華族（かぞく）は、1869年（明治2年）から1947年（昭和22年）まで存在した近代日本の貴族階級。
概要
版籍奉還が行われた旧暦明治2年6月17日（1869年7月25日）の行政官達第542号で公卿（公家の堂上家）と諸侯（大名）の称が廃され、華族と改められた。これ以降、華族令制定までに華族に列した家は「旧華族」と呼ばれた。また、旧公家の華族は「堂上華族」、旧大名の華族は「大名華族」とも呼ばれた。
旧華族時代には爵位は存在せず、世襲制の永世華族と一代限りの終身華族の別があったが、1884年（明治17年）7月7日に公布された華族令により公爵、侯爵、伯爵、子爵、男爵の五爵制が定められた。華族令と同時に制定された叙爵内規によりその基準が定められ、公爵は「親王諸王より臣位に列せらるる者、旧摂家、徳川宗家、国家に偉勲ある者」、侯爵は「旧清華家、徳川旧三家、旧大藩(現米15万石以上)知事、国家に勲功ある者」、伯爵は「大納言宣任の例多き旧堂上、徳川旧三卿、旧中藩(現米5万石以上)知事、国家に勲功ある者」、子爵は「一新前家を起したる旧堂上、旧小藩知事および一新前旧諸侯たりし家、国家に勲功ある者」、男爵は「一新後華族に列せられたる者、国家に勲功ある者」に与えられた。またこの際に終身華族の制度は廃止された。華族令制定後、家柄に依らず、国家への勲功により華族に登用される者が増加し、これを「新華族」と呼ぶことがあった。
華族は皇室の近臣にして国民の中の貴種として民の模範たるべき存在という意味で「皇室の藩屏」と呼ばれていた。
有爵者は貴族院の有爵議員（華族議員）に選出され得る特権を有した。公侯爵は終身任期で無給の貴族院議員となり（1925年以降は勅許を得て辞職可能となった）、伯子男爵は同爵者の互選で選出されれば任期7年で有給の貴族院議員となることができた。
1947年（昭和22年）5月3日に施行された日本国憲法第14条2項に「華族その他の貴族の制度は、これを認めない」と定められたことにより廃止された。
旧華族（1869年-1884年） 華族誕生
版籍奉還と同日の旧暦明治2年6月17日（1869年7月25日）に出された行政官達第542号「官武一途上下共同ノ思召ヲ以テ自今公卿諸侯ノ称被廃改テ華族ト可称旨被仰出候事」により、従来の身分制度の公卿・諸侯の称は廃され、これらの家々は華族に改められることが定められた。「公卿」とは内裏の清涼殿殿上の間に上がることが許された公家の堂上家（殿上人）のことを指し、「諸侯」とは表高1万石以上の石高がある各藩の藩知事（版籍奉還前の藩主）、つまり大名のことを指す。
諸侯が私有する領地人民を天皇に奉還させ、彼らを地方長官化させたのが版籍奉還であるが、世襲封建領主の地位を失う諸侯たちの動揺を抑えるため、高い身分を別の形で保障する妥協策として生まれたのが華族制度だった。諸侯の処遇が緊急を要した案件であったが、公卿も一緒に華族に編入された。公卿は諸侯とはまた別の制度であったものの、諸侯は武家の中の最高支配層、公卿は廷臣の上位に位置する者たちで、共に一般人民に隔絶した特権的身分という点において共通した。前述の行政官達の「官武一途」というのは王政復古の大原則の一つであり、官（朝廷、つまり公家）と武家に並立していたものを一つに統合するという意味である。諸侯と公卿の扱いを平等にするのはまさにその体現であった。
華族のうち堂上華族は古代より皇室に仕え、その守護にあたってきた家々であるが、旧武家華族は歴史上皇室と敵対することも多かった家々である。すなわち華族制度の創設は旧公家だけでなく旧大名家もすべて天皇の臣下に組みこむことにその本質があった。
公卿と諸侯は封建時代から縁組を繰り返しており、両者には複雑な姻戚関係があったが、身分、財産、生活状態その他万般にわたり差異があったため、明治前期の頃は堂上華族と大名華族では同じ華族でも「異種族」のごときであったという。ただし、後年になるほど両者の差異は徐々に減り、華族として一体化していく。
