伊藤 穰一（いとう じょういち、1966年〈昭和41年〉6月19日 - ）は、日本のデジタル・アーキテクト、ベンチャーキャピタリスト、実業家、学者、作家。
2026年4月現在、日本国内では株式会社デジタルガレージ共同創業者兼取締役。千葉工業大学変革センター長、同大学長。藤田医科大学ヘルスデータ・アーキテクチャセンター副所長・客員教授。経済産業省。「Web3.0・ブロックチェーンを活用したデジタル公共財等構築実証事業」アドバイザリーボード委員、慶應義塾大学サイバー文明研究センター客員研究員、講談社、サントリーホールディングス、MUFGなどのアドバイザーなどを務める。海外ではブータン・ゲレフ投資開発公社の取締役兼会長。カザフスタン人工知能評議会メンバー“Kazakhstan names Emirati Dr. Ebtesam Almazrouei to Presidential AI Council”“Kazakhstan Appoints Emirati Expert Dr. Ebtesam Almazrouei To Presidential AI Council”“The first meeting of the Council for the Development of Artificial Intelligence chaired by the President of the Republic of Kazakhstan”。経済同友会「企業のDX推進委員会」委員長を務めた（その後、廃止）。
概要 過去にはMITメディアラボ所長「MITメディアラボ新所長、伊藤穰一氏に聞く」 WIRED JAPAN、2011年4月28日を2011年より2019年まで日本人で初めて務め、2016年7月1日からはマサチューセッツ工科大学教授も兼務。MITメディアラボ辞任後の2023年、MITメディアラボ及び米国のチャリティ Institute of Electrical and Electronics Engineers (IEEE) が設立した、人工知能(AI)の倫理とガバナンスに焦点を当てたイニシアチブのメンバーを務めた“さらばAI、これからは「拡張知能」と呼ぶ時代がやってくる”。
インターネットおよびテクノロジー企業に焦点を当てた起業家としての役割が評価され、インターネットサービスプロバイダ(ISP)のPSINet Japan、広告プロモーションと決済事業を収益基盤としたデジタルガレージ、検索エンジンのインフォシークなどを設立。1997年に警察庁情報セキュリティビジョン策定委員会委員にネットワークセキュリティ専門家として請われhttps://www.npa.go.jp/cyber/research/h10/secvision/list.htm日本の警察庁ハイテク犯罪対策室立ち上げに関与した。警察庁総合セキュリティ対策会議委員https://www.npa.go.jp/cyber/csmeeting/h13/pdf/pdf13a.pdfなど多くの委員を務めた。海外ではハーバード・ロースクール客員教授、米ピュアテック・ヘルス取締役会長、非営利団体クリエイティブ・コモンズ取締役会長兼最高経営責任者を務める上に、理事としてニューヨーク・タイムズ社、ソニー株式会社、ジョン・S・アンド・ジェームズ・L・ナイト財団、ジョン・D・アンド・キャサリン・T・マッカーサー財団、ICANN (The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)、Mozilla財団、OSI (The Open Source Initiative)、電子プライバシー情報センター(EPIC)などに歴任した。
様々な活動を通じて世界有数のインターネット活動家としての活動が評価され、英オックスフォード大学内オックスフォード・インターネット・インスティテュートより生涯業績賞を2011年に受賞“Director of MIT Media Lab Joi Ito Receives Lifetime Achievement Award from the Oxford Internet Institute”。2012年よりクローラ事業を行う非営利団体、コモン・クロールのアドバイザー“A free database of the entire Web may spawn the next Google”。2014年には、SxSWインタラクティブ殿堂入り“SXSW HALL OF FAME”及びニューヨークのニュースクール大学から名誉文学博士号を、2015年にはタフツ大学から名誉人文学博士号を授与された“Joi ItoFormer Director; Former Professor of the Practice in Media Arts and Sciences”。2016年、米WIRED誌との企画でバラク・オバマ元米大統領と対談“バラク・オバマが伊藤穰一に語った未来への希望と懸念すべきいくつかのこと”。2017年には、企業間でのイノベーションや研究開発に関する知識及びベストプラクティスの共有を促進する国際的非営利団体Innovation Research InterchangeよりIRIメダルを受賞し“IRI Awards”“The Antidisciplinary Approach”、同年、米国芸術科学アカデミーに選出された“Dr.Joichi Ito”。2018年にはフレデリック・ダグラス・ファミリー・イニシアチブとアンチレイシスト・リサーチ&ポリシー・センターからフレデリック・ダグラスの精神を反映する平等と自由のために活動をしている200人（FD200）に選出“The Frederick Douglass 200: the people who embody the abolitionist's spirit and work”。2019年にはインターネット上でのプライバシー保護や市民の権利を守るために活動している非営利団体EPIC (Electronic Privacy Information Center)から生涯業績賞を授与された“Blumenthal, Schakowksy, Richardson, and Ito to Receive EPIC Champion of Freedom Awards”。
