応用行動分析（おうようこうどうぶんせき、、略称: ABA）は、レスポンデント条件づけとオペラント条件づけの原理に基づき、行動を科学的に分析したうえで、その結果を実践に活かして行動を変容させることを目的とした心理学の応用分野である。
概要 行動分析学では、行動の原因を「脳や神経系」「性格や能力」「やる気の有無」「愛情不足」といった個人の内部要因に求めることはしない。このような説明は、問題の本質を明らかにせず、個人に責任を転嫁する、「個人攻撃の罠」と呼ばれる。
例えば、「お酒をやめられないのは意志が弱いからだ」という説明は、「お酒をやめられない」という事実をもとにその人を「意志が弱い」とみなし、その「意志が弱い」という評価を根拠として再び「お酒をやめられない」と説明している。この場合、原因と結果が入れ替わっており、同一の内容を言い換えて繰り返すだけの論理構造となっている。「AだからBだ」「BだからAだ」といった形式をとるこのような説明は、典型的な循環論法にあたるものであり、問題の実質的な原因分析や解決には結びつかない。
行動分析学においては、行動の原因として、現在の環境要因、過去の環境要因、遺伝的要因の3つが考慮される。遺伝的要因とは、例えば「道具や機械の助けなしに人間は空を飛ぶことはできない」といった種の遺伝的な制約によるものや、新生児の反射行動など、外界の刺激に対して生体が生まれつき備えている単純な反射や反応のことを指す。行動分析学では、この遺伝的要因を前提とした上で、さらに過去の環境要因（個人の学習歴）と現在の環境要因を組み合わせることで、行動が包括的に説明される行動分析学入門 杉山尚子著。
行動とは 行動は大きく、レスポンデント行動とオペラント行動に分けられる。レスポンデント行動とは外界の刺激に対する生得的な反応であり、たとえば食べ物を口に入れたときに唾液が分泌される、ほこりが目に入ったときに涙が出る、といった行動である。これは「行動の前に原因がある」反応として説明される。一方、オペラント行動は自発的な行為とその結果によって形成される行動であり、たとえば電気のスイッチを押した結果として部屋が明るくなる、テスト勉強をした結果として高得点を得る、などがある。これは「行動の後に原因がある」反応として説明される。
行動には、他者から観察できる「顕在的行動」と、他者からは観察できない「内潜的行動」がある。顕在的行動とは、行動を行っている本人以外の者でも観察や記録が可能な行為を指す。たとえば「怒っている」といった記述は行動ではないが、「母親に向かって叫び、二階に駆け上がり、ドアを閉める」といった行為は、他者から観察でき記録することが可能であるため、顕在的行動とされる。
これに対して、内潜的行動は他者からは観察できず、本人しか観察できない行動であり、「考える」や「思い出す」といった私的な出来事が含まれる。このような内潜的行動は、私的事象とも呼ばれる。
行動の定義 行動分析学の創始者B.F.スキナーは、行動を「生体の持つ機能の中で外界に働きかけ、外界と交渉をもつもの」と定義した。すなわち、その活動が環境に対して何らかの働きかけを行い、環境を変化させているかどうかが、行動か否かを判断する基準となる。
行動分析学では、単なる身体の動きそのものではなく、その動きが環境との間でどのような相互作用にあるかに注目する。例えば「レバーを押す」という動作は、それによって「餌が出る」という環境の変化（結果）を伴うことで、一つの行動（オペラント）として定義される。
行動かどうかを判定する簡便な方法として、心理学者が考案した死人テストがある。このテストによれば、死人にもできることは行動とはみなされない。たとえば「上司に褒められる」のような受動的な出来事や、「発言しない」「静かにしている」といった否定的・状態的なものは、死人にも可能であるため、行動の定義からは除外される。
