フィールド対Google事件（Field v. Google, Inc., 412 F.Supp. 2d 1106 ( 2006)）とは、Googleに対し提起された著作権侵害訴訟である。この事件はGoogleの「検索エンジンのキャッシュによるハイパーリンクの掲示（display）」がフェアユースとして認められた一つの裁判例であり、地区裁判所という下級審ながらもその判例が他のいくつかの判例へ引用されているHow this document has been cited。
原告のブレーク・A・フィールド（Blake A. Field）は、自身が排他的権利（exclusive right）を持つ著作物を自身の所有するウェブサイトにアップロードしたが、その後被告のGoogleが原告のウェブサイトを「キャッシュ」し、その複製を被告の検索エンジン上で利用可能状態にしたため、当該著作物の権利を侵害した、と主張した。これに対し被告は複数の抗弁を提起した。（implied license）、禁反言（estoppel, エストッペル）、フェアユース、及びデジタルミレニアム著作権法（DMCA）のセーフハーバー条項誠実に行為をなした（act in good faith）か、または法で定められる基準を満たせば民事上の法的責任（liability）を軽減するという制定法上の条項。DMCAの場合、その「第2編: 」（Title II: Online Copyright Infringement Liability Limitation Act, OCILLA, ）に実質的規定が存在する。ここには（ISPなどオンライン・サービスを提供する全ての事業者。ちなみにISPは(a)のいわゆる"conduit",「『導管』型事業者」に含まれる）のサービス内容（同条(n)でいうseparate and distinct functions, 「別個独立の機能」）に対し、著作権侵害に対する法的責任の制限される内容とそれが認められるための条件が規定されている。本件の場合、被告のキャッシュは"(b) System Caching"（システム・キャッシング）に該当すると法廷は認定した。ところで"(d) Information Location Tools"（情報特定手段）は検索エンジンのことを指しているのだが、両当事者も法廷もこのことには触れていない。本法は、日本法上で完全には合致するものはないが、プロバイダ責任制限法の一部が相当する。の4つである。法廷はGoogleのサマリー・ジャッジメント。裁判官が争点が無いとの心証を得た場合に、陪審員による事実審理（trial）を省略し下す決定。 Rule 56に基づく。の（motion for summary judgment）を全て認め、他方フィールドの略式判決の申立は全て却下されたOrder, p. 24 (412 F.Supp.2d (at) 1125)。
背景 原告は弁護士（attorney）及び作家であり、ネバダ州の（state bar association）に所属している。2004年4月6日、原告は法廷に単一の請求に関する訴状（complaint）を提出した。その訴状内容は、原告が所有する、www.blakeswriting.com次は、訴訟提起時のコンテンツ・データである（インターネットアーカイブ提供によるスナップショット）。Welcome to blakeswritings.comにて予め公開（publish, 発行）していた原告の著作物（題名はGood Tea）のうち1つが、本件申立における被告の複製及び頒布（distribute）のちに述べるCachedリンクという被告サービスの機能提供行為により、インターネット上での「公衆への頒布権」（right of public distribution, (3)）を侵害したと原告は主張する。cf. 公衆送信権。のため著作権を侵害されたと主張するものである。Order, p. 1 (412 F.Supp.2d 1110)