特に明治初期は旧諸侯華族は各藩の藩知事を兼ねるという政治的役割を有している点において公卿華族と大きく異なったが、明治4年7月14日（1871年8月29日）の廃藩置県をもって全ての旧大名華族が藩知事を解任されたため、以降は政治的役割を喪失して旧公卿華族との役割上の違いはなくなった。
「華族第1号」 華族創設に際して華族に編入されたのは公卿から142家、諸侯から285家の合計427家である。この427家が「華族第1号」にあたるが、その数は慶応3年10月15日（1867年11月10日）の大政奉還時の公卿・諸侯の数と同数ではない。その時と比較して公卿は5家、諸侯は15家増加している。
具体的には、公卿からは松崎万長の松崎家（慶応3年10月24日公卿）、北小路俊昌の北小路家（慶応3年11月20日公卿）、岩倉具経の岩倉分家（慶応4年6月公卿）、玉松真弘の玉松家（明治2年1月公卿）、若王子遠文の若王子家（明治2年2月公卿）の5家、諸侯からは中山信徴の中山家（村岡藩）、成瀬正肥の成瀬家（犬山藩）、竹腰正旧の竹腰家（今尾藩）、安藤直裕の安藤家（田辺藩）、水野忠幹の水野家（新宮藩）、吉川経健の吉川家（岩国藩）、徳川家達の徳川宗家（駿府藩）、徳川慶頼の田安徳川家（田安藩）、徳川茂栄の一橋徳川家（一橋藩）、山名義済の山名家（村岡藩）、池田徳潤の池田家（福本藩）、山崎治祇の山崎家（成羽藩）、本堂親久の本堂家（志筑藩）、平野長裕の平野家（田原本藩）、大沢基寿の大沢家（堀江藩）、生駒親敬の生駒家（矢島藩）、松平頼位の松平家（常陸宍戸藩）の17家が加わっている。
公卿の方を見ると、松崎は孝明天皇の寵臣だったことからその遺命で、北小路は地下家からの昇進で、岩倉具経は岩倉家の分家だが戊辰戦争での東征軍東山道鎮撫副総督としての功績で、玉松は山本家分家だが還俗後王政復古の詔勅文案の起草などにあたった功績で、若王子は山科家分家だが還俗後に一家を立てることを認められたことで、それぞれ堂上家に列していた。諸侯の方は明治初年に新たに藩を与えられた徳川宗家と徳川御三卿、また徳川御三家からの独立を認められた付家老家、戊辰戦争での加増や高直しで万石越えした交代寄合などであり、いわゆる維新立藩をして新たに大名になった者たちである。
逆に大政奉還時には諸侯だったが、明治2年6月17日（1869年7月25日）時点で諸侯でなくなっていたのは、戊辰戦争の戦後処理の減封で1万石割れした旧請西藩主林家と自主廃藩した旧船形藩主平岡家の2家である。なお、林家は明治26年（1893年）、特旨により華族の男爵家に列している。林家、平岡家以外で大政奉還時に諸侯・公卿だった家は、全家が同日をもって「華族第1号」となっている。
その後、新暦1884年（明治17年）7月7日の華族令施行で五爵制が導入されるまで、華族はその内部に等級を付さずに一身分として存在することになった。また華族令制定前の華族においては終身華族（一代限りの華族）と永世華族（世襲制の華族）の別があったが、終身華族に叙されたのは北畠通城、松園隆温ら宮司や僧から還俗した一部だけであり大部分は永世華族である。
華族創設をめぐる様々な案 明治初年以降、明治2年6月17日に行政官達第五四三号が出されるまでの間、公卿・諸侯の扱いをめぐっては様々な議論があったことは深谷博治『華士族秩禄処分の研究』、『華族会館史』、坂巻芳男『華族制度の研究』に詳述される。『華士族秩禄処分の研究』によれば、伊藤博文は諸侯を公卿とし、位階によって序列化する案を岩倉具視に宛てて進言しており（『岩倉家蔵書類』）、この案は公家と大名を一つにするというより大名を公家に含有するものだったと指摘する。
ついで広沢真臣が岩倉に送った意見書では公卿・諸侯を統合して「貴族」とする案が出されており、最終的には名称以外はこの案でいくことになるのだが、名称については当時は「華族」ではなく「貴族」とする案が相当有力だったと見られている。大久保利通や副島種臣も「貴族」の名称を支持している。しかし岩倉は「名族」という名称を推していた。これ以外にも「勲家」「公族」「卿族」などの名称案が出されていたことが確認されており「華族」に決まるまで相当の紆余曲折があったと見られる。
