安藤 利吉（あんどう りきち、1884年〈明治17年〉4月3日 - 1946年〈昭和21年〉4月19日）は、日本の陸軍軍人。陸軍大将正三位勲一等功二級。陸軍士官学校16期、陸軍大学校26期（恩賜）。最後の台湾総督（第19代）。
経歴 宮城県仙台出身。宮城県第二中学校を経て陸軍士官学校（16期上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 72頁。）に進み、陸軍歩兵将校となる。陸軍大学校26期の卒業席次は6位、恩賜の軍刀を拝受。
イギリス大使館付武官の時に陸軍少将に進級し、日本に帰国して歩兵第1旅団長。陸軍中将に進級すると同時に第5独立守備隊司令官。教育総監部本部長、第5師団長、第21軍司令官を経て、1940年（昭和15年）2月10日、南支那方面軍司令官。同年6月に北部仏領インドシナへの進駐を指揮する（仏印進駐）。当初は政府方針に基づき武力に拠らない進駐を進める予定だったが、参謀本部第一部長富永恭次少将の独断により武力進駐となった。安藤はこの責任を負って10月に参謀本部付となり、1941年（昭和16年）1月に予備役に編入された。
同年11月に召集され、台湾軍司令官。1944年（昭和19年）1月7日、陸軍大将に親任される。同年9月22日、新設された第10方面軍司令官。引き続き台湾軍司令官を兼ねる（台湾軍司令官は、昭和20年2月1日に「台湾軍管区司令官」と改称された）。 同年12月30日、台湾総督を兼ねる。総督の軍司令官兼務は極めて稀なこと、さらに海軍大将経験者を以って総督としてきた慣例を破る人事となった安藤利吉台湾軍司令官が総督に（昭和19年12月31日 朝日新聞）『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p148 毎日コミュニケーションズ刊 1994年。
日本が連合国に降伏した後の1945年（昭和20年）10月25日、中華民国国民政府及び連合国の代表である陳儀と、台湾総督 兼 第10方面軍司令官 兼 台湾軍管区司令官の安藤が、台北公会堂において降伏文書に調印した。その後、台湾で捕虜になった米軍機搭乗員14人を裁判にかけ銃殺した件にて戦犯容疑で中華民国政府に逮捕拘束され、上海に移送され「責任は全て私にある」と証言し1946年（昭和21年）4月19日に上海の監獄で隠し持っていた青酸カリの服毒により自決した。
年譜
1901年（明治34年）3月 - 宮城県第二中学校卒業 1904年（明治37年） 10月 - 陸軍士官学校卒業（16期） 11月 - 陸軍歩兵少尉任官・歩兵第4連隊付 1907年（明治40年）12月 - 陸軍歩兵中尉 1911年（明治44年）12月 - 陸軍大学校入校 1913年（大正2年）11月 - 陸軍歩兵大尉 1914年（大正3年）11月 - 陸軍大学校卒業（26期、恩賜） 1915年（大正4年）5月 - 歩兵第50連隊中隊長 1916年（大正5年）2月 - 陸軍技術審査部付（軍事調査委員） 1919年（大正8年）1月 - イギリス駐在（- 1921年9月） 1920年（大正9年）8月 - 陸軍歩兵少佐・平和条約実施委員（欧州駐在） 1923年（大正12年）4月 - 参謀本部部員 1924年（大正13年） 7月 - 兼陸大教官 8月 - 陸軍歩兵中佐 1925年（大正14年）8月 - インド駐剳武官 1927年（昭和2年）4月 - 参謀本部部員 1928年（昭和3年）3月 - 陸軍歩兵大佐・歩兵第13連隊長 1930年（昭和5年）3月 - 第5師団参謀長 1931年（昭和6年）3月 - 陸軍省軍務局兵務課長 1932年（昭和7年） 5月 - イギリス大使館付武官 8月 - 陸軍少将 1934年（昭和9年） 5月 - 参謀本部付 12月 - 歩兵第1旅団長 1935年（昭和10年）8月 - 陸軍戸山学校長 1936年（昭和11年）4月 - 第5独立守備隊司令官・陸軍中将 1937年（昭和12年）8月 - 教育総監部本部長 1938年（昭和13年） 2月 - 教育総監 事務取扱（- 4月） 5月 - 第5師団長に親補される 11月 - 第21軍司令官に親補される 1940年（昭和15年） 2月 - 南支那方面軍司令官に親補される 10月 - 参謀本部付 12月 - 待命 1941年（昭和16年） 1月 - 予備役 11月 - 召集され、台湾軍司令官に親補される 1944年（昭和19年） 1月 - 陸軍大将に親任される 9月 - 第10方面軍司令官に親補される。台湾軍司令官（昭和20年2月に「台湾軍管区司令官」と改称）を引き続き兼ねる 12月 - 台湾総督（親任官）を兼ねる 1946年（昭和21年）4月19日 - 上海監獄において自決