同年5月25日、原告は同様にインターネット上で無償で（for free）Order, p. 7 (412 F.Supp.2d 1114), "Statement of procedural history & undisputed facts", 27.全世界に向けて（to the world）予め公開していた50の著作物の権利も被告が侵害したと主張する「修正訴状」（Amended Complaint）を提出した。その際原告は実際に被った損害（actual damages）に対する賠償ではなく、計255万ドルの法定損害賠償Order, p. 7 (412 F.Supp.2d 1114), "Statement of procedural history & undisputed facts"（「手続履歴及び争いのない事実の供述」）の27.によると、原告の51の著作物は提訴前の2004年1月16日に合衆国著作権局に登録されており（registered）（著作権局の登録データを参照せよ）、法定損害賠償請求の条件であるの規定は満たされている。損害額は1著作物当たり5万ドル、計255万ドルであると算定。この時原告は被告の行為が故意であると主張したため、単位著作物当たりの請求額が"17 U.S.C. § 504(c)(2)"に基づき増額されたものとなっている。詳しくは記事"故意侵害による法定損害賠償"を参照。を差止救済（injunctive relief）に加えて請求したOrder, pp. 1-2 (412 F.Supp.2d 1110)。
その後両者はそれぞれ略式判決を申し立て、これに基づき2005年12月19日、法廷は「両訴訟当事者の『略式判決交差申立』に関する『審問』」（hearing on the parties' cross-motions for summary judgment）を開催した。この時被告はDMCAによって創設された米国著作権法 第512条(b)項（セーフハーバー条項）に基づき、自身に有利な「部分的略式判決」（partial summary judgment）の口頭申立（oral motion）を行ったOrder, p. 2 (412 F.Supp.2d 1110)。
被告であるGoogleは有名な検索エンジンを運営する法人である。被告と同様の検索エンジンはインターネット上の大量の情報を収集しており、サービス利用者は特定の情報をここから選別することが可能となる。インターネット上には大量のウェブページが存在するため、被告がこれらを手動で特定し（locate）、索引作成（index, インデックス）、及び目録作成（catalog, カタログ）することは不可能である。そこで被告は"Googlebot"と呼称される自動化プログラムを使用している。このプログラムは連続的にインターネット上のウェブサイトを走査し、使用及び利用可能なウェブページの特定及び解析を行い、これらを被告の持つウェブ検索用索引に目録化する（ウェブサーチインデックスにカタログする）。
この処理過程において、Googlebotは当該ウェブサイトの複製を作成し、そのHTMLコードを「キャッシュ」（"cache"）と呼ばれる「一時的保管場所」（temporary repository）に「蓄積」（store）する。被告が「キャッシュ」内にあるウェブページをひとたびインデックス及び蓄積するならば、サービス利用者の「質問入力」（query, クエリ）に応答し被告がサービス利用者に掲示する検索結果内に、随時、被告は当該ウェブページを含めることができる。この各検索結果には、ウェブページの「題名」（title）、ウェブページの引用である「断片」（snippet, スニペット、スニピット）及び"Cached"（「キャッシュト」）詳しくは、Googleのヘルプページ（他ページ）を参照。Googleのインタフェース表示が日本語の場合、当該ハイパーリンクは「キャッシュ」と表示されている。という目印が付けられたハイパーリンク、以上3つの項目が存在する。サービス利用者が題名リンクの代わりにこのCachedリンクをクリックすると、原著作物（original work）であるウェブページではなく、被告の持つシステム・キャッシュ内に蓄積されている記録保管用複製（archival copy）を掲示する。この記録保管用複製はGooglebotがサイトを訪問及びその解析を行った最終時刻時点の「スナップショット」（snapshot）であり、当該ウェブページにその旨記載がある。またこのCachedリンクのページには免責事項（disclaimer, ディスクレーマー、責任否認声明）が明瞭に表示されており、そこにはこのページが被告の持つキャッシュから引き出したページのスナップショットであり、元のウェブページではないこと、そして、現在のウェブページとは異なる可能性があると記載されている。またこの免責事項には元のウェブページへのハイパーリンクが2つ存在する。Order, pp. 2-3 (412 F.Supp.2d 1110-1111)