来歴 生い立ち thumb|left|200px|1981年撮影 1966年（昭和41年）6月19日に京都府で生まれる。その後一家でカナダへ、さらに3歳（1969年）でアメリカミシガン州デトロイト郊外へ移住。1980年～1982年 西町インターナショナルスクール（中学校、港区）。1982年～1984年 American School in Japan （高校、詳細不明）。高校卒業後に再度渡米し、1984年にTufts 大学工学部に入学するも1985年に中退。1986年にシカゴ大学物理専攻へ入学し、1987年中退。
インターネットの到来 1994年（平成6年）に、日本国内初のインターネット接続専用設備を導入したPSINetの日本法人の設立に携わり、1995年に代表取締役に就任。同じく1994年にインターネット・サーバー構築やウェブ制作を行う会社、エコシスを、家族からの借金などで設立“伊藤穰一、孫正義らから20代に学んだ「リスクを取る意義」”“Finding Opportunity in Chaos”“This is Tomigaya. You are a connection. We are one.”“#75 3年半ぶり登場！日本のインターネットの父・村井純教授が明かす「歴史で語られてない、めちゃくちゃ重要なこと」｜伊藤穰一 × 村井純（慶応義塾大学教授）”、ウェブサイト「富ヶ谷」、朝日新聞の「オープンドアーズ」、博報堂の「Ad-Mall」、ジュニアサミット95の開設などを手掛けつつ、同1994年、元NHK会長の島桂次の依頼により、日英バイリンガルのインターネット上のニュースサイトの立ち上げを支援し、同年10月3日にローンチした。
1995年（平成7年）から1996年（平成8年）にかけて、エコシスはフロム・ガレージ社と統合されデジタルガレージとなり（登記上は1997年5月）、“The INTERNET 1996 WORLD EXPOSITION”を皮切りに、インターネット広告事業や米国発初期音楽ポータル・サイトの/Sonicnetと提携、フジロックフェスティバルの日本国内初のインターネット中継などに携わりつつ、検索エンジン、インフォシークの日本版であるInfoseek Japanを立ち上げた。
2000年、デジタルガレージはジャスダックに上場、伊藤はブログ、検索、ソーシャル・メディア、インキュベーションなどの欧米のインターネット技術を日本に取り入れる役割を加速し、2008年にはTwitter（現・X）の日本上陸に携わる“History”。
2004年から一橋大学大学院ビジネススクール国際企業戦略専攻の経営学博士コースに在籍するが2007年に中退。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科非常勤講師を務めたことがある。2016年7月よりMITメディアラボ所長。2016年7月1日からはマサチューセッツ工科大学教授も兼務。
ネオテニー(1999-) 1999年（平成11年）にウィットニー＆カンパニーから18億円の出資を受け、ベンチャー企業を支援する投資会社、ネオテニーを設立。会長はマネックスグループ取締役の槇原純。社名に使ったネオテニーとは、人類学でいう幼形成熟（幼形進化）のこと。幼い形のまま成長する過程を指し、幼児の特徴が成人に保存されている状態を意味する。ディズニーランドが永遠に進化するエンターテイメントであるように、子供の好奇心を失わずに成長する企業でありたいと、伊藤が自ら命名した。
クリエイティブ・コモンズ (2003-2019) thumb|200px|2008年11月14日、アラブ首長国連邦駐箚特命全権大使波多野琢磨（左）と 2003年6月、伊藤はローレンス・レッシグが創設したコンテンツの合法的な共有と再利用を促進する非営利団体クリエイティブ・コモンズ(CC)の理事に就任。後の2006年12月、レッシグが議長を退任しCEO職に専念すると発表され、伊藤が後任の議長に就任した。CC側はこの人事を「CCがそのライセンスおよび理念を商業的応用やより広範なシェアリング・エコノミーへ統合することへの関心を強めていたことの反映」と位置づけ、レッシグは伊藤を「シェアリング・エコノミー構築における重要なリーダーの一人」と評した。
2008年4月、レッシグが研究焦点を著作権から政治腐敗へ移すためCEO職を退任すると、伊藤は理事からCEO(非常勤、無報酬)へ転任、議長職は創設理事のジェームズ・ボイル(デューク大学法学教授)に引き継いだ。同時にCCはヒューレット財団から400万ドル(一般支援250万ドル、教育部門ccLearn支援150万ドル)の助成を獲得。CEO期間中、伊藤はOERへの取り組みを加速させ、伊藤の任期中にクリエイティブ・コモンズは70か国以上に関連団体を持つまでに成長、アルジャジーラ、ホワイトハウス、ウィキペディア、GoogleなどがCCライセンス下で資料を公開するに至った“JOI ITO NAMED CHAIRMAN OF CREATIVE COMMONS”“Media Lab maverick”“Joichi Ito named director of MIT Media Lab”“Tag: Joi Ito”。