また、「歩いている」のような継続的な状態を表す表現は行動の記述として不適切となる。行動分析学では行動の生起頻度（何回起こったか）を分析の基本単位とするため、継続的な状態を表す「〜している」ではなく、始まりと終わりが明確な瞬間的なアクションである「歩く」が適切な表現となる。
歴史 応用行動分析（ABA）の基盤は、19世紀末から20世紀にかけての行動主義心理学の発展にさかのぼる。
イワン・パブロフは、犬を用いた実験でレスポンデント条件づけのしくみを発見した。食べ物を与えると唾液が出るのは自然な反応であるが、食べ物と同時にメトロノームの音を繰り返し提示すると、やがて音だけで唾液が出るようになった。この現象をパブロフは「条件反射」と呼び、反射的な反応が新しい刺激によっても生じることを示した。
エドワード・ソーンダイクは実験を通して「効果の法則」を発見した。この法則は、行動がよい結果を生むと、その行動は将来も繰り返されやすくなるというものである。ソーンダイクは箱の中にネコを入れ、外にあるエサを手に入れるためにテコを押す実験を行い、ネコが次第に早くテコを押すようになることを示した。
ジョン・B・ワトソンは、1913年に発表した論文「行動主義者から見た心理学」において、心理学の対象を観察可能な行動に限定し、行動が環境事象によって制御されると主張した。彼によって提唱された行動主義は、心理学の方向性を大きく転換させるきっかけとなった。
B.F.スキナーは、レスポンデント条件づけと区別して、行動の結果によってその行動が将来起こりやすくなったり起こりにくくなったりする「オペラント条件づけ」の概念を提唱した。オペラント条件づけでは、報酬や罰といった結果が行動の発生頻度に影響を与えることが示された。スキナーは実験室でこうした行動の仕組みを実証し、さらに『言語行動』などの人間の行動に応用する研究や著作を数多く残し、学問の基盤を築いた。
1950年代以降、多くの研究者が人間を対象に研究や実践を行った。対象は精神疾患、特別支援教育、自己管理法、スポーツ心理学などの分野に広く展開されていった。
1950年にはフレッド・S・ケラーとウィリアム・N・ショーンフェルドが著書『Principles of Psychology』を出版。 1957年にはスキナーとが強化スケジュールに関する研究を発表。 1968年にはテオドロ・アイロンとネイサン・アズリンがトークンエコノミーを発表した。
手続きの不適切な乱用を防ぐため、（ABAI）や行動分析士資格認定協会（BACB）が専門職の資格制度を整備した。認定行動分析士（BCBA）資格の試験や倫理ガイドラインの作成などが行われ、ABAの適正な運用と専門家の育成が推進されている。
基本原理 三項随伴性 オペラント条件づけにおいて行動を理解するための基本的枠組みであり、先行刺激 ─ 行動 ─ 結果事象の三要素から構成される。この分析は先行刺激（Antecedent）・行動（Behavior）・結果事象（Consequence）の頭文字をとってABC分析とも呼ばれる。行動分析学や行動療法においては、先行刺激（A）と結果事象（C）を操作することにより、望ましくない行動の修正や望ましい行動の形成が試みられる。
たとえば、信号機の前に立っているとき、人は青信号になると歩き出し、赤信号のときには止まる。これらの行動は、「信号の色」という特定の刺激によって制御されている。青信号という条件下で「歩く」行動をした結果、安全に横断できるといった結果が得られた経験により、その行動は将来にわたって繰り返されやすくなる。一方、赤信号で歩く行動に危険な結果が伴えば、その行動は将来減少する。こうして、青信号のときにだけ「歩く」行動が生じるようになる。
このように、ある特定の条件下（青信号）では行動が強化され、他の条件下（赤信号）では強化されない、または弱化されるという経験を通して、行動はその条件のもとでのみ起こるようになる。このように、行動が特定の先行刺激によって制御されることを刺激性制御という。
