ヒトパピローマウイルスワクチン(HPVワクチン、HPV予防ワクチン)は、特定のヒトパピローマウイルス(Human papillomavirus:HPV)の感染を予防するワクチンである。

HPVは、性器にイボができる尖圭コンジローマまたは子宮頸癌、肛門癌、中咽頭癌などの癌や、喉頭気管乳頭腫症、副鼻腔乳頭種の発生に関係し、日本国内で使用できるHPVワクチンには2価「サーバリックス」(GSK)、「4価ガーダシル」(MSD)、9価「シルガード9」(MSD)の3つがあるが、4価か9価を初めての性行為での感染前に接種を済ませておけば、子宮頸がんと共に予防可能である。

日本では「子宮頸がんワクチン」という通称がよく使われるため、女性のみを対象としたものだと思われることが多いが、子宮頸がん以外のがんの発生を予防することができるため、男女に関わらず接種可能で有効であるワクチンである。増加傾向にある男性の性器いぼ疾患の尖圭コンジローマは、その約44%が1回以上再発するため医師はワクチンを推奨している。

2009年4月、世界保健機関(WHO)は、HPVワクチンに関する方針説明書(ポジション・ペーパー)Human papillomavirus vaccines. WHO position paper. Wkly Epidemiol Rec, 2009. 84(15): p. 118-131.において、先進国だけでなく、発展途上国を含めた世界全体でHPVワクチンの使用を推奨し、ワクチン接種プログラムに導入すること、およびその財政的基盤を作ることの重要性を強調している。開発途上国では、革新的な民間セクターであるGAVIアライアンスと協力して、先進国で100ドル以上するHPVワクチンを、4.5ドルで供給している。また、各国の政策立案者に向けたHPVワクチン導入のためのガイドラインを示しているCervical cancer, human papillomavirus (HPV), and HPV vaccines - key points for policy-makers and health professionals. WHO/RHR/08.14 Geneva, Switzerland: WHO Press, 2007.。

概要

WHOは、2006年から2017年までに、2億ドーズ(接種)以上のHPVワクチンが世界中で幅広く使用され、ワクチンの安全性に関する諮問委員会(GACVS)では当ワクチンの安全性に関して評価を行い、これまでのところ推奨の位置付けを変更する安全上の問題は判明していないと表明している。

約125カ国でHPVワクチンが導入され、世界の9歳から14歳の少女の3人に1人が接種を受けられる。

WHOは男児や年配女性などの二次的な対象へのワクチン接種は、実行可能かつ手頃な価格の場合に推奨している。

2023年現在までに2億7000万人以上に接種されているが、一方で2020年には34万2000人の女性が子宮頸がんで死亡し、その90%が低・中所得国に住んでいた。

世界的にみると、HPV16型およびHPV18型が子宮頸がん全体の約70%を占めている。

2024年2月公表の韓国での研究では、高リスクHPVに感染した女性は、感染していない女性よりも心臓病で死亡する可能性が4倍高いとの結果も出ている。

子宮頸がんについてはHPVワクチン接種が1次予防、がん検診を2次予防と位置づけられている。

HPV罹患は、性行為及び分娩時のHPV産道感染の可能性が指摘されているが、母子の遺伝子系が異なるなど未知の感染経路もあり、また レーザー治療煙で医療者が感染する場合もある。

多くは性行為で早期に感染し、長期間体内に潜伏する。

2023年ランセット掲載の35か国での調査では男性の3人に1人がHPV保有者であり5人に1人がハイリスクHPVであった。

39カ国以上で男性も定期接種対象になっている。

海外ではジェンダーニュートラルワクチンとして男女同等に推奨し、ワクチン不足により女児を優先していたWHOも、供給量増加により2023年の見解では準備が整った国から男性への接種拡大を奨励している。

アメリカ合衆国では、アメリカ食品医薬品局(FDA)が、45歳までの男女に予防接種を推奨しているFDA approves expanded use of Gardasil 9 to include individu https://www.who.int/vaccine_safety/committee/GACVS_HPV_statement_17Dec2015.pdf。2026年1月、著名なワクチン懐疑論者のロバート・ケネディ・ジュニアは保健福祉長官として、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)の小児向けワクチンスケジュールを17種から11種へ見直す方針を示した。見直し案では、A型肝炎、B型肝炎、インフルエンザ、COVID-19などの推奨縮小を行う一方、麻疹、風疹、ポリオ、ヒトパピローマウイルス(HPV)などは維持するとした。

