マックスバリュ（）は、イオングループの日本国内9法人および日本国外4法人が展開するスーパーマーケット（SM） 。食料品を中心に取り扱っており、日本国内で642店舗（2026年5月時点）展開している。日本国外においても店舗を展開している（正確な店舗数は不明）。
概要 1994年（平成6年）10月28日に1号店、マックスバリュー江刺店（岩手県江刺市、現在の奥州市江刺、2019年1月31日閉店）が開店した。開発当初の名前は「マックスバリュー」（MAXVALU）であった。
スーパースーパーマーケット（SSM）と呼ばれる大型スーパーマーケットとドラッグストアをコンビネーションした業態として、アメリカのフード＆ドラッグ（FOOD&DRUG）のコンビネーションストアを参考に開発されたとされている。1993年に発足したプロジェクトチームによりコンセプトが作成され、売場面積3000 m2、商圏人口3万人など、開発当初はフォーマットが細かく設定された。
1999年（平成11年）度上期にシンボルマークの変更を行い、1999年4月27日オープンの河北店から現在の「マックスバリュ」に変更され、店舗の看板等を順次変更した。
2001年（平成13年）8月1日にマックスバリュ各務原店（岐阜県各務原市）および同松ヶ崎店にて24時間営業を開始。背景には、ライフスタイルの多様化や、大店立地法の施行により営業時間が柔軟に運用できるようになったことがある。イオングループにおける24時間営業の取り組みはこれが初めてで、2002年のジャスコ那珂町店（茨城県那珂郡那珂町、現那珂市）を皮切りに、マックスバリュ以外の業態の店舗にも広がっていった。
2010年（平成22年）2月20日にイオンリテールからの事業譲渡（実質的な分社）により新しく6社のマックスバリュ地域法人が発足し、大半のNSCの運営母体が各法人に移行した。 マックスバリュ各地域法人が運営しているヤオハン、ジョイフル東海、ハロー、アーガス、くらし館、札幌フードセンター、ジョイ、いちまる、ピーコックストア、レッドキャベツ、ジョイフルサンなどのイオングループによる合併・買収前の屋号の店舗も、売場面積などでマックスバリュの掲げる条件に沿う店舗については、改装などのタイミングでマックスバリュに屋号変更される傾向にある。一部の各地域法人運営店舗では、マックスバリュの掲げる条件に合致しない店舗であっても店舗ブランドを「マックスバリュ」やその派生業態（後述）に統一する事例がある一方で、2008年以降はこれまでとは逆にマックスバリュ店舗をディスカウントストアである「ザ・ビッグ」に業態転換する事例も増加し、「マックスバリュ」がすべて「ザ・ビッグ」に転換された事で消滅した地域も存在する。またマックスバリュからKOHYOや マルナカに改装した店舗もある。
店舗の一例
テーマソング 国内ではテレビCMソングとして、また、店内BGMとしてマックスバリュのテーマソングが流れている。多くの店舗では毎時0分の時報代わりに使われており、
派生業態 マックスバリュの派生業態として、以下のようなものがある。 マックスバリュグランド（MaxValu GRAND） 通常のマックスバリュに比べて品揃えを1.5倍に充実した業態。マックスバリュ西日本が2011年2月26日に本業態1号店、ロックシティ姫路店（兵庫県姫路市）を開業 させ、2024年4月時点ではマックスバリュ東海のみが2店舗を展開している。
マックスバリュエクスプレス（MaxValu Express） 都心型小規模店舗に用いている屋号。イオンリテールが2009年3月24日に本業態1号店、川口末広店（埼玉県川口市）を開業 したのを皮切りに、2025年10月時点ですべての運営会社で展開している。
マックスバリュタンジャイ（Maxvalu Tanjai） イオンのタイ法人であるイオンタイランド（AEON（THAILAND）CO.,LTD）がタイで展開する都心型小規模店舗。
消滅した業態 マックスバリュプライム（MaxValu Prime） 上質廉価な品揃えをコンセプトとする業態。マックスバリュ東海が2013年4月12日に本業態1号店、マークイズ静岡店（静岡県静岡市葵区）を開業 させたが、後に（時期不明）マックスバリュ業態へ転換され、2023年1月17日をもって閉店した。
マックスバリュスーパーセンター 当時のジャスコ株式会社が、スーパーセンター業態の1号店として「マックスバリュスーパーセンター」の屋号で弥富店を開業させた。その後、同店はイオンスーパーセンターの屋号へ変更し、2012年7月27日にはザ・ビッグエクストラの屋号へと更に転換している「イオンビッグ、『ザ・ビッグエクストラ弥富店』オープン 愛知2店目、SuCを業態転換」『日本食糧新聞』日本食糧新聞社、2012年8月3日。