刺激性制御は、特定の先行刺激の下で行動が強化されることによって確立される。結果として、その行動は今後、その先行刺激が存在するときに起こりやすくなる。このとき、行動が強化された際に存在していた先行刺激を弁別刺激（SD）と呼ぶ。日常の例としては、信号機の色や学校のチャイム音が挙げられる。青信号になったら歩行者が歩き始める、チャイムが鳴ると児童が席につく、といった行動は、弁別刺激によって制御されている。
弁別刺激（SD）が提示されると、その刺激のもとで過去に強化された行動が起こりやすくなる。ただし、弁別刺激そのものは行動の原因ではない。行動が生じるのは、弁別刺激のある状況でその行動が強化されたという過去の経験があるためである。つまり、強化が原因で、弁別刺激が提示されているときに行動が生起するようになるのである行動変容法入門 日本語版第2版。
強化 強化とは、ある行動の直後に環境変化が生じ、その結果として将来のその行動の頻度、持続時間、強度などが増加する現象を指す。
強化には、行動の後に好子が出現する「正の強化」と、嫌子が消失することによって行動が増加する「負の強化」がある。一般的に望ましい行動を増やすためには正の強化が用いられる。 正の強化：行動の直後に好子が出現することで、その行動が将来増えること。例：宿題を終えると親に褒めてもらえる（好子の出現）ことで、宿題をする行動が増えた。 負の強化：行動の直後に嫌子が消失することで、その行動が将来増えること。これは逃避や回避とも呼ばれる。例：傘をさしたら雨に濡れなくなった（嫌子の消失）ので、傘をさす行動が増えた。
弱化 弱化とは、ある行動の直後に環境変化が生じ、その結果として将来のその行動の頻度、持続時間、強度などが減少する現象を指す。弱化は「罰」とも呼ばれる。
弱化には、行動の後に嫌子が出現することで行動が減少する「正の弱化」と、行動の後の好子が消失することで行動が減少する「負の弱化」がある。
正の弱化：行動の直後に嫌子が出現することで、その行動が将来減ること。例：授業中に大声を出した生徒が教師に叱責され（嫌子の出現）、その後大声を出す頻度が減少した。 負の弱化：行動の直後に好子が消失することで、その行動が将来減ること。例：子どもが友達を叩いたときに遊んでいたゲームを取り上げられ（好子の消失）、その後叩く行動が減った。
行動分析学では、弱化は「嫌悪的に見えるかどうか」ではなく、「その行動が実際に減少したかどうか」で判断される。たとえば叱責は一般に嫌悪的に見えるが、叱ったあとに問題行動が減少していなければ、それは弱化として機能していない。
実際には、叱責によって問題行動が一時的に低下することがあり、そのため指導者は「叱ることで行動が改善される」と認識しやすい。この場合、指導者は叱ることで生徒の問題行動から逃れることができるため（嫌子の消失）、その叱責行為自体が負の強化を受け、叱るという行為が繰り返されるようになる。しかし、長期的にみると本人の問題行動が減少せず維持または増加している場合、その叱責は場合によっては正の強化として作用している可能性がある。
自然環境において、熱いものに触れて手を引っ込めるといった弱化の仕組みは個体を危険から守る防御機能として働いている。しかし、弱化の手続きを他者の行動をコントロールするために使うとき、行動の制御に加えて不安や恐怖といった不快な情動反応をも引き起こす。この情動反応はレスポンデント条件づけによって関連刺激と結びつき、やがて生体固有の防御反応である「3つのF」—闘う（fighting）・逃げる（fleeing）・凍りつく（freezing）—が誘発されるようになる。
叱責を繰り返し受ける状況を例にとると、叱責によって生じた不安・恐怖などの情動反応が、指導者の顔や声といった関連刺激に結びつく（レスポンデント条件づけ）。その結果、それらを見聞きするだけで不安や恐怖を感じるようになる。こうした不安・緊張といったレスポンデント行動が繰り返し誘発されると、学習に必要な勉強・質問・討論といった適切なオペラント行動が抑制・減少する。さらに、嫌子を提示する人物への接近を避けたり、虚偽の発言をしたりするといった回避行動が出現する場合もある。これらの行動もまた、嫌子が出現している状況からの回避が成立することによって負の強化を受け、持続・強化される。
