瀬川 功(せがわ こう、1905年3月26日 - 1984年11月2日)は、日本の小児科医師、陶磁器研究家、医学博士、医療法人瀬川小児病院第3代院長、社団法人日本陶磁協会 第4代理事長。常陸宮正仁親王と清宮貴子内親王の元主治医。旧姓:加瀬。

略歴 1931年:東京帝国大学医学部卒業瀬川小児神経学研究所「瀬川家の沿革」 東京大学医学部附属病院小児科助手 瀬川小児科病院第2代院長・瀬川昌世の婿養子となる。 1940年8月1日:医学博士号(東京帝国大学)授与 宮内省侍医寮嘱託宮内庁書陵部「進退録11昭和19年」第778号「侍医寮事務嘱託瀬川功解嘱ノ件」 東京大学医学部医学科講師 1944年:同助教授 就任 同附属医専部 教授 1948年:同職退任 瀬川小児病院第3代院長瀬川小児神経学研究所「瀬川家の沿革」 1959年:この頃、瀬川邸(旧:古市公威邸)の庭を苔庭に変え、茶室を建造。 1975年:(社)日本陶磁協会 経理担当常任理事 就任公益社団法人日本陶磁協会「沿革」 1976年:濱口雄彦の後を受けて(社)日本陶磁協会 第四代理事長 就任公益社団法人日本陶磁協会「沿革」 1984年11月2日、死去。79歳没。 (社)日本陶磁協会の後任理事長には大河内信威が就いた。公益社団法人日本陶磁協会「沿革」

医学者としての活動 瀬川は小児科医として、流行性脳炎に関する研究に取り組んだ。1938年には「流行性脳炎病原体に対する東京地方小児血清の中和能力の年令的差異」を『児科雑誌』第45巻に発表しており、同論文は後年の医学研究でも引用されている瀬川功「流行性脳炎病原体に対する東京地方小児血清の中和能力の年令的差異」『児科雑誌』第45巻、1938年、1519-1538頁。。1939年には栗山重信との共著で「昭和13年度小児流行性脳炎の治療成績」を『東京医事新誌』に発表した栗山重信・瀬川功「昭和13年度小児流行性脳炎の治療成績」『東京医事新誌』、1939年。。

1947年には、幼稚園教員を対象として開催された講習会で「衛生養護」の講師を務めた。同時代の記録では、3時間の講義を担当したことが記されている『幼児の教育』第46巻第6号、1947年8月、8頁。上智大学学術情報リポジトリ。。

宮内省侍医寮での勤務 瀬川は宮内省侍医寮の事務嘱託を務めた。宮内庁書陵部所蔵の『進退録11昭和19年』には、1944年8月の記録として「侍医寮事務嘱託瀬川功解嘱ノ件」が収録されており、同年に同職を解かれたことが確認できる宮内庁書陵部「進退録11昭和19年」第778号「侍医寮事務嘱託瀬川功解嘱ノ件」1944年8月。。

与瀬への疎開 第二次世界大戦末期の1945年春、瀬川は家族とともに神奈川県津久井郡与瀬へ疎開した。法学者の川島武宜も同時期に与瀬へ疎開しており、回想録『ある法学者の軌跡』では、瀬川ら東京大学関係者と親しく交流したことが記されている川島武宜『ある法学者の軌跡』有斐閣、1978年、186-187頁。。

川島の回想によれば、瀬川は疎開先でも小児の診療にあたり、当時「新薬」とされていたスルフォン剤を用いて疫痢にかかった村の子供を治療していたという川島武宜『ある法学者の軌跡』有斐閣、1978年、186-187頁。。

瀬川小児病院 瀬川は瀬川家の8代目にあたり、1948年に瀬川小児科病院の第3代院長となった瀬川小児神経学研究所「瀬川家の沿革」。。

日本陶磁協会での活動 瀬川は医師として活動する一方、日本陶磁協会の活動にも携わった。1975年には常任理事として経理を担当し、1976年10月、理事長の浜口雄彦の死去を受けて第4代理事長に選出された。日本陶磁協会の公式沿革では、瀬川の理事長在任期間を1976年から1984年としている公益社団法人日本陶磁協会「沿革」。。

1978年3月には、日本陶磁協会の機関誌『陶説』第300号の記念特集号に「陶説300号を記念して」を寄稿した公益社団法人日本陶磁協会『陶説』No.300、1978年3月。。1984年11月に瀬川が死去すると、大河内信威が第5代理事長に選出された公益社団法人日本陶磁協会「沿革」。。

著作物 博士論文 『小児期血清の流行性脳炎病原体中和能力に就て』1940年、東京帝国大学

家族・親族

義祖父:瀬川昌耆 - 医学博士、瀬川小児科病院初代院長瀬川昌耆の家族関係については、瀬川家関係資料を参照。 義祖父:古市公威 - 男爵・工学博士 養父:瀬川昌世 - 医学博士、瀬川小児科病院第2代院長瀬川家関係資料を参照。 兄:加瀬恭治 - 医学博士 長男:瀬川昌也 - 医学博士、瀬川小児神経学クリニック院長瀬川家関係資料を参照。 孫:瀬川祥子 - ヴァイオリニスト瀬川家関係資料を参照。 三男:瀬川昌威 - (株)美味と健康顧問瀬川家関係資料を参照。 四男:瀬川昌輝 - (株)昌平不動産総合研究所社長瀬川家関係資料を参照。

参考資料 『昭和人名辞典』 日本図書センター 公益社団法人 日本陶磁協会