整備されていくに伴い、統制を潜り抜けようと偽使が出現する。統制制度のうち「図書による査証」や「書契による統制」は地侍や商人などの雑多な通交者を規制するものであり、この時期の偽使は規制の対象とされた博多商人や対馬中小勢力等が派遣したものである。一方、後に偽使勢力の主体となる宗氏は朝鮮王朝の通交統制政策に協力する中で領国支配の強化を行っていた。
1419年・1420年に「書契による統制」が定められると、1423年に統制の対象外に当たる琉球国王使の名を騙った偽使が出現する（偽琉球国王使の初見）。博多商人の派遣したこの琉球国王使は偽使であることを見破られ通交を阻まれるが、翌年に渋川氏の通交が年間20余回に急増する。当時のこうした通交は、日本側は貿易目的で行っていたにせよ、形式的に貿易は書状を携帯した外交使節の往来に付随するものであり、先に送った書状の返書を受けた後に次の使節を送り出すのが正常な姿であった。当時九州から漢城までの往復には3ヵ月ほど掛かったと推測され、正常なやり取りでは年3回の通交が限度であった。この渋川氏名義の通交は明らかにこうした慣例を無視したものであり、その大半は博多商人が通交を請け負ったもの、もしくは名義を借りて通交したものと見られている。通交の急増を受け、朝鮮王朝は渋川氏と年2回の歳遣船定約を結び通交の抑制を図った。翌25年に渋川氏が少弐氏・菊池氏に攻められて没落すると、博多商人は渋川氏の没落を隠しながら偽使通交を続ける。しかし歳遣船化された渋川氏名義では以前の頻度の通交を維持来るものではなく、書契発給権を持ち博多息浜を領有して博多商人と繋がりも有る大友氏を新たな後ろ盾とすることになる。1439年に朝鮮王朝は大友氏名義の通交が増大していることを指摘しているが、これらは博多商人が大友氏から通交を請負ったもの、あるいは名義を借りて通交したものが大半を占めると見られている。