罰を受けた個体は、その嫌子から逃れようとして攻撃行動をとることがある。このとき、攻撃行動によって嫌子が消失（提示が止む）すると、「攻撃する→嫌なことがなくなる」という負の強化が成立し、攻撃行動は今後も起こりやすくなる。一方、罰を与える側の立場から見ると、相手から攻撃されるため、相手を制止しようとしてより強い罰を与えようとする。その結果、相手が一時的におとなしくなると、「強い罰を与える→攻撃（嫌子）が消失する」という負の強化が成立する。このようにして、罰の強度と攻撃行動は双方とも増大していく。
指導者が弱化を用いて問題行動を一時的に低下させると、「嫌子の消失」という形で負の強化を受けるとともに、「問題行動を制御できた」という社会的承認によって正の強化も受ける。加えて、弱化を受けた者やその場面を目撃した者が、将来的に同様の手続きを模倣する（モデリング）という社会的影響も報告されており、弱化の使用は個人にとどまらず、より広い対人・社会的文脈にも悪影響を及ぼす可能性がある。
これらの理由から、弱化は最後の選択肢とされており、特に嫌子の提示を伴う正の弱化については、いかなる理由があっても用いるべきではないとする専門家もいる。一方、負の弱化に分類されるレスポンスコストやタイムアウトといった手続きは、嫌悪刺激の提示を伴わないことから、比較的用いられている。しかし、これらの手続きにも過剰適用や誤用、副作用のリスクが伴う。そのため、実践においては適切な実施基準を設けたり、正確な記録を残したりするなど予防措置を講じたうえで、慎重に運用することが求められる。
実践では、弱化に先立ち、先行子操作・分化強化・消去などの機能的アプローチが優先される。弱化は行動を直接抑制する機能を持つが、「代わりに何をすべきか」といった適切な行動を教える力を持たないため、単独で使用しても本人の自立や学習を助けることにはつながらない。そのため、必ず強化手続きと組み合わせて実施し、同時に適切な行動の増加を図る必要がある。
弱化は対象者の権利を一部制限するものであるため、適用に際しては対象者への十分な説明と同意（インフォームド・コンセント）や安全性の確保が不可欠であり、身体的に傷つけるような方法は決して許容されない。
消去 消去とは、これまで強化によって維持されていた行動に対して強化が中止されることによって、その行動の生起率が低下する手続きである。好子が出現しなくなる、あるいは嫌子が消失しなくなることで、行動は次第に減少していく。消去過程では、行動が一時的に増加する「消去バースト」や、新たな問題行動の出現が見られることがある。 消去を実施する際には、以下の現象に留意する必要がある。 消去バースト 強化を停止すると、直ちに行動が減少するのではなく、一時的に行動の頻度や強度が増加することがある。この一時的悪化を「消去バースト」と呼び、その後、行動は徐々に減少していく。 消去抵抗 消去手続きが一貫して実施されず、時折強化が与えられる場合、行動は長期間維持される可能性がある。これは「今度は強化が得られるかもしれない」という不確実性によって行動が持続するものであり、行動の消去が困難になる。 自発的回復 自発的回復とは、いったん消去された行動が、時間をおいて同じような状況に置かれた際に、一時的に再び出現する現象を指す。自発的回復によって行動が一時的に再出現した場合でも、その行動に対して強化が与えられなければ、行動は再び減少していく。逆に、その行動が再度強化されると、消去の効果は失われ、行動は再び維持されることになる。