被告はこのCachedリンクを通じウェブページの複製へのアクセスを許容しているが、その目的は、何らかの理由で原サイトへアクセス不能である場合の代替物としての記録保管用複製の利用、原ウェブページとの時系列比較、及び検索クエリの特定を容易にするための表示Cachedページ上で検索した文字列をハイライトする機能を指す。を提供するというサービス利用者の利便性を図るためであるOrder, pp. 4-5 (412 F.Supp.2d 1111-1112)。
インターネットの規模を考えれば、検索結果の表示またはキャッシュの利用に関して被告（のみならずその他の検索サービス提供者も）がウェブサイト所有者に個別に問い合わせることは不可能である。これに対し、ウェブサイト所有者側がその可否の旨をクローラに自動的に通知するための業界標準（industry standard）な「規約」（protocol）が広く公表され、知られているOrder, p. 11 (412 F.Supp.2d 1116)によると、少なくとも原告は知っている。また被告側鑑定人（Expert witness）は以下に述べるタグなどはもはや業界標準であり広く知れ渡っていると主張し法廷もそれを認めている。。また被告自身もその通知の仕方を https://www.google.com/remove.html にて掲示している。Order, p. 5 (412 F.Supp.2d 1112)主な方法としては、ウェブページを構成するHTMLコードのMeta要素に特定の「指示」（instructions）を書き加えることでGooglebotはサイト訪問時にこれに従う。例えばウェブページの解析を許可しない、またはインデックス及び検索結果からの除外を要求する場合は"noindex"というタグを書き込む。この他、「キャッシュ」への登録を許可しないタグ、インデックスへの登録は許可するが「キャッシュ」への登録を許可しない規約、並びにサイト上のボットのクロールを許可せず加えて検索結果及びCachedリンクを除去するための規約（robots.txt）も存在する。Order, pp. 5-7 (412 F.Supp.2d 1112-1113)
原告が提出したからも明らかな通り、原告は以上述べたGooglebotの「知識」（knowledge）を知っており（Field at 103:15-20., 74:8-22, and 109:22-110:6）例えばOrder, p. 7 (412 F.Supp.2d 1114)の"Statement of procedural history & undisputed facts", 28.によると、原告がrobots.txtに、検索エンジンのボットのアクセスを拒否するのではなく、むしろサイト全体のクロールを全ての検索エンジン・ボットに許可（allow）するための指示をわざわざ書き込んでいる。法廷は原告が被告のキャッシュから原告の著作物を除去することは先述した業界標準の規約を使用すれば可能であったと同29.で説示する。、被告の「標準的業務慣行」（standard practice）を巧みに利用し金銭的利益を得る目的で被告に対する著作権侵害の請求をでっち上げよう（manufacture a claim）と決心した（id.（同上。Field Dep.） at 79:8-15, 141:15-24）。Order, p. 7 (412 F.Supp.2d 1113)
被告は、原告が訴状提出し、まだ訴状が送達（serve a complaint）されていない段階で当該Cachedリンクの掲示をやめ、原告が望まない場合Cachedリンクは掲示しない旨の書面を原告に送ったOrder, p. 8 (412 F.Supp.2d 1114)。
決定 地区裁判官ジョーンズは以下の通り判示（hold）した。 被告ウェブサービス運営者（operator）は原告著作者（author）の著作物を「直接に侵害」（directly infringe）しなかった。及び、 原告は自身の著作物を含むウェブページのCachedリンクを被告が掲示してもよいという（implied license）を与えた。及び、 原告は被告に対する著作権侵害請求の主張を「禁じられた」（be estopped）。及び、 フェアユース法理（fair use doctrine）により原告の著作物を被告が利用することは保障される。及び、 検索エンジンはデジタルミレニアム著作権法におけるセーフハーバー条項の適用対象となりうる。 以上、被告の略式判決申立及び部分的略式判決申立を認める。