接種は小児科、内科または婦人科でできるが、HPVウイルスは100種以上存在し全てがワクチンで防げないため、ワクチン接種後も子宮がん検診も推奨されている。

同ワクチンは男性に多いHPV由来中咽頭癌への予防効果もある。

日本では予防接種法でA類疾病に位置付けられ、法第9条で予防接種の対象者・保護者は予防接種を受ける努力義務が課せられている。国は副反応の報告を受け2013年6月から定期接種は継続するものの積極的勧奨は中止していたが、特段の懸念が認められないことから2021年11月にそれを再開した。

積極的勧奨接種差し控えでワクチンを打たなかった女子大生に無料の接種を求める署名活動では1日で約1万3000人の署名が集まり、定期接種以外に積極的勧奨中止の影響を受けた世代に対し2025年3月までに限りキャッチアップ接種が行われると決定した。

初回を2025年3月まで接種した場合、2025年度中も続きが無料で打てることとなった。

接種数は増加傾向にある。

積極的勧奨中止により2000年前後生まれの女性は生涯で子宮頸がんに2万人以上超過罹患し、5千人以上超過死亡すると複数の研究が明らかにしている。

2017年度には妊娠時の子宮頸がん検査で234人ががんと判明した。妊娠の判明は中絶や子宮摘出の可能性がある。

2024年10月、キャッチアップ駆け込み需要による急激な接種者数増加のため製薬会社では供給出荷制限が行われる事態となった。この事態に対し当時は初回接種を優先すべきと言う識者もいた。

世界保健機関(WHO)は2022年、ワクチンの単回接種は、2回接種と同等の有効性があると発表した。

2018年現在日本の子宮頸がんは過去10年の罹患率増は世界ワーストであり、かつWHOの機関である「HPV Information Centre」が2021年10月に発表したレポートによると、子宮頸がん発生率は調査国中87位だがG7の中ではワースト1位で、HPVワクチン低接種の影響を指摘されている。

日本では3回接種が基本だが、14歳までにシルガード9接種のみ2回接種となる。

男女共に性交渉開始前に打つことが医師により勧められている。

HPVウイルスは性器や肛門周辺に潜むため性行為時でのコンドームによる感染防止は限定的と考えられる。ただしセクシャルデビュー後に接種しても、まだワクチン接種で予防できるHPV型に感染していなければ、予防の効果が期待できる。

日本では2023年現在、ヒトパピローマウイルス(HPV)による子宮頸がん罹患での経済的負担・損失が年間約640億円と推計されている。

HPVは9割が検査で検出不能の「クリアランス」レベルとなるが、検出限界下で潜伏し、高齢化などの免疫低下により10~20%が再活性化する。

ワクチン接種率は2020年代の欧米で70-80%であるのに対し、日本では2010年度の終わりに13歳~16歳への公費助成が開始され、2013年4月からは小学校6年から高校1年相当の女子を対象に定期接種が始まり当時は接種率が7割あった。

日本では2013年3月には、後にコロナ禍中に新型コロナワクチン接種推奨に反対し自由民主党から除名処分を受けた日野市議会議員(当時)の池田利恵が事務局長を務める全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会がマスコミに販売した、少女がけいれんする映像などを1日80回以上という高頻度で繰り返し流す中、朝日新聞がHPVワクチンを一方的に問題視するアンチキャンペーンを展開した。

同年6月に厚生労働省による接種の積極的勧奨が中止となり、2020年代には接種率が0.3%に減少した。また、国会においても、2013年には参議院で自由民主党参議院議員の上野通子が同ワクチン奨励を「性交渉の低年齢化に拍車をかける」懸念があるとし、同じく自由民主党参議院議員の山谷えり子も「十代前半での性体験を前提」にしているとして、定期健診だけでもほぼ100%子宮頸がん死亡を予防できるなど主張し正論 産経新聞社 2013年6月号 フェミという厄災 中学生への子宮頸がんワクチンで「性交奨励」の懸念 山谷えり子公的接種について反対した。

2021年10月、厚労省の検討部会がHPVワクチンの安全性や効果などを踏まえ「積極的勧奨」再開の方向で検討を始め、11月、同省の「副反応検討部会」と「薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会」が11月12日に合同開催において、HPVワクチンの積極的勧奨を再開することを了承された。

