オンラインカウンセリングとは オンラインカウンセリング（）とは、インターネットを通じた、専門家による心の健康のためのカウンセリングサービスの提供を指す。サービスは一般的にビデオ通話、ビデオ会議、音声通話、テキストチャット、電子メールによって提供される。オンラインセラピー、テレセラピー、e-セラピー、遠隔カウンセリングなどとも呼ばれる。
学術的には、アメリカ心理学会（APA）が情報通信技術を用いて遠隔で提供される心理学的サービス全般を「遠隔心理学」（telepsychology）と定義しており、日本語の学術文献でもこの語が用いられる。日本では、電話やインターネットを用いた支援を包括して「遠隔心理支援」と呼ぶこともある。
クライエントの一部はオンラインカウンセリングを伝統的な精神療法と併せて利用しており、また、オンラインカウンセリングをオフィス訪問の代わりに利用するクライエントの数は年々増大している。COVID-19の流行は各国で遠隔提供への移行を加速させた。
形態 オンラインカウンセリングは、用いる媒体と、やりとりが同時に行われるかどうかによって分類される。
ビデオ通話 - 映像と音声を用いる同期型の形式。対面に最も近い情報量が得られる。 音声通話 - 音声のみによる同期型の形式。従来の電話相談の延長にあたる。 テキストチャット - 文字による同期型の形式。LINEなどのメッセージアプリを用いるものを含む。 電子メール・メッセージ - 非同期型の形式。相談者と支援者が時間をずらして文章を往復させる。
このほか、コンピュータやアプリケーションが自習形式でプログラムを提供する形態があり、認知行動療法をインターネット上で実施するものはインターネット版認知行動療法（ICBT）と呼ばれる。ICBTは支援者の関与の度合いによって「セラピスト支援あり」と「セルフヘルプ」に分けられる。
歴史 前史 コンピュータと心理療法の結びつきは、1966年にMITのジョセフ・ワイゼンバウムが発表した自然言語対話プログラム「ELIZA」にさかのぼる。ワイゼンバウム自身が原論文で述べているとおり、当時存在した本格的なELIZAスクリプトは、ロジャーズ派の心理療法家のように応答させるものだけであった。1972年9月18日にはARPANET上でELIZA（DOCTOR）と偏執症患者を模したプログラムPARRYの対話が行われ、その記録がRFC 439として公開された。同年10月にワシントンD.C.で開かれた第1回国際コンピュータ通信会議（ICCC）のARPANET公開デモンストレーションでも、この対話が実演された。
人と人とを結ぶ形の支援としては、1982年ごろからオンラインの自助グループを通じたメンタルヘルス支援が行われていたとされる。1986年9月にはコーネル大学が学内情報システムを双方向化し、学生向けのオンライン相談コラム「Dear Uncle Ezra」を開始した。同大学はこれを世界初のオンライン相談コラムと位置づけている。
有料サービスの登場と職能団体の形成 1990年代半ばには、料金を得て継続的に行われるオンラインのメンタルヘルスサービスが現れた。1997年には国際オンラインメンタルヘルス学会（ISMHO）が設立され、2000年にはISMHOと精神科医療情報学会（PSI）の合同委員会による「オンラインでのメンタルヘルスサービス提供に関する倫理原則」が承認された。
インターネット介入の発展 自習型のインターネット介入は北欧とオーストラリアを中心に発展した。スウェーデンでは1999年にウプサラの耳鳴り外来でインターネット認知行動療法の最初の臨床実装が行われ、2007年にはストックホルム県の「インターネット精神科クリニック」が通常診療の恒常的な一部となった。2004年にはオーストラリア国立大学のクリステンセンらが、うつ病心理教育サイトBluePagesと認知行動療法プログラムMoodGYMの無作為化比較試験の結果を『BMJ』に発表し、いずれも抑うつ症状を有意に軽減することを示した。英国国立医療技術評価機構（NICE）は2006年2月22日、うつ病・不安症に対するコンピュータ化認知行動療法の技術評価ガイダンス TA97 を公表した（同ガイダンスは2018年7月に撤回された）。
米国では2012年にTalkspaceが、2013年にBetterHelpがそれぞれ事業を開始し、後者は2015年にテラドックに買収された。BetterHelp部門の2023年通年の売上高は約11億3,362万ドル、月平均有料利用者数は45万7千人であった。
