薄型テレビ(うすがたテレビ、Flat Panel TV)とは、テレビ受像機のうち、表示画面にフラットパネル・ディスプレイを使ったテレビの総称のことである。
フラットパネルを利用したテレビへの移行期である2000年代から現在まで盛んに用いられているが、ブラウン管やリアプロジェクション方式が衰退し、フラットパネルの使用が一般化したことで、用語としては次第に用いられなくなった。同様に用いられなくなった用語にカラーテレビ、デジタルテレビなどがある。
概略 薄型のものが現れる以前のテレビはほとんどがブラウン管式だったが、ブラウン管で大きな画面のテレビを作ると奥行きと共に質量も非常に大きくなり、37インチ程度が実用上限界であった。当初はそれほど大きな画面が製造できなかった「薄型テレビ」も、薄く軽いといった生来の長所を活かして大画面化向きとなり、テレビメーカー各社がさらなる画面サイズの拡大・低価格化に取り組んだ結果、ブラウン管式テレビと置き換えられるだけの性能と価格を備えるものが作られるようになった。
日本では、2003年からの地上デジタル放送の開始によるテレビの買い替えに合わせて、一般家庭、事業所、公共施設、各種交通車両（機材）などで普及が進んでいる。薄型テレビとデジタルカメラ、DVDレコーダーとを合わせて「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」と呼ばれたこともあった。
日本国内では2000年代の薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」であった。これらは表示原理が全く異なり、液晶テレビは数インチの小画面から最大108インチほどの大画面までであり、プラズマテレビは32から150インチの大画面のものだけが製品となっていた。初期にはプラズマテレビには液晶より優れている点があったものの、液晶の低価格化・技術向上・大画面化に伴いプラズマテレビの衰退が進み、2014年までに全メーカーが撤退した。プラズマテレビと入れ替わるように有機ELテレビが登場し、2020年代には「液晶テレビ」と「有機ELテレビ」の争いが始まった。
この他アメリカ大陸を中心に、リアプロジェクションテレビのような投影型の大型テレビもある程度人気があり、販売されているが、世界的に見れば少数派である2008年までは日本でも生産されていた。。
登場当初は額縁が大きかった薄型テレビも、年式が進むにつれて額縁が小さくなり画面サイズが大型化。最新モデルは同じインチ数でも画面が小さく感じられるため、買い換え時は「以前より一回り大きな画面サイズの機種へ置き換え」が推奨されている（従来型ブラウン管機種・26V型以下・32V型からは40V型以上へ、37V型・39V型・42V型からは50V型または55V型以上へ、46V型・49V型・50V型・54V型からは65V型以上への置き換えをそれぞれ推奨）。
なお薄型テレビを車に積んで運ぶ場合、横に寝かせての運搬はパネル損傷のおそれがあるため禁止されており、「倒れたり落下しないようロープなどで固定したうえで、進行方向と平行になる向きへ縦積みする」よう指示されている（進行方向と直角に積むと、ロープなどで固定していても振動や衝撃でTV受像機が倒れたり落下し、パネルが損傷するおそれがある。また使用中の薄型テレビを転宅などで遠方へ運ぶ場合、パネル損傷防止のため購入時の箱へ梱包する・または毛布や段ボールなどで本体を包み養生する）。また据置薄型テレビの場合、本体を落としてパネルを損傷させたり怪我をしないよう「運搬・設置作業は必ず二人以上で行う」よう指示されている。 普及率 総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率（当該調査では「チューナー内蔵テレビ」がほぼ該当する）が19.3%地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果（PDF）、総務省、2007年5月7日（リンク切れ）、2008年には34.2%地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果（PDF）、総務省、2008年5月8日（リンク切れ）、2009年には50.4%地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果「受信機の保有状況」（PDF）、総務省、2009年5月7日と増加した。2010年には、地上アナログ放送の停波（2011年7月24日）を見越して75.3%にまで増加した地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果「地上デジタルテレビ放送対応受信機の保有状況」（PDF）、総務省、2010年5月27日。ただし、これらの調査は地デジの「チューナー内蔵テレビ」を対象としているため、地デジ非内蔵機を含めるとさらに多い。。当初はブラウン管テレビより高い価格であったが徐々に値段が低下し普及が進んだ。