平成9年4月2日から平成18年4月1日までの間に生まれた女子で接種を逃した場合への2025年3月末までのキャッチアップ接種が決まり、またHPVワクチンの積極的勧奨の差控えにより、ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種の機会を逃した平成9年4月2日から平成17年4月1日までの間に生まれた女子で、定期接種の対象年齢を過ぎて任意接種を自費で受けた場合には費用が償還される。

2025年1月、厚労省は夏以降の大幅な需要増で供給不足の影響がでたことから2025年3月末までに接種を開始した場合、全3回の接種を公費で完了できる方針を公表した。

日本では2021年時点で毎年約3000人が子宮頸がんで死亡している。

ケンブリッジ大学病理学部の江川長靖によると、女性の子宮頸がん生涯罹患率は1.3%であり70人に1人がかかる。上皮内がんを含めると年間2万3千人が罹患し生涯罹患率3%で33人に1人が罹患する。

院内がん登録2022年全国集計では、子宮頸がんは34,865人が登録、28,586人が治療前ステージ集計でありうち39歳までの年齢層が35.5%で最多を占めた。子宮頸がんの5年相対生存率(2009〜2011年)は76.5%である。

子宮頸がんは以前は発症のピークが40〜50歳代だったが、近年は20〜30歳代の女性にも増加しており、子育て世代の母親が家族を残して亡くなるケースが多いため「マザーキラー」とも呼ばれる。また無症状で進行するため「サイレントキラー」とも称される。

産婦人科腫瘍登録では2021年患者年報で30代までに1311人が患者登録されている。

30代までにがん治療で子宮を失う者は年約1,000人に及ぶ。

25〜40歳の女性のがんによる死亡の第2位は、子宮頸がんによるものである。

若年層で子宮頸がん健診を定期受診していても、セクシャルパートナーが夫だけでも子宮頸がんに罹患し死亡することがある。

峰宗太郎医師は幼い子を残して子宮頸がんで死亡した母親を解剖した経験からHPVワクチンの啓発に問題意識を持ったと語っている。

20代の子宮摘出で妊娠可能性も失い、リンパ浮腫などの後遺症にも苦しむ場合もある。

20代出産直後の子宮摘出例や、30代妊活中だったが、ステージ1で発見されても子宮全摘出し、放射線治療により卵巣保存も不可能になり自分の子供を持つことを断念し、配偶者感染を恐れ性交渉を避けたケースもある。

体外受精後の妊娠中に子宮全摘出になった事例もある。

子宮がんは大きく、扁平上皮がん、腺がんの2タイプに分類される。腺がんは増加傾向にあるが一般的に扁平上皮がんより放射線(X線)療法は効きづらく、細胞診検査で見つけにくく、形態が正常細胞に近い場合もあり、診断が難しいという特性がある。

日本婦人科腫瘍学会によると子宮頸がんは、組織学的には扁平上皮がんが約75%、腺がんが約23%を占めており、年々腺がんの割合が上昇している。

大阪府がん登録データを分析した大阪大学の2019年の研究では、年齢調整罹患率は2000年から増加し、特に子宮頸がんのうち特に治療が奏功にしにくい腺癌が、30歳代以下の若年層で増加していることが認められた。

日本産科婦人科学会によると日本では円錐切除手術が年間14000件行われている。また子宮がん検診については、日本で受診率が低いこと、一定の割合で検診では異常なしと判定されてしまう可能性があること、HPV 検査を用いた検診では逆に擬陽性で過剰診断を生み出すことも指摘している。このため、子宮頸がんの根本的な原因となる HPV感染そのものをワクチンで防ぎ、検診も二次スクリーニングとして活用し結果として死亡を予防することを推奨している。

がん情報予防センターの分析では、浸潤がんを含む子宮頸がんの年齢調整罹患率は増えている。

子宮頸がんの前がん病変が発見された場合、経過観察がとられ、進行した場合も部分切除しか治療法がない。かつ将来の早産や流産のリスクが残る。ただし京都大学では抗ウイルス薬FIT-039がHPVを抑制し、手術に代わる画期的な治療法とするために治験を行っている。

日本では子宮頸がんステージ2bは通常、化学放射線治療を行うところ、国際ガイドラインに沿わず広汎子宮全摘手術をより推奨し手術例が多く、浮腫などの被害があることが指摘されている。