COVID-19の影響 世界保健機関（WHO）が2020年6月から8月にかけて130か国を対象に行った調査では、93%の国でメンタルヘルス関連サービスが中断または停止し、70%の国が遠隔医療・遠隔療法を導入したと報告された。系統的レビューによれば、多くのサービスで大半の接触を遠隔に移行することができ、利用者・臨床家双方の受容性は概ね良好であった一方、すべての利用者に届くわけではないことも指摘されている。米国メディケア（出来高払い）では、行動保健専門職への受診に占める遠隔医療の割合が2020年に56%とピークに達し、2021年には35%へ低下した。
日本における展開 日本では、対面によらない相談の系譜として1971年10月1日に「東京いのちの電話」が開局し、匿名による電話相談が始まった。同連盟は2016年にインターネット相談、2017年にチャット相談のトライアルを開始している。スクールカウンセラーの配置は1995年度に154校で始まり、2013年度には20,310校に拡大した。
2017年10月に発覚した座間市の事件を受けた再発防止策として「ICTを活用した相談機能の強化」が掲げられ、厚生労働省は2018年3月からSNSを活用した自殺防止相談事業を開始した。
医療分野では、厚生労働省が2018年3月に「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を策定し、その後複数回にわたり改訂された。COVID-19の流行下では、2020年4月10日の事務連絡により初診から電話・情報通信機器を用いた診療を行うことが時限的・特例的に認められた。ただし精神療法については、厚生労働省の事業により策定された「情報通信機器を用いた精神療法に係る指針」が、初診の精神療法をオンライン診療で実施しないこと、日常的に対面診療を行っている患者に対して対面と組み合わせて用いることを示している。
民間サービスとしては、2014年に「cotree」、2019年に「うららか相談室」などが登場した。2021年3月に日本で1,500人を対象に行われた調査では、カウンセリングの利用経験者は13.2%で、対面型（11.4%）が遠隔型（5.4%）を上回っていた。
近年 ここ35年以上にわたって、いくつかの形の電話カウンセリングが利用可能になった一方で、インターネットを通じたビデオチャットシステムの登場とブロードバンドの加速度的拡大は、オンラインセラピーへと向かう増大する潮流を生む結果となっている。クライエントは専門の心理士との対面での面接の代わりに、あるいはそれに加え、ビデオ通話、テキストチャット、電子メールを利用している。
国土が広い北米を中心に普及しつつあるが、近年日本国内でも、Webサイトとアプリでビデオとメッセージのオンラインカウンセリングを提供する「うららか相談室」、ビデオカウンセリングとチャットカウンセリングを提供しているKimochi（キモチ）、ダイレクトオンラインカウンセリングを特徴とする「ココロの窓口」、SNSコーチングを主軸とする実践サイコロジー研究所、子どもの不登校に関する保護者相談に特化した「不登校なんでも相談室」をはじめ、いくつかの企業が登場し、サービスの提供を始めている。
多くの人が「心の健康」を求めているにもかかわらず、日本では、カウンセリングの市場が育っていない。カウンセリングが身近なものではなく、利用するのに抵抗感を抱いてしまうのが要因だ。そうした状況を変えるために、オンラインカウンセリングは一助を担えるのではないかと期待されている。
効果 対面との比較 遠隔で行う心理療法と対面で行う心理療法を直接比較した無作為化比較試験20件を統合した2022年のメタ分析では、治療終了時の群間効果量は g = −0.043（95%信頼区間 −0.137〜0.051）、3〜6か月後の追跡でも g = −0.045であり、統計的に有意な差は認められなかった。ビデオ通話による心理療法を扱った別のメタ分析（群内比較56研究、群間比較47研究）でも、治療前後の改善は大きく（g = 0.99）、対面療法との差は無視できる程度と報告された。実証研究57件を統合した大規模メタ分析も、ビデオ会議による精神保健・行動保健サービスが対面提供と概ね同等の治療効果を示したと結論づけている。
セラピストの支援を伴うインターネット版認知行動療法についても、16の疾患群を対象とした無作為化比較試験31件（3,053名）のメタ分析で、対面の認知行動療法との効果量の差は g = 0.02（95%信頼区間 −0.09〜0.14）であった。