また、2000年代後半 - 2010年代初頭にかけては、一時期テレビチューナー付きパソコンやワンセグ対応携帯電話などの広義のテレビが流行した。
しかし2000年代後半以降は高速回線とスマートフォンの一般普及でインターネットを通じた動画サイトが人気となり、2010年代後半にはNHK受信料問題が注目され、テレビ離れが加速されている。状況については、「テレビ離れ」や「2011年問題 (日本のテレビジョン放送)」の項目も参照。
内蔵テレビチューナー 日本国内の多くの製品は地上デジタル/BS/110°CSのデジタル3波チューナーを内蔵している（2011年以前はこれに加えて地上アナログチューナーを搭載）。2005年頃までは、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合があった。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110°CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級から高級機種及び録画機能搭載機種では、デジタル3波チューナーを2系統以上を搭載したものが珍しくない。
アナログ終了以前は地上アナログチューナーの搭載がほぼ必須だったが、それを省いた製品も2008年から登場してきた主に小型ポータブルテレビが中心で、ワンセグ放送が視聴可能なタイプが多い。後に地デジフルセグ放送も視聴可能な小型ポータブルテレビも登場している。据置型テレビで地上アナログチューナーを廃止した製品第1号はパナソニック「VIERA」TH-17LX8およびTH-L17F1と東芝「CELL REGZA」2010年秋冬モデル。。移行期には地上アナログ・デジタルの両方を搭載する製品が多く、その後はアナログチューナーが廃止された。なおBSアナログチューナーは2007年頃までに廃止され、VHF・VU共用の各アンテナも2010年8月限りで生産を終了した。
登場当初は大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた（ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた）が、2007年までにはほぼ全ての製品がチューナー一体型となっていた。
デジタルチューナーの搭載により、廉価、簡易版の機種を除くほとんどの機種でBMLによるデジタル放送のデータ放送を表示可能である。
4K・8K放送開始後は「4Kまたは8Kチューナーを内蔵した40V型以上の大型モデル」生産へ力点を移しており、国内大手メーカーは「4K非対応従来型据置（32V型以下の小型）モデルのラインナップを大幅縮小し、将来的に在庫品限りで販売終了」としている（パーソナルモデルは無線伝送式「プライベートビエラ」などのみを生産し、今後の据置薄型テレビは4K・8Kチューナー内蔵機種へ一本化予定）。4Kまたは8Kチューナー内蔵モデルは・着脱式の従来型B-CASカードに代わり「ACASチップ」を本体に内蔵しており、デジタル放送視聴時に必須となる「B-CASまたはmini B-CASカード」を紛失・損傷する心配が解消されている。
本体内蔵スピーカー 登場初期はこれまでのブラウン管テレビ同様、画面の両サイドにスピーカーが取り付けられた「サイドスピーカー」と画面の下側に取り付けられた「アンダースピーカー」の2通りあり、スピーカータイプも（ウーハー+フルレンジの）2ウェイとフルレンジの2通りあった。
しかし、年式が進むにつれ本体は次第に薄くなってきたため、今日のモデルは「フルレンジのアンダースピーカー」が主流である。同じアンダースピーカーでも、一部上位機にはウーハー+フルレンジの2ウェイタイプを採用している機種もある。スピーカーは従来通り正面に向けて取り付けられる機種に加え、下側に向けて取り付けられる機種も登場している。本体操作ボタン・B-CASカードスロット・ヘッドホン端子も当初は前面にあった機種がほとんどであったが、現在は天面や側面に移設されている。なお、大型（65V型以上）の一部上位機の中には、スピーカーが外付け（本体とは付属スピーカーケーブルで接続）や、別売りとなっている機種（103V型）もある。
薄型テレビの本体内蔵スピーカーはこうした構造上の制約から、サイズや個数（スピーカーユニットの種類）が限られてしまうため、本体内蔵スピーカーのみでは音に物足りなさを感じる場合も少なくなく、より迫力ある音を楽しみたい向きはホームシアターやラックシアターシステムも併せて購入している。