サービスデー
マックスバリュでは以下のような統一サービスデーを展開している。同じ運営会社であっても「ザ・ビッグ」では適用されない企画も存在する。また、店舗によっては運営会社の再編や移管によりサービスが変更されるケースもある。
イオングループ共通 お客さま感謝デー 全国のイオングループの店舗で展開する会員向け割引実施日。 お客さまわくわくデー - イオングループ共通で展開するカードポイント割り増し加算日。 G.G感謝デー - 65歳以上の顧客を対象に発行される「ゆうゆうワオン」会員及び55歳以上の顧客を対象に発行される「G.G WAON」会員ならびに55歳以上のイオンカード・イオンバンクカード（設定変更してWAON電子マネー支払いのみ対象）会員向け割引実施日。
その他
HYPERフードデー（イオン北海道、毎月12日、カード不要） - イオン北海道への合併（2020年3月1日）後も従前の通り「マックスバリュ（エクスプレスを含む）」「フードセンター」のみでの実施となる（「イオン」などでは実施しない）。
スーパーマックスデー（マックスバリュ東海、毎月10日、カード必要） - おトク!サンデー（フジ、毎月第2日曜日、カード不要）- 旧マックスバリュ西日本当時からの施策。2021年2月までは「マックスデー」と称していたが、2021年3月の山陽マルナカ・マルナカとの合併に合わせて名称変更。フジへの合併（2024年3月1日）後も従前の通り「マックスバリュ」「マルナカ」のみでの実施となる（「フジ」では実施しない）。
廃止
店舗展開と運営会社 日本国内 日本国内では地域毎の9の運営会社により、宮城県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、長野県、京都府、奈良県、和歌山県、徳島県、香川県及び高知県を除く35都道府県に店舗を展開している 。
マックスバリュは、もともとイオンが中心となって手がけており、2008年の事業譲渡（事実上の企業分割）後はイオンリテールに継承され、2010年にはイオンが新たに設立したマックスバリュ地域会社6社へ吸収分割により移管した。これにイオングループ傘下に加わった各地域のスーパーマーケット運営会社が展開していた独自ブランド店舗を「マックスバリュ」に業態変更する形で店舗数を拡大していった。店舗展開にあたってはこのような経緯があるため、同じイオングループの同一店舗ブランドながら複数の運営会社の店舗が混在する営業エリアが存在する状態となっていたが、その後マックスバリュ運営会社の再編や店舗の移管が進んだことにより、2026年3月時点で営業エリアの重複は神奈川県（イオンフードスタイルとマックスバリュ東海）と兵庫県（ダイエーとフジ）のみとなっている。
地域ごとの運営企業 2026年1月30日現在、運営を手がけるイオングループ国内9社と営業エリアは下記の通り。なお、運営エリアの変遷については各社の記事を参照のこと。
イオンフードスタイルはイオンと丸紅が共同で設立したユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスの完全子会社“U.S.M.H、東証1部上場 首都圏最大のSM誕生”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2015年3月4日)である。
運営会社 対象地域 備考 イオン北海道 北海道 イオン東北 秋田県、青森県、岩手県及び山形県 当社の店舗は宮城県、福島県にもあるが、マックスバリュは別会社で展開された後に全店舗が「ザ・ビッグ」へ転換しため存在しない。かつて（マックスバリュ東北時代）は新潟県にも展開。 イオンフードスタイル 東京都、埼玉県、千葉県及び神奈川県（川崎市及び相模原市に限る。）かつて（マックスバリュ関東時代）は茨城県にも展開 マックスバリュ北陸 新潟県、富山県、石川県及び福井県 マックスバリュ東海 静岡県、愛知県、岐阜県、三重県、滋賀県、山梨県及び神奈川県（イオンフードスタイルの対象地域を除く。） ダイエー大阪府及び兵庫県（神戸市（東灘区、垂水区、長田区及び須磨区）、西宮市及び尼崎市に限る。） かつては京都府、奈良県、滋賀県及び和歌山県にも展開。 フジ 兵庫県（ダイエーの対象地域を除く。）、広島県、山口県、島根県、鳥取県、岡山県及び愛媛県 イオン九州 福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県、宮崎県及び鹿児島県 イオン琉球 沖縄県
以下の県には出店が無い。