ただし、これらは有意差が検出されなかったことを示すものであり、あらゆる病態で同等であることを意味しない。依存症・摂食障害・子どもの精神的問題など比較的まれな病態を対象とした系統的レビューは、遠隔と対面の間に差があるという証拠は不十分としつつ、統合失調症や双極性障害といった重篤な疾患についてはエビデンス自体が欠けていると明記している。
電話との比較 音声のみによる支援も、効果の面では対面と大きく異ならないとする報告が多い。プライマリケアの大うつ病患者を対象とした無作為化比較試験では、電話による認知行動療法は対面より治療中断が少なく（20.9%対32.7%）、治療終了時点の抑うつ改善は対面に対して非劣性であった。一方、治療終了6か月後には対面群のほうが有意に良好であり、著者らは遠隔提供が継続率を改善する代わりに効果の維持でやや劣る可能性を指摘している。電話と対面のやりとりの質を比較した系統的レビューでは、治療同盟・自己開示・共感・傾聴・参加度に差はほとんどなく、明確な違いはセッション時間が電話のほうが短いことだけであった。
前述の2022年のメタ分析では、遠隔療法全体の脱落率は対面と有意差がなかったが、内訳ではビデオ通話のほうが電話より脱落のリスクが高い傾向がみられた。文献レビューは、電話とビデオのどちらか一方が明確に優れているとは言えず、両者を柔軟に使い分ける方針が望ましいとしている。
治療同盟 心理療法の成果に関わるとされる作業同盟については、評価が分かれてきた。2018年の非劣性メタ分析（12研究）は、症状改善の非劣性は確認された一方、作業同盟については信頼区間の下限が非劣性の許容範囲を超えたため非劣性を確認できなかったと報告した（差そのものは統計的に有意ではない）。より新しい2024年のメタ分析（18件）では、患者評定・セラピスト評定のいずれでも対面との差は認められなかった。
利点 オンラインでの提供には、移動を要しないこと、居住地による選択肢の制約を受けにくいこと、匿名性が保たれやすいことといった利点が挙げられる。米国の地方部における実データの分析では、行動保健の再診において遠隔受診は対面受診より無断キャンセル率が低く（11.50%対16.06%）、予約までの待機日数も短かった。若者のオンラインでの援助希求に関する系統的レビューでも、匿名性とプライバシー、利用の容易さと即時性が主要な利点として複数の研究で挙げられている。
限界 非対面での支援には固有の制約がある。東京公認心理師協会は、非言語的な情報の伝達が制約されること、アセスメントが困難になること、即時的な危機介入が難しくなることを挙げ、事前の準備を求めている。アメリカ心理学会の遠隔心理学ガイドラインも、支援の開始時にクライエントの居住地域の緊急時資源を把握しておくこと、危機が繰り返される場合には地域の対面資源への紹介や対面提供への切り替えを検討することを求めている。日本の臨床報告でも、対面と比較してドロップアウトが多いこと、ICTスキルの問題や非言語コミュニケーションの難しさが課題として指摘されている。
日本におけるカウンセリングの受容 日本では、心理的な問題を専門家に相談する行動が他の高所得国に比べて少ない。世界精神保健日本調査（2002-2006年、全国11地域、4,130人）では、過去12か月に精神障害を有した者のうち治療を受けたのは21.9%にとどまり、日本の治療率は同調査に参加した多くの高所得国より低かった。2013-2015年に実施された第2回調査では、この割合は34%に上昇した。米国では、過去12か月にカウンセリングまたは心理療法を受けた18歳以上の成人の割合が2019年の9.5%から2024年には14.0%へ上昇しており、心理職の規模も、2022年時点で臨床・カウンセリング心理士67,500人、メンタルヘルスカウンセラー388,200人、結婚・家族療法士71,200人と大きい。
利用が少ない理由は、単純な忌避感だけではない。日本のデータでは、精神保健医療を受けなかった最大の理由は「必要性を感じなかった」（63.9%）であり、受診の遅れの最多理由は「自分で対処したかった」（68.8%）であった。日本の精神保健関連スティグマに関するレビューは、一般人口において精神障害からの回復可能性を信じる人が少なく、原因を生物学的要因より「性格の弱さ」など心理社会的要因に帰属する傾向があると整理している。日米の大学生を比較した研究では、日本の学生は専門的な心理的援助を求める傾向が有意に低かった。また、精神科サービスの利用者と非利用者を対象とした日本の調査では、「こころの問題を気軽に相談できる場所」を挙げられたのは患者の30.8%、健常者の6.2%にとどまった。