前述の行政官達の「華族」の部分も直前まで欠字になっており、容易に決定されなかったことがうかがえる。明治2年6月7日（1869年7月15日）の草案では大久保・副島の「貴族」案と岩倉の「名族」案の間で論争があったことの付箋が付けられている。最終的にはどちらの案も採用されず「華族」となるが、誰がそれを提唱し、どのような経緯でそれに決まったかは今のところ不明である。
当時「華族」という言葉は公家の清華家の別称だった（「花族」ともいった）。平安時代末頃までは家柄の良い者の美称として「英雄」「清華」「栄華」「公達」などとほぼ同義に使われており、藤原宗忠の『中右記』、九条兼実の『玉葉』などにその用法での使用例がみられる。その後公卿の家格が形成されていく中で「華族」は摂家に次ぐ公家の家格の清華家の別称となっていった。このように「華族」とは歴史ある言葉であり、維新後に公卿と諸侯の総称という新たな意味を持つに至った。
華族の役割と「皇室の藩屏」 廃藩置県によって藩知事たちが解任された明治4年7月14日（1871年8月29日）、旧大名華族戸主は全員東京在住が義務付けられた。旧堂上華族戸主には東京在住の義務はなく、京都在住を続ける華族もあり、彼らの事を当時の資料は「京都華族」「京都在住華族」などと称した。しかし堂上華族も明治天皇の明治元年の東幸、翌年の再幸に随伴したり、東京の官庁勤務を命じられたりで多くは東下した。後に旧大名華族の東京在住義務は解除されるが、大半の華族はそのまま東京で暮らし続けた。
旧大名華族が続々と東京に結集していた頃、結婚や職業の自由などの太政官布告が出されており、特権はく奪や四民平等的な政策への不安が華族の間に広まっていた。そうした時期の明治4年10月22日に明治天皇は東京在住の華族全戸主を3日に分けて小御所代（京都御所と同じ部屋を赤坂仮御所内に設けた部屋）に召集し「華族は国民中貴種の地位に居り、衆庶の属目する所なれは、其履行固り標準となり、一層勤勉の力を致し、率先して之を鼓舞せさるへけんや、其責たるや亦重し」（華族は国民の中の貴種の地位にあり、多くの人々が注目する存在である。その行為が標準となるので、華族は一層の勉励を率先して鼓舞しなければならない。その責任は重大である）と勅諭した。京都在住の旧堂上華族たちは10月28日に京都府庁に召集され、京都府知事長谷信篤から聖旨が伝えられている。
この勅諭に触発・奮起された華族は少なくなく、日本型ノブレス・オブリージュの原点となる勅諭となった。
華族は皇室の近臣にして国民の中の貴種として民の模範たるべき存在というあり方からやがて華族は「皇室の藩屏（はんぺい）」と呼ばれるようになった。「藩屏」とは「外郭」のことであり、皇室の周りを取り巻く貴族集団という意味である。
一方、全国民ではなく、華族という一階級のみを「皇室の藩屏」と見なす議論の背景には、民衆不信・愚民視があったと考えられる。民衆は放っておけば、どのような変革を起こすかしれないので、そのような「人民激変」から皇室を守る「防波堤」になることを華族に期待する議論だったからである。だが具体的に何をすれば「人民激変」の「防波堤」たりえるのかは必ずしも明確に論じられたわけではない。華族に積極的に民衆と戦う役割が期待されているわけではなかったから、能動的な民衆不信ではなく、受動的な民衆不信の議論だったといえる。将軍家・大名家など多くの世襲制の封建権力が解体され、世襲が疑問視されるようになっていた近代において、天皇は唯一残った世襲制の権力・権威だった。華族に期待されたのは、こうした天皇の存在の特異性を緩和し、世襲の同類として存在することで天皇を社会的に孤立させないことにあったと考えられる。
なお皇族も華族と似た役割を負っていたことから「皇室の藩屏」と呼ばれることがあったが、最大の違いとして皇族は「天皇になりうる家系」であり、華族は「天皇になりえぬ家系」である。