消去はしばしば「行動を無視すること」と同義と誤解されるが、実際にはその行動が注目によって強化されている場合に限り、無視が消去手続きとして機能する。例えば、子どもが大声を出した際に周囲が注意を向けることが強化子となっている場合には、無視によってその強化が与えられなくなるため、行動は次第に減少する。一方で、行動が活動の回避や感覚刺激といった他の強化子によって維持されている場合、単に無視するだけでは消去にならない。
消去の手続きを実施する前は、まず先行子操作と強化の手続きを検討することが優先される。介入の際は、機能的行動アセスメントによって行動を維持している強化子を特定したうえで実施される。「消去バースト」により本人や周囲に危害が及ぶ可能性がある場合や、手続きを一貫して適用できる保証がないのであれば、消去を安易に使用すべきではない。行動が正の強化を受けている場合には、その行動の直後に好子（注目や物品など）が与えられないようにすることが消去にあたる。一方、行動が負の強化を受けている場合には、行動しても嫌子が消失しないことが消去となる。
消去は、必ず分化強化と併用して実施される。これは、特定の行動に対して強化を与えない一方で、その代替となる行動に強化を与えることで、同じ強化子を適切な行動を通じて得られるようにするものである。消去のみを単独で実施すると、行動が一時的に激化する消去バーストを招いたり、攻撃的・情緒的な反応といった副作用が生じたりするリスクがある。また、消去は特定の行動を減少させることはできるが、代わりに何をすべきかという新たな適応行動を教えるものではない。そのため分化強化を併用することで、これらの副作用を最小限に抑えながら、環境に適応するための新しいスキルを具体的に形成することができる。
例えば、おもちゃを奪い取ったり友達を押したりしても、そのおもちゃで遊ぶことはさせず（消去）、代わりに友達に対して「貸して」と言葉やジェスチャーを使ったり、カードを見せたりした場合のみ、おもちゃを貸してもらえるようにする（分化強化）。この手続きによって、おもちゃを奪う行動が減り、言葉やカードを使った適切な要求行動が増加する。
負の強化を受けている行動に対する分化強化の例としては、子どもが算数の課題を避けようとして大声を出したり机を叩いたりする場合、問題行動が生じても課題を撤去しないことで「逃避による強化」を断ち切り（消去）、同時に「適切な行動を通じて援助を得られる」ように分化強化を行う。例えば、子どもが「分からない」「教えてください」と言葉やカードで適切に要求したときは必ず支援者が具体的な教示や手助けを提供する。この手続きによって、問題行動は減少し、適切な行動が増加していく。
動機づけ操作 動機づけ操作とは、強化子の効力を強めたり弱めたりすることで、特定の行動が起こる確率を一時的に増加または減少させる操作を指す。
動機づけ操作には「確立操作」と「無効操作」の2種類がある。
確立操作は、強化子の価値を高め、それを得るための行動が起こりやすくなる効果を持つ。例えば、食物や水を一定期間摂取しない状態では、それらの価値が高まり、食事や飲水といった行動が生じやすくなる。また、経済的に困窮している人にとっては、金銭がより強い強化子として働き、金銭を得ようとする行動の可能性が高くなる。
無効操作は、強化子の価値を下げ、それを得るための行動が起こりにくくなる効果を持つ。例えば、大量に水を飲んだ直後は水の価値が低下し、さらに飲もうとする行動は起こりにくくなる。このように一時的に強化子としての効力が失われる現象は、飽和と呼ばれる。
行動の測定 行動の機能を明らかにするための手続きに、機能的行動アセスメント（FBA）がある。FBAでは、行動が生じる前後の状況や結果を記録し、行動がどのような随伴性によって維持されている可能性があるのかを推定する。