2011年、伊藤はMITメディアラボ所長就任に伴いCEO職を退任、後任にはキャシー・カサリーが就任した。2010年から2012年まで再び議長を務めた後、2014年に理事を退任し諮問評議会メンバーとなった。2019年9月7日、ジェフリー・エプスタイン関連の一連の役職辞任の一環として、CC諮問評議会も即日辞任した（後述）。
Safecast (2011-) 2011年(平成23年)の福島第一原子力発電所事故を受けて、伊藤は技術者のショーン・ボナー(Sean Bonner)およびピーター・フランケン(Pieter Franken、当時マネックスグループ)と共に、当時の日本政府から提供される環境放射線データの透明性と信頼性の不足に対応するため、2011年3月に市民科学団体Safecast(セーフキャスト)を共同設立し「History of Safecast」Safecast。2026年5月27日閲覧。「成り立ち」Safecast日本。、本拠地は東京都渋谷区道玄坂に置かれた。発足直後の同年4月、3名はデジタルガレージ主催のNEW CONTEXT CONFERENCE TOKYO(内容を震災対応に変更)で対面し、Dan Sythe (International Medcom)、Akiba、アンドリュー・"バニー"・ファンらと共に活動を開始。
Safecastは主にボランティアによって運営されており、市民科学主導でbGeigieやbGeigie Nanoなどの低コスト、高精度、携帯可能な放射線測定器を設計、開発、販売している「Safecast とは」Safecast日本。「チームメンバ紹介」Safecast日本。「Devices」Safecast。。これら機器はGPSを利用し、市民が放射線測定データをクラウドソーシングによって収集、そしてそのデータをアップロードできる仕組みを提供。CC0ライセンスでオープンデータとして公開される測定値は2018年時点で5000万データ点を超え、世界最大規模の背景放射線測定オープンデータセットとなった「The DIY Geiger Counter That United Scientists After Fukushima」『Popular Mechanics』。。すべてのデータをCC0で公開するという一貫した方針は、政府や専門機関に依存しない独立した情報基盤を市民の手で構築することを目的としており、危機時における情報の透明性を権利として位置づけるものである。同様の放射線監視ネットワークが福島第一、チェルノブイリ周辺やウクライナ各地で展開されたことは、その原則が普遍的に機能することを示している。
Safecastの活動はシャトルワース財団(2012年~)、ナイト財団、アネンバーグ財団などから資金支援を受けた。学術的にも複数の評価を受けており、共同設立者らは2016年に学術誌『Journal of Radiological Protection』に「Safecast: successful citizen-science for radiation measurement and communication after Fukushima」を発表、2018年にはハーバード・ビジネス・スクールがSafecastを題材としたケーススタディ「Safecast: Bootstrapping Human Capital to Big Data」を発行した。
2022年のロシアによるウクライナ侵攻後、Safecastはウクライナの市民科学団体SaveDniproおよびチェコ放射線防護研究所と連携して「#bgeigies4ukraine」プロジェクトを開始し、同年5月にはロシア軍撤退後のチョルノービリ立入禁止区域において初の独立放射線データ取得を行った「Our independent realtime radiation monitoring network in Ukraine is now up and running!」Safecast、2024年8月。。2024年5月以降は固定リアルタイム放射線監視装置「Radnote」のネットワーク構築を進め、2025年7月時点で43機が展開されている「UKRAINE UPDATE, JULY 2025」Safecast、2025年7月。。
MITメディアラボ (2011–2019) 背景 thumb|200px|2015年4月27日、内閣総理大臣安倍晋三（右）と 2011年4月、ニューヨークタイムズが伊藤のMITメディアラボ所長就任を報じ、2011年9月1日より日本人として初めてMITメディアラボ所長（第4代目）Kirsner, Scott (April 26, 2011). "MIT picks Joichi Ito, Japanese venture capitalist and entrepreneur, as new leader of the Media Lab". Boston.com (The Boston Globe) (The New York Times Company). Retrieved April 26, 2011.を務めた。