現在のホームシアターシステムは接続が従来機より大幅に簡素化され、HDMIケーブルや光デジタルケーブルを接続するのみで迫力あるサウンドが楽しめる。さらに2010年からは新規格の「オーディオリターンチャンネル（ARC）」が登場、従来の光デジタルケーブル接続が不要となり、HDMIケーブルを1本接続するのみで迫力あるサウンドが楽しめるようになった。この接続方法は、2010年以降製造の機種同士を組み合わせた場合に限られ、2009年以前製造の機種と組み合わせる場合は、従来通り、光デジタルケーブル接続も必要である。薄型テレビでも普及価格帯の中には光デジタル出力端子が非搭載で、HDMI端子もARC非対応の機種があり、この場合はホームシアターとの組み合わせは不可となる。2011年からはテレビ本体のヘッドホン端子にアナログ音声ケーブルを繋ぐだけで迫力あるサウンドが楽しめる、普及型シアターシステムも登場している。ただしこれは、HDMIが非搭載で、テレビ本体の内蔵スピーカーから音は出ない。
薄型テレビ用ホームシアターシステムは、一部を除き（ビエラリンクなどの）HDMI連動機能に対応しているため、テレビに付属のリモコンでホームシアターの集中操作、および音声メニュー切替が可能である。ただし製造年の組み合わせにより、使える機能は異なる。なお、ラックシアター（スピーカー・アンプを内蔵したテレビ台）は奥行きが薄く、かつ防磁設計とはなっていないので、従来型ブラウン管テレビは載せられない。
外部録画機器との接続方法 発売当初はIrシステムが主流で、テレビ受像機側のモニター出力端子と録画機側の外部入力端子相互間をAVケーブルで（映像信号は接続する録画機によりコンポジットビデオケーブル・Sビデオケーブルいずれかを）接続していた。同時にデジタルチューナー（内蔵テレビ）に付属のIrシステムケーブルを（デジタルチューナーの）Irシステム端子に繋ぎ、送信部を録画機のリモコン受光（リモートセンサー）部へ付属両面テープで貼り付ける。接続後は録画機のメーカー設定が必要。
（Irシステムによる）デジタル放送録画は、番組表（Gガイド）から録画したいデジタル放送の番組を選んで決定すれば、その内容をリモコン赤外線信号に変換して録画機のリモコン受光部（リモートセンサー）へ送信される。録画開始時間が来ると、テレビ受像機側より録画信号がIrシステムケーブルを介して赤外線リモコン信号として送信される。
しかし、2005年モデルからは高画質・高音質のAV信号を1本のケーブルのみで伝送可能な「HDMI」が登場、翌2006年モデルからは（パナソニック「ビエラリンク」を皮切りに）HDMIに連動機能が付加された。これにより従来のリモートワイヤーは不要となり、HDMIケーブルを介してテレビ受像機のリモコンで接続した録画機の連動（録画予約・再生などの）操作が可能となったため、従来のIrシステムに比べ、操作・接続は大幅に簡素化されたさらに2010年秋冬モデル以降の機種からはAVアンプ（ホームシアター）とHDMI接続する際、HDMIケーブル1本のみで迫力あるサウンドが楽しめ、光デジタルケーブル接続が不要となる、新規格「ARC（オーディオリターンチャンネル）」が登場している。ただし普及価格帯のモデルは、光デジタル出力端子が非搭載で、HDMI端子もARC非対応の機種が多く、この場合はAVアンプとの組み合わせは不可。。同一メーカーのテレビとレコーダーが売れやすくなる囲い込み効果により、特にパナソニックとシャープはBD/DVDレコーダーのシェアを大幅に引き上げ、ブランド力の強化に成功した。
画質・音質もHDMI接続のほうが（従来のAV接続に比べ）格段に向上したため、2009年モデルからはIrシステム・モニター出力両端子を廃止する機種が増加ビデオ入力端子数も年式が進むにつれて減少しており、現在発売中の2011年最新モデルは、普及価格帯モデルを中心に、ビデオ入力が1系統のみの機種や、S2/S1映像入力端子を全廃した機種も多い。この場合、S-VHS・W-VHS・D-VHSの各ビデオデッキとはコンポジット映像ケーブル以外での接続はできず、画質は汎用型VHSデッキと変わらなくなる。
2011年モデルの上位機は、ビデオ入力端子を2系統に減らしてモニター出力・Irシステム・S2/S1入出力の各端子を廃止した代わりに、ビデオ入力2の音声端子をメニュー操作でアナログ音声出力としても使用可能な機種が登場している。また、BDレコーダー・DVDレコーダーは現行の2011年モデルでも大半の機種がS2/S1入出力端子を標準装備しているが、単体デジタルチューナーの多くはS2/S1出力端子非搭載である。。アナログチューナーのみ搭載の従来型録画機によるデジタル放送録画は廃れつつあり、現代のテレビ放送録画はHDMI連動へほぼ完全移行したHDMI連動は原則として「接続するテレビ受像機と録画機は同一メーカー同士でないと動作しない」仕組みになっており、同じHDMI接続でもテレビ受像機と録画機の組み合わせメーカーが異なる場合は正常に動作しない場合がある。日立の「Woooリンク」はパナソニック「ビエラリンク」と同一規格になっており、現在発売中の日立製BDレコーダーはパナソニック「DIGA」のOEM品であり、子会社の日立リビングサプライ製テレビにもパナソニック「VIERA」のOEM品がある。。