子宮頸がんに罹患するとその影響は本人だけに留まらず、罹患した母から出生した新生児に羊水を通じてがんが移行した事案も判明している。

オーストラリアの4価ワクチン接種後の研究では母親から移るHPV再発性気道乳頭腫症(RRP)の発症を大幅に減少させたことが公表されている。同疾患の乳児は平均18.1回全身麻酔切除手術を行う。チェコではワクチンが同病の成人患者に有効であった。

向井亜紀のように妊娠中に子宮頸癌が発覚することはまれではなく、胎児ごと子宮を摘出する。

2014年現在で胎児を残したままの患部切除手術は世界で10例しか存在しかない。

円錐切除手術は年間1.3万件を超える。

北海道大学「HPVワクチン副反応支援センター」の医師は子宮頸部円錐切除経験者は早産・流産を起こしやすいため、子が低出生体重児として誕生し脳性麻痺など重度障害を負うケースに小児科が数多く遭遇することを述べ、また不調がワクチン原因説に固執すると他の要因を見落とす事例を挙げている。

円錐切除後の早期出産により子が小頭症の重度脳性まひとなった母が障害児や家族の声を形にする企業を立ち上げたニュースもある。

円錐切除後のHPVワクチン投与は再発リスクを減らす研究もある。

妊娠に合併するがんのうち、年間225件72%が子宮頸がん(上皮内癌を含む)となっている。

大阪大学大学院医学系研究科 耳鼻咽喉科・頭頸部外科学教授の猪原秀典によると、子宮頸がん罹患後に中咽頭癌にかかる事例にしばしば遭遇し患者は長期に渡り生活の質の低下の問題も生じる。また、HPV由来の中咽頭癌は40代から発症するという。

HPVワクチンの一連の騒動は日本人のワクチン全般に対する信頼性を下げる要因となったとされる。

HPVワクチンの接種は、定期的な子宮癌検診を代替するものではないため、女性の場合は接種後も子宮の定期検診が必要である。

男児にも接種しているアメリカでは、2013年から2017年にかけて、女性で約25,000例、男性で19,000例のHPV関連癌が発生しその10例のうち4例以上が男性である。

アメリカでは中咽頭がんにおけるHPV陽性率は1980年代の16%から2000年代初頭には72%まで増加している。

日本における中咽頭がんの年間発生数は約5000例と推定され、そのうちの約3000例がHPV関連と考えられている。イギリスでも子宮頸がんより男性の中咽頭がん発症が上回り、2010年から2020年の間に2.1倍に増加し、2016年には生産性損失が5億3,100万ポンドとなった。

大阪大学の研究では中咽頭がんにおけるHPV関連の割合は、2009年の3割から2021年では約7割を占めるまでに急増している。

アメリカ国立がんセンターの研究では、副鼻腔扁平上皮癌の52.9%がHPV関連である。

男性不妊の多くが16型HPVに罹患し精子の運動が悪いなど、影響があることが分かってきている。

精液の高リスク型HPV感染者では精子のアポトーシスや壊死が有意に多い。

フィンランドのトゥルク大学の研究では小児の口腔HPV感染は母親からの感染、再感染の可能性が高いと報告されている。

HPVワクチン接種の母の乳児のHPV抗体が高く、受動免疫を高める効果がある。

HPVは母乳中にも含まれる。

2024年5月の米国臨床腫瘍学会会議で、ワクチン接種を受けた男性のHPV関連頭頸部がんの発症リスクが56%減少したという予備報告を受け、アメリカでは男性接種率を高める報道がなされている。

9価ワクチンにおいて、有効性と安全性を検討する二重盲検シャム対照ランダム化比較試験(RCT)VAXAKを実施の結果、シャム群と比べワクチン群では一貫した日光角化症病変の減少が示された結果が2025年3月に示された。

HPVに起因する尖圭コンジローマも、妊娠中の羊水からの感染、分娩時の産道感染、性的虐待、両親の手指から、衣服を介しての接触感染が想定されており、学童期のプールでの感染例も報告されている。再発もあり、精神的に辛い疾患となっている。

HPVワクチンは、注射針の改良が進んでいるにもかかわらず、大人でも「HPVワクチンは痛い」と訴える人は多く、アメリカ疾病予防管理センターの調査研究でも、他の予防接種より注射部位の痛みや不快感の訴えが大きいことが明らかになっていて、注射部位の痛みの原因は定説が無く、ワクチンに使われている補助剤成分だろうと推測されている。