2016年7月1日からはマサチューセッツ工科大学教授も兼務。ニューヨーク・タイムズは「2度の大学中退歴を持つ彼の就任は、非常に珍しいケースだ」と伝え、Calit2の所長ラリー・スマールは「選任はラディカルだが賢明だ」と評価Markoff, John (April 25, 2011). "M.I.T. Media Lab Names a New Director". The New York Times. Retrieved April 25, 2011.している。メディアラボの共同創業者で名誉議長のニコラス・ネグロポンテは「Joiがメディアを変えていくだろう」http://web.mit.edu/newsoffice/2011/ito-media-lab-director.html "Joichi Ito named director of MIT Media Lab". MIT News (Massachusetts Institute of Technology). April 25, 2011. Retrieved April 25, 2011.と語っている。アジアン・サイエンティスト・マガジン誌のインタビューでは、MITメディアラボのビジョンを語った上で「教育」ではなく「学び」という言葉のほうがしっくりくるChan, Juliana (May 2, 2011). "Newly Appointed MIT Media Lab Director, Joichi Ito, Talks To Asian Scientist". AsianScientist.com. Retrieved May 14, 2011.と語っている。
着任後にはメディアラボの活動指針として「ユニーク、インパクト、マジック」という意味の3つのキーワードを提示した 「誰もやっていないことをやる、真似はしない（ユニーク）」 「やるなら社会にインパクトを与える活動を目指す（インパクト）」 「そしてそれは驚きや感動を与えるものであるべきだ（マジック）」 という意味の3つのキーワードを提示した。また、伊藤のメディアラボでのリーダーシップは、9つの原則によって導かれていた。 服従よりも不服従 プッシュよりもプル 地図よりもコンパス 権威よりも創発 教育よりも学習 強さよりもしなやかさ（レジリエンス） モノよりもシステム 安全よりもリスク 理論よりも実践。 これらの原則は、従来の権威よりも創発的なシステムを重視するものであった“Joi Ito’s 9 Principles of the Media Lab”。
運営 2011年 2011年12月、伊藤はニューヨーク・タイムズに寄稿し、オープンイノベーションの重要性と、規制が少ないほどイノベーションが促進されるという考えについて論じた“In an Open-Source Society, Innovating by the Seat of Our Pants”。メディアラボとしての使命は、研究者が契約や四半期ごとの利益に縛られることなくイノベーションを育むことであり、将来技術につながる可能性のあるアイデアを自由に探究できる環境を提供してきた。 その一環、MITメディアラボ所長の任務として、 レゴ、東芝、エクソンモービルといった企業を含む法人会員はメディアラボからの発明をいち早く知る機会を得る対価として、会費を支払う約90社の企業スポンサーから構成されたコンソーシアムによって賄われ、年間約7,500万ドル(2026年4月換算で約120億円）規模の予算管理を担っていた。伊藤によるこの独自の資金モデルにより、メディアラボの教員、そして約230人の大学院生は、研究助成金の申請書作成といった一般的な資金調達要件を回避し、プールされた資金を内部で分配し、研究にフォーカスすることが可能となっていた。メディアラボは研究の自由を維持しており、「短期的な利益（ボトムライン）を重視しすぎる」企業や、製品の成果を指図しようとする企業を明確に排除してきた実績もある“Making ideas into reality at MIT's 'Future Factory'”。
同年、メディアラボでの活動の一環として、 既存の学問分野の枠を超える （アンチディシプリナリー）対話のための公開フォーラムとして、ラボのディレクターズ・フェロー（Director’s Fellows）を含む世界各地のリーダー、アクティビスト、研究者を招きながら、テクノロジー、社会、倫理の交差点について議論するMLTalksシリーズを制度化（開始当初は「Media Lab Conversations Series」）“MLTalks”。
2013年 2013年にディレクターズ・フェロープログラムを創設、ケニアの起業家、デトロイトの作家、マジシャンのマルコ・テンペストなど、従来のメディアラボが接点を持ち難い人々を積極的に巻き込んでメディアラボの多様性に挑戦。
2013年5月、伊藤は『Fast Company』のインタビューにおいて、都市再生の解決策として、都市は「邪魔をしない」こと、すなわち若者がイノベーションを起こしやすくする環境を整えることが重要であると提案 “ Joi Ito’s Plan For Urban Innovation: “Let A Thousand Weirdos Bloom””。