応用行動分析では、行動の機能は主に「要求」「注目」「逃避・回避」「自動強化（感覚刺激）」に分類される。一つの行動が複数の機能を持つこともある。なかでも「注目」は、問題行動の直後に大人が叱る・注意するといった反応を示す場面が多いため、しばしば原因と誤解されやすい。しかし、直後に注目が与えられたからといって、それが必ずしも行動を維持している強化子であるとは限らない。そのため、正確なデータ収集と分析が必要とされる。
評価方法は、質問紙やインタビューを用いる間接的方法と、実際の行動を観察・記録する直接的方法に分けられる。直接的方法には、ABC記録や頻度、強度、持続時間、潜時（刺激が提示されてから行動が始まるまでの時間）などの指標が用いられる。こうして集めたデータは、ベースラインと呼ばれる。ベースラインとは、介入（支援や指導）を始める前に、標的となる行動を一定期間記録したもので、後で効果を比べるときの基準になる。研究や実践においては、このベースライン期と介入期を比較して介入の有効性を検証するFunctional Analysis of Problem Behavior - Brian Iwata。
7つの次元 応用行動分析（ABA）の7つの次元とは、1968年にドナルド・M・ベアー、モントローズ・ウルフ、トッド・リズリーによって提唱された、ABAを定義する7つの不可欠な特徴のことである。これらは、介入が科学的であり、かつ倫理的で効果的であることを保証するための指針となる。 応用的（Applied） ターゲットとなる行動が、本人や社会にとって社会的に意義をもつ必要がある。単に理論的な関心ではなく、本人およびその周囲の人の生活の質を向上させる行動が選ばれる。 行動的（Behavioural） 介入の対象は、実際に生じている観察可能かつ測定可能な行動そのものでなければならない。行動の定義は、第三者が明確に理解できるよう、客観的に記述する。 分析的（Analytic） 行動変化に対する環境制御（環境変数と行動の機能的関係）を説得力のある形で実証する。 技術的（Technological） 介入の手続きが、誰が読んでも同じように正確に再現できるほど詳細かつ明確に記述されている。 概念的体系性（Conceptually Systematic） すべての介入手続きが、個別のテクニックの寄せ集めではなく、行動分析学の基本原理（正の強化など）に基づいて説明されなければならない。 効果的（Effective） 介入が、単に統計的な有意差を示すだけでなく、クライアントの生活に前向きで実質的な改善をもたらすほど十分に強力でなければならない。 一般性（Generality） 得られた行動の変化は、時間の経過後も維持され、介入時とは異なる環境・人物・状況においても般化し、さらに他の関連する行動へも波及する必要がある。
技法 プロンプト プロンプトとは、強化を受ける行動を生起しやすくするために、弁別刺激とともに提示される補助的な刺激のことである。
適切な行動が生起しなければ強化を行うことができないため、プロンプトを用いて適切な行動を生起させ、その行動を強化する。この手続きを繰り返すことで、弁別刺激の存在下で適切な行動が一貫して強化される。
反応プロンプト 弁別刺激のもとで望ましい反応を誘発するために、他者によって行われる行動のことである。 言語プロンプト：弁別刺激のもとで正反応をもたらす他者の言語行動のこと。例「CAR」と書かれたカードを見せて、実際に「カー」と発言する。 身振りプロンプト：指差しなどの非言語的ジェスチャー。 モデルプロンプト：適切な反応が生起しやすくなるよう、他者が行動を実際にやって見せる。 身体プロンプト：正しいタイミングで適切な反応を行えるよう、他者が身体的に手助けする。身体ガイダンスとも呼ばれる。 刺激プロンプト 正反応が生起しやすくなるよう、弁別刺激の特徴を変化させたり、他の刺激を追加したりする手法である。 刺激内プロンプト：弁別刺激自体の位置、大きさ、形、色などを変化させる方法。例として、野球で打者が打ちやすい速度のボールを投げることが挙げられる。 刺激外プロンプト：弁別刺激に手掛かりとなる別の刺激（線など）を付加する方法。例として、打者が正しい位置に立てるよう、コーチがホームベースの隣に線を引くことが挙げられる。