栄典 位階 1904年（明治37年）12月8日 - 正八位『官報』第6441号「叙任及辞令」1904年12月17日。 1908年（明治41年）3月20日 - 従七位『官報』第7418号「叙任及辞令」1908年3月23日。 1913年（大正2年）5月20日 - 正七位『官報』第241号「叙任及辞令」1913年5月21日。 1918年（大正7年）7月10日 - 従六位『官報』第1782号「叙任及辞令」1918年7月11日。 1923年（大正12年）11月30日 - 正六位『官報』第3386号「叙任及辞令」1923年12月5日。 1928年（昭和3年）4月16日 - 従五位『官報』第432号「叙任及辞令」1928年6月7日。 1932年（昭和7年）9月1日 - 正五位『官報』第1709号「叙任及辞令」1932年9月8日。 1936年（昭和11年）6月1日 - 従四位『官報』第2823号「叙任及辞令」1936年6月2日。 1938年（昭和13年）6月15日 - 正四位『官報』第3439号「叙任及辞令」1938年6月22日。 1941年（昭和16年）2月7日 - 従三位 1944年（昭和19年）11月29日 - 正三位
勲章等 受章年略綬勲章名備考1906年（明治39年）4月1日50px勲六等単光旭日章『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月8日。1906年（明治39年）4月1日50px明治三十七八年従軍記章1908年（明治41年）12月1日50px勲五等双光旭日章『官報』第7808号・付録「叙任及辞令」1909年7月6日。1912年（大正元年）8月1日50px韓国併合記念章『官報』第248号・付録「辞令」1913年5月29日。p81915年（大正4年）11月10日50px大礼記念章（大正）『官報』第1404号・付録「辞令」1917年4月10日。p31916年（大正5年）12月25日50px勲四等瑞宝章『官報』第1321号「叙任及辞令」1916年12月26日。1920年（大正9年）11月1日50px旭日小綬章『官報』第2610号・付録「叙任及辞令」1921年4月16日。p61920年（大正9年）11月1日50px大正三年乃至九年戦役従軍記章1920年（大正9年）11月1日50px戦捷記章『官報』号外「辞令」1922年7月13日。p201924年（大正13年）12月15日50px勲三等瑞宝章『官報』第3706号「叙任及辞令」1924年12月27日。1934年（昭和9年）4月29日50px勲二等旭日重光章[ 『官報』第2602号・付録「叙任及辞令二」1935年9月3日。]p141934年（昭和9年）4月29日50px昭和六年乃至九年事変従軍記章1937年（昭和12年）7月7日50px勲一等瑞宝章『官報』第3578号・付録「叙任及辞令二」1938年12月7日。1939年（昭和14年）10月26日50px旭日大綬章『官報』第3846号「叙任及辞令」1939年10月30日。1940年（昭和15年）4月29日50px功二級金鵄勲章中野文庫 - 旧・金鵄勲章受章者一覧1940年（昭和15年）8月15日 50px紀元二千六百年祝典記念章『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。p9
外国勲章佩用允許 受章年国籍略綬勲章名備考1910年（明治43年）8月28日50px『官報』第8353号「叙任及辞令」1911年4月29日。1934年（昭和9年）3月1日 満洲帝国50px建国功労章『官報』第2493号・付録「辞令二」1935年4月27日。p61944年（昭和19年）7月20日特級同光勲章
脚注 出典
参考文献
福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
関連項目 自殺・自決・自害した日本の著名人物一覧