端子群
登場当初は従来型ブラウン管テレビ同様、映像・音声（白（左）・赤（右））入力・S1/S2映像入力・D入力・Irシステム端子、モニター出力端子（S映像も含む）で構成されていた機種が多かったが、（高画質・高音質のAV信号無劣化伝送と接続の大幅簡略化を実現した）HDMIの台頭により従来型AV入出力端子は年式が進むにつれ減少。従来型ビデオ入力端子が徐々に減少し、現在ではモニター出力・Irシステム・S1/S2入出力端子は全廃（一部上位機はアナログ音声出力端子のみ存続）2010年代に薄型テレビはモニター出力端子とS端子が徐々に廃止されていったため、アナログチューナーのみ搭載の従来型録画機によるデジタル放送録画ができなくなり、かつ（HDMI非搭載の）S端子付き録画機とはコンポジット接続しかできなくなった。そして2011年春発行のテレビおよびBDレコーダーカタログには「録画機の地デジ化もお忘れなく」という注意書きも添えられていた（2011年までのモニター出力端子が付いた機種と従来型アナログ録画機を組み合わせた場合、標準画質にはなるがデジタル放送の録画が可能）。、（AACS規定により、D端子におけるハイビジョン映像アナログ伝送がD2以下の画質に制限される新ルール施行に伴い）D入力端子を廃止する機種も登場している（2014年以降はD2以下も含むD端子でのハイビジョン映像アナログ伝送が全面禁止）。2022年以降製造機種はアナログAV入力端子が「映像・音声一体型ミニジャック」へ変更されたため、接続には市販の変換ケーブルが必要。パナソニック「ビエラ」・ソニー「ブラビア」2024年以降モデルとTVS REGZA「REGZA」の2026年以降モデルは「アナログAV入力端子の全廃」に踏み切っており、HDMI端子のない従来型アナログ再生機器は市販のアダプターや変換ケーブルを用いないと接続できなくなっている（シャープ「アクオス」は2026年現在も全機種ミニジャック式アナログAV入力端子を搭載）。 4 HDMI端子は上位モデルは4系統、普及モデルは2系統もしくは3系統の機種が多い（メーカーや機種によっては、ハンディカメラやスマートフォンなどを接続するときに、わざわざ後ろに周り込まなければならなくなる「わずらわしさ」を軽減するため、左右の側面に一部またはすべての端子を配置している場合もある）。2009年のモデルからはサウンドシステムとテレビをHDMIケーブル1本で接続するだけで音声も伝送できるARC（オーディオリターンチャンネル）対応端子が搭載されるようになり、2013年頃から2016年頃にかけてはスマートフォンとテレビの接続・給電に対応したMHL（モバイルハイデフィニションリンク）対応端子を搭載した機種も存在した。
ヘッドホン端子は登場当初は（テレビ本体内蔵スピーカーの音が消える）従来型の端子と、ヘッドホンを差し込んでもテレビ本体内蔵スピーカーからの音が消えない（ダブルチューナーの2画面モデルでは右画面の音声を出力する）「ファミリーイヤホン端子」を搭載した機種が多かったが、2008年以降のモデルではファミリーイヤホン機能を廃止した（ヘッドホン出力を本体内蔵スピーカーからの音が消える1系統のみに戻した）機種が急増した。なお2010年以降のモデルはヘッドホン端子こそ1系統のみだが、ヘッドホンを差し込んだ時にテレビ本体内蔵スピーカーから音を出すか否かがメニュー画面操作で選べる機種が登場している（2画面モデルの一部上位機では本体内蔵スピーカーとヘッドホン端子とで別々のチャンネル音声を出力させることも可能）。
電源ケーブルは登場当初は37V型以上の大型モデルがアース付き3芯プラグを採用しており、通常の2芯式コンセントに繋ぐ場合は付属の変換アダプタを使用していたが、2009年以降製造の機種より全て通常の2芯式に変更されアース線も廃止された（現在は37V型以上の大型モデルが本体側マグネット式、32V型以下の小型モデルが本体側直付け式コード、15V型以下はACアダプタ使用）。なお103V型は（通常の100Vではなく）200V電源を使用する（特殊用途のため受注生産）。
録画機能 薄型テレビ自体にハードディスクドライブを搭載し、レコーダーを接続しなくてもデジタル放送の録画ができる製品がある。特に東芝や日立が力を入れ、他の主要メーカー各社も追随した。レコーダーよりも手軽にタイムシフト視聴などができ、光学ディスクへのダビングを必要と感じない消費者に好まれている。またシャープは2008年にBDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。また、三菱電機は2009年にHDD・BDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。