法廷は、両当事者の代言人counsel. 法廷での代理人。通常は弁護士。の主張を審理した結果、被告が明らかにした各理由に基づく略式判決申立及びDMCAに基づく交差口頭申立を認め、他方原告の略式判決申立は却下した。
決定に際し、法廷は以下に述べる両当事者の主張、抗弁を検討した。
直接侵害 法廷は直接侵害を証明（demonstrate）する上で3つの先行判例を引用し、次のように判示した。
著作権侵害を証明するには、第1に、原告は著作権の所有権（ownership of the copyright）及び被告の複製行為を示さなければならないKelly v. Arriba Soft Corp., 336 F.3d 811, 817 (9th Cir.2003) (en) ; .。第2に、原告は著作権の直接侵害を立証するために被告側の「意思的行為」（volitional conduct）を示さなければならないReligious Tech. Ctr. v. Netcom On-Line Commc'n Servs., Inc., 907 F.Supp. 1361, 1369-70 (N.D.Cal.1995) (en). 「直接侵害は被告による意思的行為であることを要求する。例えば機械が他人の行為を契機に自動的に複製する場合は不十分である。」 ; CoStar Group, Inc. v. LoopNet, Inc., 373 F.3d 544, 555 (4th Cir.2004) (en).。同法廷はNetcom事件に関する分析に同意し、他人の行為を契機にして著作物を自動的に複製、蓄積及び転送する行為はいずれも著作権法501条以下（17 U.S.C. §§ 501）及びに基づく著作権侵害の被害者が侵害者の過失（negligence）を立証することが不要となる法的責任。cf. 無過失責任。日本の著作権法は損害賠償請求の要件として侵害者の過失または故意であることを立証する必要がある（民法709条及び著作権法114条）。これに対し米国においては著作権侵害の賠償責任（damages）は厳格責任であると定められている。文化庁による次の資料を参照せよ。（文化審議会 著作権分科会 法制問題小委員会（第6回）議事録 - 資料4）をISPが負わないものと認めた（render）判示を支持する。Order, p. 9 (412 F.Supp.2d 1115)
第1の要件について、原告が著作権を所有するということは両訴訟当事者とも争点としていない。実際に両者が争っているのは、Cachedリンクを通じ著作物へのアクセスを（サービス利用者に）許容することで、著作権侵害の根拠としてな立証に十分な程の、著作権法に基づく複製行為及び頒布行為を被告がしたか否かである。
原告は被告のGooglebotが原告の著作物を複製及び「キャッシュ」に蓄積する処理を著作権侵害とは主張していない（それは普通のインターネット利用者がウェブページにアクセスする時の処理と同様である）。その代わり原告は、被告サービスの利用者がCachedリンクをクリックし、被告のコンピュータから複製をダウンロードした時に、被告が直接侵害を行ったと主張している。しかしこの行為の主体は被告ではなく、被告サービス利用者である。被告はこの過程において受身の立場に立っている。事実被告のコンピュータはサービス利用者の要求に自動応答し、そしてサービス利用者の要求がなければ「キャッシュ」からの複製も作成されず、さらにはサービス利用者にも送信されず、本件本案で主張される侵害は発生しない。被告の自動化されかつ非意思的なこの行為は著作権法に基づく直接侵害とみなされない。Order, pp. 9-10 (412 F.Supp.2d 1115)
以上から侵害がなかったとの被告有利の略式判決申立は相当である。
ちなみに文の脚注8によると、原告は被告の寄与侵害責任または（contributory or vicarious liability）などその他の（liability for indirect infringement）については主張していない（not contend）。
続いて法廷は、被告の行為が直接侵害であると仮定した場合、被告が提起した4つの抗弁が立証されると認定した。
黙示許諾 法廷は以下を判示し原告が被告に黙示許諾を行ったと認めた。