華族制度の整備 1874年（明治7年）には華族の団結と交友のため華族会館が創立された。1877年（明治10年）には華族の子弟教育のために学習院が開校された。同年華族銀行とよばれた第十五国立銀行も設立された。これら華族制度の整備を主導したのは自らも公家華族である右大臣岩倉具視だった。
1876年（明治9年）、全華族の融和と団結を目的とした宗族制度が発足し、華族は武家と公家の区別なく、系図上の血縁ごとに76の「類」として分類された。同じ類の華族は宗族会を作り、先祖の祭祀などで交流を持つようになった。1878年（明治11年）にはこれをまとめた『華族類別録』が刊行されている。
また、1876年にはお雇い外国人の金融学者パウル・マイエットとこれを招聘した木戸孝允が共同で、華族や位階のための年金制度を策定した。40万人の華族に年間400万石（720万ヘクタール分）の米にあたる資金を分配することになり、最終的に7500万円分（現代で2.25兆円）が償還可能な国債のかたちで分配された。
1878年（明治11年）1月10日、岩倉は華族会館の組織として華族部長局を置き、華族の統制に当たらせた。しかし公家である岩倉の主導による統制に武家華族が不満を持ち、部長局の廃止を求めた。1882年（明治15年）、華族部長局は廃され、華族の統制は宮内省直轄の組織である華族局が取り扱うこととなった。
この頃の華族局は1882年（明治15年）の華族局の処務規程に基づき華族の位次を正し年齢を推歩し明鑑を印行しており、その明鑑として印行する「華族録」では巻首にいろは順の姓名で索引を附し、記載の順序は位次に従い無位はその家を継承する前後に従う、戸主の外は有位の隠居・嫡子孫のみを載せ、子弟等は有位であっても載せていない「職員録・明治十七年一月・華族令改」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A09054350000、職員録・明治十七年一月・華族令改（国立公文書館）。
華族の上院議員化構想 明治2年6月17日（1869年7月25日）の華族創設から1884年（明治17年）7月7日に華族が五爵制になるまでの15年間にも華族の役割・在り方については様々な議論があった。
もともと立憲制より君主制を重視していた岩倉具視は「皇室の藩屏」たることが華族の存在意義と強く意識したため、華族銀行（第15国立銀行）の創設など華族の生活安定には熱意を注いだが、彼らを国政に関与させることには否定的だった。これに対してヨーロッパ貴族の在り方を思い描いていた伊藤博文は、華族の政治参加を意識し、上院議員化構想を持っていた。特に1881年（明治14年）に9年後の国会開設が公約された後には伊藤は民権派が議席の多数を占めることが予想される下院への防波堤として華族による上院の設置を重視した。しかし華族には国政に関心を示す者が少なく、これに不満を持った伊藤は、華族のみならず士族以下からも有能な者を抜擢して上院議席をもたせる必要を考えるようになり、この構想が後に勲功華族に繋がっていく。
当初は華族を国政に関わらせることを嫌がっていた岩倉も1880年代入ると民間ジャーナリズムの勃興や自由党の結党など時代変化に影響されて、より積極的な「華族改良」が必要と考えるようになり、華族教育の充実を図る一方、華族を上院議員にしたり、勲功華族を設置するといった伊藤の考えにも理解を示すようになっていった。1883年（明治16年）の岩倉死去後は伊藤らの華族の上院議員化構想は一層進められていく。