刺激性制御の転移 刺激性制御の転移とは、刺激性制御を人為的なプロンプトから自然な弁別刺激に移行させることを指す。「プロンプト・フェイディング」「遅延プロンプト」「刺激フェイディング」に分けられる。
プロンプト・フェイディング 反応プロンプトを段階的に減少させ、最終的に自然な弁別刺激のもとで適切な行動が生起するようにする手法である。
靴紐を結ぶ課題で身体プロンプトを用いる場合、導入初期に教師が手を完全に添えて子どもの全動作をガイドする。その後、一部の動作のみを補助し、残りの動作は子ども自身に行わせる。少しずつ援助量（反応プロンプト）を減少させると、最終的には、ほどけている状態の靴紐（自然な弁別刺激）を見れば、子どもが自力でひもを結ぶという行動が生起される。
遅延プロンプト 弁別刺激の提示とプロンプトの提示の間に、一定の時間を設ける手法である。
具体的には、弁別刺激を提示した後にあえて数秒間待つ。時間内に正反応が生起しなかった場合にのみ、プロンプトを提示して正しい反応を誘発し、強化へと繋げる。
この手続きを繰り返すことで、プロンプトが出される前に自発的に正反応が起こるようになり、最終的にはプロンプトなしで行動が定着する。手続きを進める際、遅延時間の設け方によって以下の2つのタイプに分けられる。
固定型遅延プロンプト プロンプトが提示されるまでの時間を一定に設定する方法である。弁別刺激を提示した後、一定時間待ち、その間に学習者が自発的に反応しなかった場合にプロンプトを提示する。
例えば、フラッシュカードで単語を提示し、5秒以内に答えられなかった場合に、その単語の読み方を教える（言語プロンプト）という方法がある。指導の結果、学習者が安定して5秒以内に単語を読めるようになった場合、刺激性制御が言語プロンプトから文字単語（自然な弁別刺激）へと転移したと判断される。
漸増型遅延プロンプト 本人の習得状況に合わせて、プロンプトが提示されるまでの時間を少しずつ（例：2秒、4秒、6秒…と）段階的に長くしていく方法である。一般に、遅延プロンプトは固定型・漸増型ともに0秒遅延（遅延なし）から開始される。
まず弁別刺激であるおもちゃの提示と同時に「ありがとう」という言語プロンプトを提示し、模倣で「ありがとう」と言わせ、正反応を強化する。
次に、おもちゃを渡した後、言語プロンプトを提示するまでに2秒の間を設ける。子どもが2秒以内に自発的に「ありがとう」と発話できない場合には、「ありがとう」と言語プロンプトを提示し、正反応を促す。
その後、言語プロンプトを提示するまでの時間を4秒、6秒、10秒と段階的に延長する。子どもが言語プロンプトが提示される前に「ありがとう」と一貫して発話するようになれば、行動を統制する刺激が指導者の言語プロンプトから、おもちゃの提示という自然な弁別刺激へと段階的に転移したと判断される。
刺激フェイディング 刺激フェイディングとは、刺激プロンプトを段階的に取り除き、最終的に自然な弁別刺激によって反応が生起するようにする手法である。
刺激内プロンプトのフェイディング 弁別刺激自体の特徴を変化させ、徐々に本来の形へと戻す方法。例としては、文字を最初は大きく提示し、徐々に通常の大きさに戻す、投球速度を遅く設定し、徐々に通常の速度（自然な弁別刺激）に近づけるなどがある。 刺激外プロンプトのフェイディング 弁別刺激とは別に提示された付加的な刺激を段階的に取り除く方法。例えば、フラッシュカード学習で裏面に答えを書いて提示し、徐々に答えを見ないようにしていき、最終的には問題（弁別刺激）だけを見て正しく反応できるようにする方法などがある。 課題分析 課題分析とは、複雑な行動をより小さな手順に分ける方法である。このときの一つひとつの動きや作業を「行動単位」といい、2つ以上の行動単位が順番につながったものを「行動連鎖」と呼ぶ。