職場では、令和6年（2024年）の厚生労働省「労働安全衛生調査」において、仕事のストレスを相談できる人がいる労働者のうち、相談できる相手として「公認心理師等の心理職」を挙げた者は0.8%であり、家族・友人（68.6%）や上司（65.7%）と大きな差がある。
匿名性のある形態がこうした障壁を下げうるという指摘は、援助希求研究においてもなされている。一方で、オンラインによるスティグマ低減の効果が対面法より優れているとする根拠は現時点では確立していない。
料金 対面カウンセリングの費用 日本において、心理職が行うカウンセリングは公的医療保険の給付対象外であることが多く、費用は原則として全額自己負担となる。民間のカウンセリングルームでは1回50分あたりおおむね5,000円から10,000円程度が中心的な価格帯である。大学附属の心理教育相談室はこれより低額に設定されており、たとえば名古屋大学心理発達相談室は「原則として1回50分」の面接を行い、大学院生が相談を担当して教員が監督・指導する仕組みであることを明示している。これらの相談室は公認心理師・臨床心理士の養成機関であり、原則として継続面接を前提としている。
公的医療保険との関係 公的医療保険の診療報酬が算定されるのは医師が行う精神療法であり、心理職が単独で行うカウンセリングには点数が設定されていない。「通院・在宅精神療法」は、再診時に30分以上行った場合で410点（精神保健指定医の場合）などと定められている。ただしこれは医師の診察に対する評価であって、心理職が長時間をかけて話を聴く時間を対象とするものではない。
公認心理師が実施する心理支援については、2024年度の診療報酬改定で「心理支援加算」が新設され、2026年度改定では点数が280点に引き上げられるとともに、対象が心的外傷に起因する症状から神経症性障害・ストレス関連障害等にも拡大された。同改定では認知療法・認知行動療法にも「公認心理師による心理支援を伴う場合」の区分が設けられた。もっとも、いずれも精神科を標榜する医療機関において医師の指示のもとで行われることなど要件が定められており、一般的な悩みの相談としてのカウンセリングが保険で受けられるわけではない。
オンラインカウンセリングの料金体系 日本のオンラインカウンセリングの料金体系は、大きく三つの型に分かれる。
固定枠型 - 1回45分から50分といった枠を単位として課金する型。対面カウンセリングの慣行を踏襲したもので、事業者数としては最も多い。 定額制（サブスクリプション）型 - 月額料金の範囲内で、月1回から4回といった回数のセッションを受ける型。継続的な利用を前提とする。 従量課金型 - 利用した時間に応じて課金する型。分単位で課金する事業者があり、利用者が1回あたりの支出を自分で決められる一方、固定枠型のようにあらかじめ時間が確保されているわけではない。
海外では週単位の定額制が広く用いられており、BetterHelpやTalkspaceがその代表例である。
実施時間 対面・オンラインを問わず、1回のカウンセリングは45分から50分を1単位とする慣行が広くみられる。この「50分」という長さの由来はしばしばフロイトに帰されるが、英国カウンセリング・心理療法協会の機関誌に寄せられた論考によれば、資料上フロイトが行っていたのは55分の面接であり、50分という単位がいつどこで生まれたのかは明らかでない。毎正時に面接を始め、面接と面接の間に10分の余裕を置くという実務上の都合から定着した可能性が指摘されている。
オンラインでは、この慣行によらない時間設定も現れている。分単位の従量課金を採る事業者では、利用者が10分や20分といった短い相談を選ぶことができる一方、固定枠のようにあらかじめ一定の時間が確保されているわけではなく、面接の長さが相談のたびに変動しうる。一方、無料の相談窓口では、1回20分や50分といった上限が運営側によって設けられていることが多い。
無料の相談窓口 費用の負担なく利用できる電話相談・SNS相談の窓口が、公的機関や特定非営利活動法人などによって運営されている。これらは有料のカウンセリングとは設計されている役割が異なり、多くが1回のやりとりで完結する形をとる。
これらの窓口は、氏名を名乗らずに利用でき、費用の負担がないという利点がある。日本いのちの電話連盟は全国50か所で電話相談を受け付けており、2025年の受信件数は572,255件、相談員は5,579名であった。厚生労働省も、電話やSNSによる相談窓口を分野別に案内している。
厚生労働省の委託事業である「こころの耳電話相談」は、1回の相談時間の目安を最大20分とし、相談が混み合う場合には初めて利用する者を優先すること、回線がすべて使用中の場合は受けられないことを明示している。特定非営利活動法人東京メンタルヘルス・スクエアが運営する「こころのほっとチャット」は、1回50分・1日1回までという利用条件を設けている。