「華族第2号」 1869年（明治2年）の創設で427家の華族（「華族第1号」）が生まれた後、1884年（明治17年）に華族令が施行されるまでの15年間にさらに76家が華族に追加されている。彼らが「華族第2号」ともいうべき層だが、その大半は華族令施行で五爵制になった後に最下級の男爵に叙されたことからも分かるように「華族第1号」と比べると格下と見なされていたようである。次のような家々が「華族第2号」であった。 奈良華族（26家） - 奈良興福寺に入っていた公家の分家で維新後還俗して朝廷に仕えた者たち。彼らはいったん終身華族になった後、永世華族になった。公卿華族は一般に貧しい家が多かったが、その分家の奈良華族はさらに貧しいことが多く貧乏華族で知られた。具体的な家々は奈良華族#奈良華族（26家）参照。 神職・僧侶華族（20家） - 由緒ある神社の社家や浄土真宗の門跡寺院もしくは准門跡寺院の住職を世襲する僧家が華族に列した。浄土真宗以外にも門跡寺院はあったが、真宗のみ華族となったのは真宗のみ住職を世襲制でやっていたからである。華族とは世襲の地位なので一代かぎりの住職は華族にはできなかった。まず社家の方は北島家（出雲大社神職）、千家家（同神職）、津守家（住吉大社神職）、阿蘇家（阿蘇神社神職）、到津家（宇佐神宮神職）、宮成家（同神職）、河辺博長家（伊勢神宮神職）、松木家（同神職）、紀家（日前・国懸両神宮神職）、千秋家（熱田神宮神職）、高千穂家（英彦山神職）、小野家（日御碕神社神職）、金子家（物部神社神職）、西高辻家（太宰府天満宮神職）の14家である。浄土真宗の方は東本願寺と西本願寺の両大谷家、渋谷家（浄土真宗渋谷派総本山仏光寺住職）、華園家（浄土真宗興正派総本山興正寺住職）、常盤井家（浄土真宗高田派総本山専修寺住職）、木辺家（浄土真宗木辺派総本山錦織寺住職）の6家である。 分家華族（17家） - 有力な公卿・諸侯の分家はこの時期から華族に列せられはじめている。北畠家（久我家分家）、玉里島津家（島津家分家）、長岡家（細川家分家）、池田勝吉家（岡山池田家分家）、山内豊尹家（山内家分家）、小早川家（毛利家分家）、中御門経隆家（中御門家分家）、酒井忠積家および酒井忠惇家（姫路酒井家分家）、前田利武家（前田家分家）、三条公美家（三条家分家）、万里小路正秀家（万里小路家分家）、徳川厚家（徳川宗家分家）、岩倉具徳家（岩倉家分家）、坊城俊延家（坊城家分家）、鷲尾隆順家（鷲尾家分家）、伊達男爵家（宗敦）伊達宗敦家（仙台伊達家分家）がある。 忠臣華族（3家） - 南北朝時代の南朝方の忠臣の子孫にあたる家がこの時期から華族に列せられるようになった。この時期に列せられたのは新田家（新田義貞子孫）、菊池家（菊池武時子孫）、名和家（名和長年子孫）の3家である。五条家（五条頼元子孫）と南部家（南部師行子孫）は明治30年になって華族に列せられている。 地下家（2家）- 壬生家と押小路家の2家。地下家は原則として士族だったが、この2家は他の地下の官人たちを統括し（それぞれ「官務、大外記」と呼ばれた）、官位も三位まで登る「准公卿」的存在だったため特別に華族に列した。 勲功華族（3家） - 華族令施行後の叙爵内規で各爵位に勲功による登用規定が設けられた後には勲功華族は数多く任命されていくが、この時期には極めて少なく、大久保家（大久保利通子利和）、木戸家（木戸孝允養子正二郎）、廣澤家（廣澤真臣子金次郎）の3家のみである。いずれも父（養父）が維新の勲功者で政府の要職を務めて高い位階を所持していたが、勲功者当人がすでに死んでいたことが特例的な叙爵を受けた理由である。この3家が華族に叙されたことは家柄に依らず勲功のみでも華族に叙され得る先例になったという点で華族の門戸を大きく開くものとなった。 清水徳川家 - 明治初年に際して戸主不在だったため御三卿で唯一維新立藩できず、「華族第1号」になり損ねていたが、明治3年2月に水戸家の篤守が養子に入ることで再興されたため、大名だったことはないものの特例で華族に列した。同家は明治前期に清水に改姓していたが、明治20年に徳川に再改姓した。 第二尚氏（3家） - 旧琉球王室。明治5年9月14日に尚泰が琉球藩王に任じられた際に華族に列したほか、明治12年3月11日に伊江王子朝永、今帰仁王子朝敷が華族に列せられる。 本多副元家 - 本多副元の家は旧福井藩主越前松平家の付家老だった。御三家の付家老は「華族第1号」になっていたが、本多家は（おそらく越前松平の家格の問題で）「華族第1号」になれず、士族となっていた。不満に思った副元はたびたび華族取り立て運動をおこし、明治11年時の東京府知事への請願が認められて華族に列した。