許諾（license, 「ライセンス」とも呼ばれる）は著作権侵害の請求に対する抗弁の一つである。権利者は行為を通じ非排他的な（nonexclusive）な許諾（いわゆる「利用許諾」）を明示的に（expressly）または黙示的に（impliedly）与えることができる。とは、他人（または他当事者（other party））が著作物を利用することに権利者が承諾（consent）するとの「推論」（infer）が相当である際の、権利者の行為であると考えられる。その際、承諾は口頭で意思表示する必要はなく、権利者が著作物の利用を認知し、及び奨励する場合は暗黙のうちに承諾したとの推論が相当である。Order, pp. 10-11 (412 F.Supp.2d 1115-1116)
原告はCachedリンクを掲示させないためのメタタグという業界標準の仕組みを知っており、この「知識」があるにもかかわらず、適切な手段を取らなかった。更にそのメタタグを省くことがCachedリンクを掲示させることの許諾であると被告が解釈することも知っていた。原告の行為は被告に自身の著作物の利用を許諾すると解釈するのが合理的である。Order, p. 11 (412 F.Supp.2d 1116)
以上から法廷は被告の黙示許諾の抗弁を認めその申立を認定する。他方被告の抗弁が不適当である（inapplicable）との原告の交差申立は却下する。
禁反言 法廷は以下を判示し原告が被告に対し著作権侵害を主張することは禁反言が適用されると認めた。
侵害者の行為に荷担した、何らかの手段で侵害を助長した、もしくは沈黙または不作為（inaction）による「出し渋り」（hold out）などのように「隠匿行為」をした（commit covert acts）場合、侵害請求の主張は禁反言の法理に抵触する。
被告の禁反言の抗弁を認めるには、被告は次の4つからなる要件を立証しなければならないOrder, pp. 11-12 (412 F.Supp.2d 1116)。 原告は自身が主張する侵害行為を被告がしたと認知（know of）していた。及び、 原告は被告に原告の行為を信頼させるよう目論んでいた、または、そのように意図している被告が信じ込むに十分なよう行動した。及び、 被告は真実を知らなかった。及び、 被告は原告の行為を信頼したがゆえに不利益を被った（detrimental reliance, detrimentally rely on, 「不利益的信頼」）。 （これは一般に"Reliance-based estoppel", 「信頼を土台にした禁反言」と呼ばれるものである。）
原告は、インターネット上に自身の著作物を投稿すればCachedリンクを通じたアクセスを被告に自動的に許容すること、被告サービス利用者がCachedリンクをクリックすると被告の持つシステム・キャッシュから直ちに著作物であるウェブページの複製をダウンロードすること、及び被告のキャッシュに原告のウェブサイトを含めないようにする手段のいずれも知っていたことから第1の要件は満たされる。
原告は自身のウェブサイト向けのCachedリンクが提供されないようにと密かに望んでいたが沈黙を守っており、更にこの沈黙を被告が信頼するよう意図していた。原告は業界標準の規約を用いてCachedリンクを提供しないようにとの通知を被告に行うことが可能であった。にもかかわらず、原告が沈黙することでCachedリンクを掲示する許可を得たと被告が自動的に解釈するのを知りつつ原告は沈黙し続けることを選択した。原告の沈黙は、とりわけ原告が沈黙の結果を知っていることを踏まえれば、禁反言の第2の要件は満たされる。
被告は、実際には原告の著作物へのCachedリンクを被告に提供させることを原告は望んでいないとは気付いていなかった。
最後に、被告は原告の沈黙を信頼したことにより不利益を被った。仮に被告が原告の意向を知っていたならば、被告は原告のウェブページのCachedリンクを提供しなかっただろうとの点については争いがない。被告はウェブページへのCachedリンクを掲示しないようとの権利者の要求に応じている。原告の沈黙を被告が信頼したために被告の不利益に繋がった。原告が被告に自身の意向を伝えていたならば、そもそも両当事者は本件を完全に回避できたはずであるOrder, pp. 12-13 (412 F.Supp.2d 1116-1117)
法廷は禁反言を構成する4つの要件全てが両当事者の争いのない事実に基づき提示されたと認めたので、被告の禁反言の抗弁に関する略式判決申立を認定し、原告の交差申立は却下する。
フェアユース 法廷は以下を判示し、被告のフェアユースの抗弁を認めた。記述上一部は省略したが、法廷はフェアユースの認定に際し多数の判例を引用している（フェアユースが法で定められるものではなく、判例の積み重ねにより形成されたものであることの証左である）。
