岳 開先（がく かいせん、1883年〈光緒9年〉 - 没年不明）は、清末民初の軍人・官僚。別号は闢疆、辟疆。南宋の英雄岳飛から26世の子孫（岳鍾琪（岳飛の子孫とされる清の四川提督）の7世の孫）と称される。駐日本国公使館武員などで対日外交に携わり、後に中華民国臨時政府や南京国民政府（汪兆銘政権）華北政務委員会で要職をつとめた。
事績 初期の活動 1901年（光緒27年）に日本へ留学し、陸軍士官学校第16期（留学生第3期）を卒業した東亜問題調査会編(1941)、38頁。。清朝最末期の1911年（宣統3年）8月7日、福建軍事参議官に任命されている「任免録－（七、八月中）」『燕塵』第4年第9号通号45号、明治44年9月30日、燕塵会（北京）、412頁。。
1912年（民国元年）11月26日、北京政府から陸軍少将位を授与される。1915年（民国4年）10月27日、駐日本国公使館武員に任命され、長く日本に駐在することになった。1923年（民国12年）10月9日、陸軍中将に昇進した中華民国政府官職資料庫「姓名：岳開先」。
国民政府では、1933年（民国22年）から1936年（民国25年）2月まで外交部駐察哈爾省特派員の地位にあった（当時の察哈爾省政府主席は宋哲元など）。熱河省豊寧県をめぐる日中軍事紛争においては、岳が交渉窓口を担当している『国際知識』15巻3号、昭和10年3月号、日本国際協会、120-121頁。。
親日政権での活動 王克敏が中華民国臨時政府を創設すると、岳開先もこれに直ちに参加した。1938年（民国27年）1月1日、行政部参事に任命され臨時政府令、民国27年1月1日（『政府公報』〈臨時政府1937年-1940年〉第1号、民国27年1月17日、15頁）。、同年10月22日には行政委員会参事となる臨時政府令、令字第286号、民国27年10月22日（『政府公報』〈臨時政府1937年-1940年〉第40号、民国27年10月24日、2頁）。。翌1939年（民国28年）1月31日、行政委員会外務局局長に任命された臨時政府令、令字第327号、民国28年1月31日（『政府公報』〈臨時政府1937年-1940年〉第57号、民国28年2月6日、1頁）。。臨時政府最末期の1940年（民国29年）3月9日には、実業部次長署理を兼務している臨時政府令、令字第537号、民国29年3月9日（『政府公報』〈臨時政府1937年-1940年〉第137号、民国29年3月16日、1頁）。。
1940年（民国29年）3月30日、南京国民政府（汪兆銘政権）に臨時政府が合流し華北政務委員会に改組され、実業部も実業総署に改組された。同年5月4日、岳開先は実業総署署長代理（実業総署督弁は王蔭泰）に派出される華北政務委員会任用令、任字第40号、民国29年5月4日（『華北政務委員会公報』第1-6期合刊、民国29年6月9日、本会13頁）。。また、1941年（民国30年）8月には、同委員会の華北河渠委員会委員も兼任している華北政務委員会令、会字第341号、民国30年8月13日（『華北政務委員会公報』第91･92期合刊、民国30年9月19日、本会4-5頁）。。1943年（民国32年）2月、国民政府中央から実業総署署長として正式に任命された国民政府令、民国32年2月21日（『華北政務委員会公報』第191･192期合刊、民国32年2月28日、国府2頁）。。しかし、同年11月の華北政務委員会機構改革により実業総署が廃止され、岳は他の官職に移らず退任したと見られる劉寿林ほか編(1995)、1058頁。。
1943年11月以降の岳開先の行方は不詳である。なお、岳が漢奸として摘発されたとの情報は見当たらない。
脚注
注釈
出典
参考文献