パナソニックは2008年にHDD内蔵のプラズマビエラ&液晶ビエラを発売、2009年にはHDD・BDレコーダー内蔵の液晶ビエラを発売。2011年にはSDメモリーカードに直接録画ができ、かつ別売の外付HDD（USB接続式）にも録画可能なプラズマ&液晶ビエラを発売した（ただし本機で録画したSDカードは録画元の機器でしか再生できず、ビエラワンセグなど他機器での再生はパナソニック製であっても不可）。
設置方法
テレビ台 登場当初は37V型以上のモデルを中心に据置スタンドおよびテレビ台が別売りの機種が多かったが、現在は全て据置スタンド付属で、本体の向きを左右それぞれ最大15度あるいは20度まで変えられる「スイーベル（首振り）機構」を搭載した機種と、向きを変えられない固定式の二通りがある。スイーベル機構搭載モデルは50V型以下の機種がほとんどで、52V型以上の機種は全て固定式である。さらに23V以下の小型モデルは左右に向きを変えられるのみならず、前後に角度調整が可能な機種もある（左右スイーベル機構非搭載で前後角度調整機構のみ搭載の機種もあり）。
現在発売中のテレビ共用台は全て薄型テレビを載せることを前提とした薄奥行き設計となっているため、従来型ブラウン管テレビは（はみ出して転倒・落下する恐れがあるので）載せられない。ブラウン管テレビの生産終了に伴い、2007年限りでブラウン管式対応テレビ台の生産も終了している。かつては国内大手電機メーカー全社が「純正テレビ台」を生産し・2007年からはこれにアンプとスピーカーが内蔵された「ラックシアター」も生産していたが、ブラウン管テレビ終焉と共に純正テレビ台生産より撤退するメーカーが相次ぎ、最後の砦だったパナソニックも2021年限りで純正テレビ台生産を終了。ラックシアターは2017年限りで国内メーカー全社が生産を終了し、ホームシアターシステムの現行モデルはバータイプのみとなった。国内大手電機メーカーは既に純正テレビ台生産より完全撤退し、現在の国内テレビ台メーカーは朝日木材加工・ハヤミ工産（「TIMEZ」ブランド）・ヤマダホールディングス・ニトリ・共栄商事（「AURORA」ブランド）のみとなっている。
全ての据置薄型テレビには、地震などの際に本体が倒れるのを防ぐための転倒防止部品（テレビ本体を台や壁面に固定するバンドおよび取り付けネジ）が付属されている（壁面固定の場合、本体・壁面両取付部品相互間は市販のひもや鎖で接続）。東日本大震災を経て、薄型テレビの設置方法や転倒防止措置が、少なくない割合の消費者に全く伝わっていないことが判明した薄型テレビの転倒防止対策の重要性（国民生活センター）。なお（有機ELなど）薄型テレビの上位機種は、台側へ転倒防止部品を取り付けなくても「ボタン一つで転倒防止機能を動作させることが可能」となっている。
大手メーカー各社のテレビカタログでは「テレビ受像機本体の買い換え時は、テレビ台も同時に買い換える」よう促されている（ブラウン管時代からのテレビ台が経年劣化している場合、最新薄型テレビ受像機の重さに耐えられず台が潰れて転倒・落下するおそれがあるため）。畳・絨毯など足場が軟らかい床面に置く場合、転倒などを防ぐ観点から「底面キャスターを外す」よう指示されている（フローリングに置く場合も、地震や振動などで台が動かないよう「キャスター座=輪留めを敷く」よう推奨）。またテレビ受像機本体の底面（据置スタンド）より小さな台に載せると、重心が上に来てバランスが崩れ転倒の危険性が高まるので、必ず「載せるテレビ受像機本体の大きさに適合した台を選定」する。加えてテレビ受像機本体をBD/DVDレコーダー・プレーヤー、ラック型でないホームシアターなど録再機器の上へ直接載せると、テレビ本体の重さに耐えられず機器キャビネットが潰れ破損するおそれがあるので、これら機器はテレビ台内ラックや市販AVラックへ収納するか、テレビ受像機本体の手前または横に置く。
壁掛け 薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった（「21世紀#20世紀における21世紀像」も参照）。
しかし初期の液晶テレビは重く32型で20kg前後、50型以上では60kgを超え、壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボードなどの壁材では強度が足りず、大がかりな取り付け・補強工事が必要になった。一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点が原因となって高いコストがかかる場合が多かった。