県過去の運営会社備考 宮城県 マックスバリュ南東北残存全店舗が「ザ・ビッグ」に転換。 （後にイオンビッグに合併） 福島県 群馬県 イオン 。 栃木県 マックスバリュ南東北 那須店の閉店により撤退（隣接のメガマート那須店はザ・ビッグ那須店に転換し、イオンビッグが運営）。 茨城県 マックスバリュ関東 常陸太田店が閉店したことにより撤退。一部店舗はカスミへ譲渡。 長野県 マックスバリュ長野 （後にイオンビッグに合併）京都府光洋藤森店が「KOHYO」に転換し消滅。 奈良県 光洋山陽マルナカ光洋はJR奈良店のみ2015年11月に「KOHYO」へ転換 。 山陽マルナカの店舗は「マルナカ」に転換後にダイエーに移管され、屋号も「ダイエー」となった 和歌山県 光洋イオン 現在はイオンタウンに他社スーパー（マツゲン）が出店する珍しいケースとなっているイオンタウン貴志川（2026年5月9日閲覧）。 高知県 なし フジが運営する「フジ」「マルナカ」は所在している。 徳島県 マックスバリュ西日本 また同県内にフジが運営する「フジ」「マルナカ」は所在している。香川県フジ既存全店舗が「ザ・ビッグ」「マルナカ」に転換。 また同県内にフジが運営する「フジ」も所在している。
海外 。
また、イオンタイランドでは2010年12月から通常の「MaxValu」のよりも取扱品目を絞り込み、売場面積を半分以下（300 m2前後）にした都市型小型スーパー「Maxvalu Tanjai（マックスバリュ タンジャイ）」をの実験店舗をオープンした。2011年2月25日には「パタナカーン20店」をオープンさせ、本格展開を開始した。なお、「Tanjai」とは、タイ語で「思い通りに、すばやく」を意味する。
その後、収益確保が難しい状況が続き、親会社のマックスバリュ西日本が運営する日本国内での事業に専念するため、2018年7月20日にイオンマックスバリュ青島の解散ならびに清算手続きに入ることを発表。その後、前述したマックスバリュ東海とマックスバリュ中部の合併に伴い、マックスバリュ中部の子会社だったイオンマックスバリュ江蘇がマックスバリュ東海の子会社となり、イオンマックスバリュ広州とは同じ子会社の関係となったが、2021年3月17日にマックスバリュ東海がイオンマックスバリュ江蘇の解散並びに清算の手続きに入ることを発表しており、中国での展開はイオンマックスバリュ広州が残るのみとなった。しかし2025年5月にマックスバリュ広州も精算並びに解散の手続きに入ることが発表され、マックスバリュ東海の海外事業撤退及びにマックスバリュが中国から撤退する事となった。
海外での運営会社及び店舗数は以下の通り
中国（解散前の2025年5月現在） 永旺美思佰楽（広州）商業有限公司（イオンマックスバリュ広州） - 6店舗 アセアン
トラブル 2013年8月22日、マックスバリュ大在店（大分県大分市）において男性客がアイスクリームの冷蔵ケースに侵入し、その画像がツイッターに投稿されていた事が発覚したまた客がスーパーのアイスケースに マックスバリュ九州が商品撤去・返金へ（2013年8月22日 ITmediaニュース 同8月24日閲覧）。問題の画像は、同日未明に撮影された事が判明しており、（同店の運営会社である）マックスバリュ九州は同23日まで同店でのアイスクリームの販売を中止しマックスバリュ大在店で発生した不適切な行為に関してのお詫びとお知らせ（2013年8月22日 公式サイト内ニュースリリース 同8月24日閲覧）、商品入替および冷蔵ケース消毒・清掃の上、同24日10時より販売を再開したマックスバリュ大在店で発生した不適切な行為に関しての追加のお知らせ（2013年8月23日 公式サイト内ニュースリリース 同8月24日閲覧）。また同社は本件の被害届を、同23日大分東署に提出したツイッター投稿:冷凍ケースに男寝そべる 大分のスーパー（2013年8月23日 毎日jp 同8月24日閲覧）。
脚注
注釈
出典
広報資料・プレスリリースなど一次資料
参考文献
関連項目 ザ・ビッグ（マックスバリュ運営会社が手がけるディスカウント業態） ウエルマート ロードサイド店舗 マックスバリュ名古屋（旧・ナフコはせ川、のちにマックスバリュ中部に統合） かつてのマックスバリュ運営会社の前身（現在もブランドとして残るものもある） ヤオハン 寿屋 - 現在はカリーノとして、不動産業をしている。 佐賀主婦の店 ジョイ 同友 亀屋みなみチェーン（倒産後一部の店舗がマックスバリュ東北に移管され、青森県内に本格的に出店するきっかけとなった。） レノファ山口FC - マックスバリュ西日本が1stユニフォーム（パンツ）にロゴを掲出
外部リンク
- 日本国内におけるマックスバリュの店舗リスト