フェアユースとはに規定される著作権侵害に対する制定法上の抗弁である。フェアユース法理は権利者以外の者が権利者の承諾無く合理的な方法で著作物の限定的な権利を得ることを認め、場合によっては著作権法により築き上げられる有益な創作活動を萎縮させてしまわないよう同法の厳格な適用を法廷が回避することを許容するものである。
ある特定の著作物の利用がフェアユースとの資質があるか否かを分析する上で、著作権法は少なくとも4つの因子（factor）を分析するよう法廷に指示しているOrder, p. 13 (412 F.Supp.2d 1117-1118)。 利用の目的及び性格（purpose and character）、例えば利用が営利的性質または非営利的教育目的のどちらであるか、など。 「権利者の著作物」（the copyrighted work）の性質（nature） 「権利者の著作物」全体から利用した部分の量及びその本質性（amount and substantiality） 利用による「権利者の著作物」に対する潜在的な市場への影響、または「権利者の著作物」の価値に対する影響。以上、17 U.S.C. § 107。法廷は「分析を行う際には以上に挙げた因子が最終的、確定的であるとするのではなく、著作権法の理念に照らし衡平を図ら」なければならない。
いずれの因子も決定的（dispositive）ではない場合、過去に裁判所は第1番目の因子Campbell v. Acuff-Rose Music, Inc., 510 U.S. 569, 579, 114 S.Ct. 1164, 127 L.Ed.2d 500 (1994) (en, 日本語訳). 「第1番目の因子、即ち、利用のの成否に主として着目」（注） ; Leibovitz v. Paramount Pictures Corp., 137 F.3d 109, 114-15 (2d Cir.1998) (en). 「第1番目のフェアユース因子に主としてその基礎を置くパロディに関して、フェアユースとの略式判決を認める」 （transformativeness）とは、利用元の著作物よりも優れていたり、新しい観点に立ったものである場合の、著作物の性質を示す用語である。これは連邦裁判官が1990年、上で発表した論文「フェアユース基準に向けて」（"Toward a Fair Use Standard"）にて提唱しているものであり、彼は創作活動の奨励を本義とする著作権法において、利用の変容性とその程度がフェアユース認定の重要な要素を占めていると主張している。詳しくは文化庁の次の資料を参照せよ。、平成21年3月。ちなみにこのレヴァル論文がキャンベル事件の法廷命令文に引用されている。及び第4番目の因子Harper & Row, Publishers, Inc. v. Nation Enters., 471 U.S. 539, 566, 105 S.Ct. 2218, 85 L.Ed.2d 588 (1985) (en). 「（第4の）因子がフェアユースの唯一最も重要な要素であるのは疑う余地がない。」に最も重きを置いてきた。Order, pp. 13-14 (412 F.Supp.2d 1118)
目的と性格 a. 目的 法廷は、フェアユースと主張される利用の（transformativeness）について分析したオー・プリティ・ウーマンのパロディ作品を著作権侵害で訴えた事件。裁判所はフェアユースと認めている。の最高裁判示を一部引用し、被告のシステム・キャッシュは原告の原著作物とは異なる目的を持っていると指摘した。
この分析を行う上で、キャンベル事件判示を更に発展させたの判示内容にも法廷は触れている。これはインターネット上の写真画像を収集しそのサムネイル画像を作成して検索エンジンのデータとしてサービス利用者に提供していたアリーバの行為が、フェアユースであると認められた事件である。この時裁判所は、芸術を目的とする原著作物の利用と比べ、インターネット上での情報検索の利便性向上を目的としている検索エンジンによる著作物の利用は、変容的利用であると認定している。Order, p. 14 (412 F.Supp.2d 1118)
これを参考に法廷は、仮に原告の著作物が芸術的な目的を持つものであったとしても、被告の本案著作物へのCachedリンクの提供行為は原告と同一の目的のためにあるのではなく、以下に挙げる5つの点から、新たな要素を追加するものであり、そして原著作物を単に置き換える（supersede）ものではないと指摘した。