逆に「華族第1号」だったが、この間に華族でなくなった家として次の2家がある。 旧広島新田藩知事浅野家 - 明治2年12月に広島新田藩が広島藩に合併された際に同藩知事浅野長厚は、自主的に華族の地位を返上した。 大沢家 - 旧高家旗本。大沢基寿は3550石（実高5485石）だった領地が石高直しで1万石以上になったとして堀江藩を立藩して「華族第1号」に滑り込んでいたが、明治4年に石高偽装が発覚したため、基寿は同年11月29日に華族から士族に降格となり、禁固1年に処された。
五爵制度下の華族（1884年-1947年） 華族令施行 1884年（明治17年）7月7日に華族令（明治17年奉勅達）を制定し、華族は公爵・侯爵・伯爵・子爵・男爵の5階級にランク付けされる五爵制になった。五爵は古代中国の官制に由来し、五経のひとつ『礼記』の王制編の冒頭には「王者之制禄爵、公侯伯子男、凡五等」とあり、『孟子』にも周代の爵禄について「公侯伯子男」の別があるとされている。中国の古典籍になじんでいる者が多かった当時の人々に違和感がないものだったと考えられる。また華族令制定によって一代限りの終身華族は廃止され、世襲制の永世華族のみとなった。
1884年（明治17年）7月7日と7月8日にかけて最初の叙爵が行われた。7日に117家（主に伯爵以上）、8日に387家（主に子爵以下）、総数で504家に叙爵があり、公爵家11家、侯爵家24家、伯爵家73家、子爵家322家、男爵家74家が誕生した。
有爵者及びその嫡子、これに加えてその夫人は爵位次第録に登録した。爵位次第録に於いては爵と位を以て次第を定め、宮中席次とは異なりその順序に官等や勲等は用いなかった。爵位次第録は宮中席次と両立して1927年（昭和2年）9月16日に於いてもなお存した「爵位次第録」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15060133200、宮中席次令制定の沿革（国立公文書館）。
叙爵内規の爵位基準 叙爵の基準は『叙爵内規』によって定められていた。
公爵 最上位の公爵の基準について叙爵内規は「親王諸王より臣位に列セラルル者 旧摂家 徳川宗家 国家に偉勲ある者」と定めていた。
「親王諸王」とは後の1889年（明治22年）制定の皇室典範で「皇子より皇玄孫に至るまでは男を親王」「五世以下は男を王」と定められるが、華族令制定当時には明確な定義がなかった。当初は伏見宮家、桂宮家、有栖川宮家、閑院宮家の四親王家以外の皇族の子は華族に列することになっていたが、実際にはその該当者は維新の功をもって皇族に列していたので（これにより皇族は4家から15家に急増した）、華族令制定当時において「親王諸王」から華族に列した者というのは存在しなかった。後に臣籍降下で華族となる皇族の例は増えてくるが、これは1907年（明治40年）2月11日制定の皇室典範増補第1条「王は勅旨又は請願に依り家名を賜い華族に列せしむることあるべし」の規定に基づくものであり、これによる臣籍降下で公爵になった者はおらず、侯爵か伯爵だった。
「旧摂家」とは摂政・関白まで昇進する資格を持っていた公卿の中の最上位の家格であり、近衛家、鷹司家、九条家、二条家、一条家の5家が該当する。
「徳川宗家」は旧将軍家、旧静岡藩主家だった徳川宗家のことである。大名華族の中では唯一偉勲なくして公爵位を許されていた。