2025年11月、2つのコクランレレビューでは、HPVワクチンが子宮頸がんおよび前がん状態の変化の予防に効果的で、16歳までにワクチン接種を受けた少女について子宮頸がんを発症するリスクが80%低いと報告した。このレビューの1つは、複数の国にわたる1億3200万人以上を対象とした225件の研究のエビデンスを分析による成果となっている。

歴史 サムネイル|ドイツのウイルス学者ハラルド・ツア・ハウゼン。ヒトパピローマウイルスと子宮頸がんの研究に大きく貢献した。 HPVワクチンは、オーストラリアのクイーンズランド大学で初めて開発され、最終的な形態はクイーンズランド大学、、ロチェスター大学、アメリカ国立がん研究所の研究者たちによって作られた。クイーンズランド大学の研究者のとは、HPVワクチンの基礎となるVLPの発明について、アメリカ合衆国特許法の下で優先権が与えられている, titled "Papilloma Virus Vaccines", was granted to co-inventors and (Zhou posthumously) on 13 January 2009. Its U.S. application was filed on 19 January 1994, but claimed priority under a 20 July 1992, PTC filing to the date of an initial [AU] Australian patent application filed on 19 July 1991.。

2006年、FDAは最初のHPV予防ワクチンを承認し、メルクがガーダシルの商品名で販売した。メルクのプレスリリースによると、2007年の第2四半期までに80か国で承認され、その多くはファスト・トラックまたは迅速審査を受けていた。

2007年初頭、は、サーバリックスとして知られる同様のHPV予防ワクチンの承認をアメリカ合衆国で申請した。2007年6月、このワクチンはオーストラリアで認可され、2007年9月にEUでも承認された。サーバリックスは、2009年10月には、アメリカ合衆国での使用も承認された。

ドイツの研究者ハラルド・ツア・ハウゼンは、性器HPV感染が子宮頸がんに繋がる可能性があるのではないかと考え、後にその証明に貢献した。その功績により、2008年のを受賞し、賞金の半分140万ドルを授与された。子宮頸がんが病原体によって引き起こされるという検証により、他の複数のグループが、子宮頸がんのほとんどの症例を引き起こすHPV株に対するワクチンを開発するようになった。賞金の残りの半分は、ヒト免疫不全ウイルスの発見に果たした役割により、フランス人のウイルス学者のフランソワーズ・バレ=シヌシとリュック・モンタニエに与えられた。

ハラルド・ツア・ハウゼンは、当時支配的だった定説に疑いを持ち、発癌性ヒトパピローマウイルス(HPV)が子宮頸がんを引き起こしているという仮設を考えた。そして、HPV-DNAが腫瘍内で不活性な状態で存在する可能性があり、ウイルスのDNAの特定の検索により検出できるはずであることに気がついた。パスツール研究所で働いていた彼と研究者たちはHPVが異種のウイルス科であり、一部のタイプのHPVのみががんを引き起こすことを発見した。

ハラルド・ツア・ハウゼンは、さまざまな型のHPVを探して10年以上にわたって研究を続けた。ウイルスDNAの一部しか宿主ゲノムに組み込まれないため、これは難しい研究だった。彼は子宮頸がんの生検で新しいHPV-DNAを発見し、1983年に新しい腫瘍原性HPV16型を発見した。1984年には、子宮頸がん患者からHPV16とHPV18のクローンを作成した。HPV16型と18型は、世界中の子宮頸がん生検の約70%で一貫して検出された。

ヒトの悪性腫瘍におけるHPV発癌能に関する彼の観察は、研究コミュニティ内でHPV感染の自然史を特徴付け、HPVによる発がんのメカニズムをよりよく理解するためのきっかけとなった。

2014年12月、アメリカ食品医薬品局 (FDA) はガーダシル9と呼ばれるワクチンを承認した。これは、9歳から26歳の女性と、9歳から15歳の男性を9種類のHPV株の感染から守るためのワクチンである。ガーダシル9は、第1世代のガーダシルがカバーするHPV株(HPV-6、HPV-11、HPV-16、HPV-18)に加えて、子宮頸がんの20%の原因となる他の5種類のHPV株(HPV-31, HPV-33, HPV-45, HPV-52, and HPV-58)による感染を予防することができる。

適応と効能 すでに感染しているHPVの排除や、すでに進行しているHPV関連の病変を抑制する効果はないため、初めての性行為の前までに接種することが推奨される。しかし、HPVに既に感染した既往がある人でも新たな型のHPVウイルスの感染を防ぐメリットや、別の部位の感染を予防する効果がある。アメリカ合衆国では26歳までの未接種の人々に予防接種を推奨していたものを、2018年には45歳までの男女への接種推奨に切り替えた。