窓口が広く開かれている分、相談は集中しやすい。日本いのちの電話連盟は、2024年の自殺予防フリーダイヤルについて、呼び出し959,797件に対し実際に相談としてつながった回数が74,248件（7.7%）、ナビダイヤルでは呼び出し313,357件に対し92,251件（29.4%）であったと公表している。ただしこの呼び出し回数には、相談を受け付けていない時間帯の着信や、同一の相談者による再架電が含まれる。
相談を担う者の位置づけは窓口によって異なる。いのちの電話は相談員がすべて無償のボランティアであり、応募に特別な資格や学歴は求めない代わりに1年以上の養成講座の受講を課しており、受講費用は自己負担とされる。一方、東京メンタルヘルス・スクエアはボランティアが活動の中心であるとしつつ、カウンセラーの選考条件として公認心理師・臨床心理士・精神保健福祉士などの資格保有または所定の講座修了を求め、採用後にも研修を課している。各自治体の精神保健福祉センターには、精神科の診療に十分な経験を有する医師、精神保健福祉士、臨床心理技術者、保健師などが配置され、精神保健福祉に関する相談のうち「複雑又は困難なもの」を担うと運営要領に定められている。このため、無料の窓口を一括りに評価することはできない。
接続方法とツール オンラインカウンセリングは、Zoom、Google Meet、Microsoft Teamsといった汎用のビデオ会議ツールを用いて行われることが多い。これらのツールの暗号化方式は一様ではない。Google Meetは既定では端末とデータセンターの間の転送中の暗号化によって保護され、エンドツーエンド暗号化は個人アカウントの利用者が通話ごとに有効化した場合に限られる。Zoomのミーティングにも「拡張暗号化」とエンドツーエンド暗号化の二方式があり、前者では会議の鍵をZoomのサーバー基盤が保持する。同社は2020年11月、エンドツーエンドの暗号化を提供していると偽って表示していたなどとして、連邦取引委員会と和解している。
厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」は、オンライン診療での使用を念頭に作成された「オンライン診療システム」と、広く一般に用いられる「汎用サービス」とを区別している。前者を提供する事業者には、信頼性の高い機関が発行したサーバー証明書を用いたTLS1.3以上での通信の暗号化、不正アクセス防止措置、アクセスログの保全、多要素認証などが求められる。後者を用いる場合には、意図しない三者通信を防ぐため医療機関側から患者に接続することを徹底し、通信の管理者権限を患者に委譲しないこととされている。心理職が行うカウンセリングは医行為ではないため同指針の直接の対象ではないが、用いる仕組みが専用のものか汎用のものかによって求められる配慮が異なるという整理は、カウンセリングにも共通する。
ウェブブラウザだけで音声・映像や任意のデータをやりとりする技術としてWebRTCがあり、W3Cが勧告として仕様を公開している。専用の仕組みを用意する事業者は、この技術によって利用者側にアプリケーションの導入を求めずに通話を提供することができる。
利用の申し込み方式には、日時を指定して予約する方式と、利用者が自ら接続を開始する即時の方式がある。後者は医療分野では「オンデマンド型テレヘルス」と呼ばれ、都市部・農村部における利用状況や利用者の満足度が研究の対象となっている。
情報の取り扱いについては、個人情報保護法上、病歴などが要配慮個人情報として扱われる。利用者側にも、安定した通信環境と、話の内容が他者に聞かれないプライバシーの確保された場所が必要であり、これらを用意できるかどうかが利用の可否を左右する。
従事者の資格 日本では「カウンセラー」「心理カウンセラー」「セラピスト」といった名称そのものに法律上の制限はなく、資格を有しない者がこれらを名乗って相談業務を行うことも禁じられていない。法律が使用を制限しているのは「公認心理師」など特定の資格名称に限られ、これは名称独占と呼ばれる。医師のように資格のない者が業務そのものを行うことを禁じる業務独占とは異なる。日本臨床心理士資格認定協会も、心理カウンセラーや心理相談員などの名称について「それぞれに明確な資格があるわけではありません」と説明している。