「国家に偉勲ある者」は、勲功による登用の規定である。他の爵位も勲功による登用の規定があるが、侯爵以下が「国家に勲功ある者」となっているのに対し、公爵のみ「偉勲」という高いハードルが要求されている。明治17年の最初の叙爵において公爵に叙された勲功華族は、三条家（三条実美の功績。家格のみでの内規上の爵位は旧清華家として侯爵）、島津家（島津忠義の功績。家格のみでの内規上の爵位は旧大藩知事として侯爵）、毛利家（毛利敬親・元徳の功績。家格のみでの内規上の爵位は旧大藩知事として侯爵）、岩倉家（岩倉具視の功績。家格のみでの内規上の爵位は大納言直任の例のない旧堂上家として子爵）、玉里島津家（島津久光の功績。家格のみでの内規上の爵位は明治以降の華族分家として男爵）の5家である。
侯爵 第二位の侯爵の基準について叙爵内規は「旧清華家、徳川旧三家、旧大藩知事即ち現米拾五万石以上、旧琉球藩王、国家に勲功ある者」と定めていた。
「旧清華家」とは摂家に次ぎ太政大臣まで登る旧公卿の家格で9家存在したが、そのうち三条家は公爵となったので、それ以外の大炊御門家、花山院家、菊亭家、久我家、西園寺家（後に公爵）、醍醐家、徳大寺家（後に公爵）、広幡家の8家が侯爵に列した。
「徳川旧三家」とは徳川宗家の支流で大名でもあった尾張徳川家、紀州徳川家、水戸徳川家（後に公爵）の三家である。
「旧大藩知事」とは現米（現高）15万石以上として大藩に分類された藩の藩知事だった旧大名家。15万石の基準は表高や内高（実高）といった藩内の米穀の総生産量ではなく、藩の税収を指す現米である点に注意を要する。明治2年2月15日（1869年）に行政官が「今般、領地歳入の分御取調に付、元治元甲子より明治元戊辰迄五ヶ年平均致し（略）四月限り弁事へ差し出すべき旨、仰せいだされ候事」という沙汰を出しており、これにより各藩は元治元年（1864年）から明治元年（1868年）の5年間の平均租税収入を政府に申告した。その申告に基づき明治3年（1870年）に太政官は現米15万石以上を大藩・5万石以上を中藩・それ未満を小藩に分類した。それのことを指している。明治2年時点でこの分類が各大名家の爵位基準に使われることが想定されていたわけではなく、政府費用の各藩の負担の分担基準として各藩に申告させたものであり、それが1884年（明治17年）の叙爵内規の爵位基準にも流用されたものである。
現米15万石以上だった旧大藩大名のうち旧薩摩藩主の島津家、旧長州藩主の毛利家は公爵に列せられたので、それ以外の浅野家（旧広島藩主）、池田家（旧岡山藩主と旧鳥取藩主）、黒田家（旧福岡藩主）、佐竹家（旧秋田藩主）、鍋島家（旧佐賀藩主）、蜂須賀家（旧徳島藩主）、細川家（旧熊本藩主）、前田家（旧加賀藩主）、山内家（旧土佐藩主）が侯爵に列せられた。
「旧琉球藩王」とは旧琉球王国国王、旧琉球藩王だった尚家のことである。
「国家に勲功ある者」は功績による登用の規定である。大久保利通の大久保家と木戸孝允の木戸家、中山忠能の中山家が明治17年の最初の叙爵で侯爵となった。前述のとおり大久保家と木戸家は勲功華族が規定された華族令制定前から華族となっていた家である。なお大久保利通、木戸孝允と並ぶ維新三傑の一人である西郷隆盛の西郷家は西南戦争により当初叙爵がなかったが、西郷隆盛赦免後の1902年にただちに侯爵位を与えられるという大久保家・木戸家と同様の扱いを受けた。中山家は公家の羽林家だった家だが、中山忠能の勲功により家格（家格のみの基準では伯爵）より高い侯爵位を授けられた。同家の爵位が上げられたのは勲功以上に忠能が明治天皇の外祖父にあたることが影響したとみられる。
伯爵 第三位の伯爵の基準について叙爵内規は「大納言迄宣任の例多き旧堂上 徳川旧三卿 旧中藩知事即ち現米五万石以上 国家に勲功ある者」と定められている。
「大納言迄宣任の例多き旧堂上」とは、摂家と清華家を除く旧堂上家のうち、歴代当主の中に大納言に直任されたことがある当主がある旧公家華族のことである。直任とは中納言からそのまま大納言に任じられることをいい、いったん中納言を辞してから大納言に任じられる場合より格上の扱いと見なされていた。具体的に叙された家については伯爵#旧公家の伯爵家参照。
「徳川旧三卿」とは江戸時代中期以降にできた新たな徳川家支流の田安徳川家、一橋徳川家、清水徳川家（後に爵位返上、さらに後に男爵）の3家を指す。