2013年10月、伊藤はMITメディアラボが「E14」と呼ばれる独立系投資ファンドと提携することを発表。この取り組みはMITメディアラボの学生に対し、スタートアップを立ち上げるために6か月間の猶予期間を提供するもので、投資からリターンが得られた場合には、MITメディアラボにも資金が還元される “ Giving students ‘a six-month runway’ to launch startups”。2025年現在、E14は運営を継続しており、100社以上のメディアラボ発スタートアップを支援するとともに、MITメディアラボの起業コミュニティ向けのイベント・プログラムを企画/運営している “ E14 Fund – MIT Media Lab”。
2014年 2014年5月には、『WIRED』誌のインタビューに登場、ものづくりの未来は、テクノロジーと生きた物質（生体）との融合にあると語り“ Forget Robots. We'll Soon Be Fusing Technology With Living Matter”、7月には、IDEOのティム・ブラウンとともに、SXSWインタラクティブ・フェスティバルにおいて、ものづくり（メイキング）の未来について対談を行った“The Future of Making (Full Session)”。
2015年 2015年6月、伊藤はオライリーメディア主催のSolid Conferenceで基調講演を行い、「Why Bio is the New Digital（なぜバイオが新たなデジタルなのか）」と題して講演“Why Bio is the New Digital - Joi Ito keynote”、12月には、メディアラボ共同創設者のニコラス・ネグロポンテとともに『WIRED』誌の取材を受け、電子インク（e-Ink）、タッチスクリーン、GPS、ウェアラブル技術など、MITメディアラボから生まれた主要な変革的技術について語った“Huge MIT Media Lab Inventions That Transformed Our World”。
2016年 thumb|200px|2016年1月29日、第3次安倍第1次改造内閣の国務大臣（東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当）遠藤利明（左）と東京オリンピックについて会談 2016年6月、MITのメディア・アーツ・アンド・サイエンス分野における実務教授（Professor of the Practice）に任命 “Media Lab Director Joi Ito Appointed Professor of the Practice in Media Arts and Sciences”。
同じく6月に、伊藤は、アンドリュー・マカフィー、エリック・ブリニョルフソン、リード・ギャレット・ホフマン、サム・アルトマン、エリック・サロビール神父ら、技術者、経済学者、ヨーロッパの哲学者・神学者が参加した会合に出席し、人工知能時代における仕事の未来についてのエッセイを執筆した“The Future of Work in the Age of Artificial Intelligence”。
2016年8月、『WIRED』誌は、文化、テクノロジー経済、消費者行動、科学的発見を形作ることで「物事を動かしている」人物として、Wired 100の第33位に伊藤を選出“The WIRED 100”。
2016年9月、伊藤がリード・ホフマンと取り組んでいた人工知能倫理に関する活動が、ジョン・マルコフによるニューヨーク・タイムズの記事で紹介された。当時、集中的にAI倫理に取り組むグループは3つあり、1つ目は後に2017年に正式発表されたMITメディアラボの取り組みは伊藤とリード・ギャレット・ホフマンが主導、2つ目はアルファベット、Amazon、フェイスブック、IBM、マイクロソフトが参加するスタンフォード大学の「人工知能100年研究（AI100）」、そして3つ目がGoogle DeepMindによる独自の取り組みであった。MITメディアラボのプロジェクトは、「社会を常に議論の輪の中に留める」ことを目的としており、伊藤は特に、計算機科学者が社会科学者や哲学者と相互に関わることの重要性を強調“How Tech Giants Are Devising Real Ethics for Artificial Intelligence”。
11月には、伊藤は当時の米国大統領バラク・オバマと、人工知能、ニューラルネットワーク、自動運転車について対談。その内容が『WIRED』誌に掲載された “The President in Conversation With MIT's Joi Ito and WIRED's Scott Dadich”。
2016年12月、ニューヨーク・タイムズに「善意で使われたテクノロジーが失敗することもある」と題する論説を寄稿。伊藤は、人間の集合知を拡張するために機械を訓練する新たな人工知能の潮流を、「拡張知能（Extended Intelligence/E.I.）」と呼ぶべきだと提唱。そしてE.I.の課題は、社会の最良の側面と最悪の側面の両方を増幅し得る点にあると指摘、機械知能の時代において、倫理、政府、教育制度、メディアがどのように進化すべきかの枠組みを構築することが不可欠だと述べた“Well-Intentioned Uses of Technology Can Go Wrong”。
2017年 2017年1月、世界経済フォーラムにおいて、デビッド・カークパトリックと伊藤が公開対談を行い、伊藤は「第4次産業革命において、科学技術だけでは勝てない」と語った“Davos 2017 - An Insight, An Idea with Joichi Ito”。