公認心理師 公認心理師法（平成27年法律第68号）に基づく、心理職では唯一の国家資格である。2015年9月16日に公布され、2017年9月15日に施行された。第1回試験は2018年に実施され、登録者数は2026年6月末時点で76,547人である。名称独占資格であり、資格の更新制度はなく、資質向上が努力義務として定められている。主治医がいる場合にはその指示を受けることが法律上求められている点にも特徴がある。
法律の施行から5年間に限り、5年以上の実務経験と講習会の修了により受験できる経過措置が設けられていた。国が実施した令和5年度の調査では、回答した登録者の67.0%がこの経過措置の区分で資格を取得しており、大学院で指定科目を修めて取得した者は31.2%であった。
臨床心理士 公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格で、1988年に認定が始まった。2026年4月1日現在で累計44,289名が認定されている。協会が指定した大学院の修了を原則の受験要件とし、筆記試験と口述面接によって審査される。5年ごとの資格更新が義務づけられており、協会は「生涯資格ではない」と明記している。1995年度に始まったスクールカウンセラー活用事業では、臨床心理士が中心的な担い手とされた。
精神保健福祉士 精神保健福祉士法（平成9年法律第131号）に基づく国家資格で、1998年4月に施行された。登録者数は2026年8月末時点で118,733人である。法律が定める業務は相談に応じ、助言、指導、日常生活への適応のために必要な訓練その他の援助を行うことであり、心理療法や心理検査は法定業務に含まれない。生活・制度・社会復帰に関する相談援助を担う職種である。
産業カウンセラー 一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する資格で、職場のメンタルヘルスやキャリア形成の支援を主な領域とする。長く民間資格として運営されてきたが、2026年3月31日付で職業能力開発促進法に基づく厚生労働大臣認定の団体等検定の認定を受けた。同協会の倫理綱領第19条は、オンライン・カウンセリングを「現状においては、基本的には面接によるカウンセリングを補完するもの」と位置づけ、活用技術を十分に習得したうえで使用することを定めている。
制度上の位置づけの違い これらの資格は優劣の関係にあるものではなく、制度上の位置づけが異なる。労働安全衛生規則が定めるストレスチェックの実施者は、医師・保健師のほか、所定の研修を修了した歯科医師・看護師・精神保健福祉士・公認心理師とされており、臨床心理士は列挙されていない。一方で、資格取得後の継続的な研鑽が更新制度によって担保されているのは臨床心理士である。国の調査では、心理職として就労している公認心理師のうち約58%が臨床心理士を併せ持ち、公認心理師の資格のみを保有する者は回答者全体の6.5%であった。
質の確保 訓練とスーパービジョン 心理臨床では、経験を積んだ指導者（スーパーバイザー）が実践を継続的に指導・助言するスーパービジョンが、専門職の訓練方法として広く用いられている。形態には個別（1対1）で行うものとグループで行うものがある。臨床心理士の資格更新制度では、スーパービジョンを受けた経験がポイント取得の手段の一つとして位置づけられている（必須要件ではない）。一方、公認心理師には資格更新制度がなく、法律にスーパービジョンに関する規定は置かれていない。
スーパービジョンの効果については、実証的な裏づけが十分でないという指摘がある。ワトキンスは25年間の20件のレビューを検討し、特にクライエントの治療成果に対する効果を支持するエビデンスは「よくても弱い」と結論づけている。ただしこれは効果がないことを示すものではなく、研究デザインの制約による面が大きい。
倫理指針 日本の心理職の主要な倫理綱領には、遠隔・オンライン実施に固有の規定は置かれていない。オンライン固有の規範としては、アメリカ心理学会の遠隔心理学ガイドライン（2013年採択、2024年改訂）が参照されており、技術に関する能力、ケアの水準、インフォームド・コンセント、守秘、セキュリティ、データの廃棄、心理検査、法域をまたぐ実践について定めている。同ガイドラインは努力目標であって執行を伴う基準ではないと自ら明記している。日本では東京公認心理師協会が独自の留意点を公表している。
事業者による品質管理 事業者の側でも、登録時に保有資格や実務経験を審査する、監修者やスーパーバイザーを置くといった方法がとられている。もっとも、日本では2026年8月時点で、この分野に公的に可視化された業界自主規制の枠組みは整備されていない。
課題