またテレビの位置を自由に移動できなくなる、アパート住みなどの住宅事情により壁に穴を開けられないなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する（以前のブラウン管テレビを載せていた台を流用する）場合がほとんどであった。三菱電機のBD内蔵REALなど3.5インチBDドライブを前面に搭載しているため薄型テレビであっても壁掛けは構造上不可能なものもあった。
ようやく2007年から「超薄型」と呼ばれる、奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで、壁掛けを前提としたデザインとなっている。ただしBDレコーダー一体型テレビなど一部「壁掛け非対応」となっている機種がある。
壁掛け工事は「壁の素材や強度に適合した各メーカー指定部品を用い、機器本体落下事故防止のため必ず電器店や専門業者へ依頼する」よう指示されている。なお「移動式（キャスター付き）壁掛けスタンドへの取付は禁止」されており、大手メーカー各社のテレビ取説では「移動させる必要がある場合は転倒防止措置を講じたうえで、市販のキャスター付きテレビ共用台へ載せる」よう指示されている（キャスター付き壁掛けスタンドに取り付けた場合、振動で取付ネジが緩みテレビ受像機本体が落下するおそれがあるため）。またTV受像機を天井へ吊るす「天吊り金具」は法人向けのみの販売で、個人での購入は原則不可（天井取付時も落下防止のため工事は専門業者へ依頼し、当該機種および天井素材に適合する金具を用いて正しく取り付ける。ブラウン管テレビを壁掛け・天吊りするための金具「テレビハンガー」は国内メーカー全社が生産終了）。
HD ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品（ハイビジョンブラウン管テレビ）が存在するが、アナログハイビジョンの普及率の低さもあり、あくまでも高級品であった。HD解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。
液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン（1920×1080）パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルハイビジョンパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるがフルハイビジョンという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。
パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルハイビジョンは不要松下が50型以下にフルHDは不要と断言する理由 大河原克行のデジタル家電 -最前線-、AV Watch、2006年6月1日。と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった（2007年以降になるとプラズマでもフルハイビジョンパネルが普及）。2010年代には4Kや8Kといったさらに高解像度のパネルが登場するようになった。
画面サイズ メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している（例えばブラウン管の29インチなら薄型の40インチ、ブラウン管のワイドの32インチなら薄型テレビの42インチが目安）。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差（視野角など）がある。
低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは32 - 42V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した32V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。ただ、32V型を除く19V - 31V型の近年の傾向としてラインナップがあるだけで特段と言って需要がある訳ではなく、19V - 24V型は狭い個室用（子供部屋やアパート等）やBtoB向け（病院や漫画喫茶等）となっている。25V - 31V型に至っては2013年以降の4K傾向から2018年現在、製造してるメーカーがわずかとなっている。
より大きな画面サイズの追求は各メーカーが技術を競う意味合いもある。プラズマは2007年に松下電器産業（現：パナソニック）が103インチを発売。液晶は2012年で84インチ程度だったが2018年には200インチにまで巨大化した【世界最大級、超大画面TV GIGA】の商品ラインナップに150インチと200インチを追加!最大サイズで最安値! | 日本ユーザック株式会社のプレスリリース。
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