他の多くのワクチンと同様、妊婦また妊娠中および授乳中の接種は避けるべきであると、添付書に明記されている「妊婦又は妊娠している可能性のある婦人への接種は妊娠終了まで延期することが望ましい。(サーバリックス)」「妊娠している婦人には接種を避けること。予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ接種すること。(ガーダシル)(シルガード9)」「授乳婦には予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ接種すること。(両剤)」「特定の背景を有する者に関する注意 授乳婦 予防接種上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。本剤及び本剤に対する抗体がヒト乳汁中へ移行するかは不明である。。

4価HPVワクチンは、遺伝子組み換えされたパン酵母(baker`s yeast ; Saccharomyces cerevisiae )を使用して製造されているため、イーストに対して過敏性のある人は接種できないが、2価HPVワクチンについては、製造にあたってイーストは使用されていない。2価HPVワクチンは、製造にあたって遺伝子組み換えされたバキュロウイルス(baculovirus)が使用され、イラクサギンウワバ(Trichoplusia ni )という蛾の細胞でバキュロウイルスは増殖されている。

禁忌 4価HPVワクチンは、遺伝子組み換えされたパン酵母(baker`s yeast ; Saccharomyces cerevisiae )を使用して製造されているため、イーストに対して過敏性のある人は接種できない。

米国の疾病予防管理センター(CDC)は、新型コロナワクチンについて、ワクチンに含まれるポリエチレングリコール(PEG)に対して重いアレルギー反応を起こしたことがある者への接種は推奨しておらず、PEGに似た構造を持つポリソルベートに対して重いアレルギー反応を起こしたことがある者への接種は以前は禁忌としていたが、現在は、専門医による適切な評価と重度の過敏症発症時の十分な対応ができる体制のもとに限り考慮できるとしている(2021年3月3日時点)。ポリソルベートはガーダシルにも含まれる。

ワクチンの種類 4価ワクチン リンク=https://en.wikipedia.org/wiki/File:HPV-vaccine-_Gardasil2016JAPAN-03.jpg|サムネイル|ガーダシル リンク=https://en.wikipedia.org/wiki/File:HPV-vaccine-_Gardasil2016JAPAN.jpg|サムネイル|注射器 2006年に、米国メルク社による、HPV 6・11・16・18型に対する4価ワクチン「ガーダシル」 (Gardasil)が、アメリカ合衆国で6月、欧州で9月に発売された。

日本では、2011年(平成23年)7月1日薬事承認、同年8月販売開始した。

このほか、2022年7月現在、インドではインド血清研究所(SII)が製造したインド初の4価ヒトパピローマウイルスワクチン(qHPV)を2022年末までに国内で展開する予定にしている。

2025年11月、日本のMSD社は4価HPVワクチン「ガーダシル水性懸濁筋注シリンジ」の販売を終了することを発表した。

2価ワクチン 4価ワクチン発売の翌年2007年5月に、競合他社であるフランス・グラクソスミスクラインのHPV 16・18型に対する2価のワクチンの「サーバリックス」 (Cervarix)が、オーストラリアで初めて承認され、同年ヨーロッパでの承認が続いた。両社の製剤は、いずれも世界約130か国で承認されている。

日本では、2009年(平成21年)10月16日薬事承認、同年12月販売開始した。

シルガード9(9価ワクチン) 2014年9月には、HPV 31・33・45・52・58型に追加対応とした9価ワクチンの「ガーダシル9」が、アメリカ合衆国で9-26歳の男女への接種が認可された。ガーダシル9によって、HPVの原因となるウイルス型の90%がカバーされる。なお、がん研有明病院によると日本ではHPV52型、58型ががん組織から高率に見つかる傾向がありこれらをハイリスクHPVととらえる見解がある。HPV16型、33型、52型、58型のハイリスク型と考えられるHPVが見つかった異形成ではがん化するのは6-7人に1人となっている。

シルガード9(9価ワクチン)は2015年カナダ、EU、オーストラリアで承認されMSD 9価HPVワクチンを国内申請 子宮頸がんの原因の約90%をカバー 2019年10月28日閲覧、2018年までに世界77か国で承認された。2016年以降、米国では9価ワクチンのみが使われている。