有馬 哲夫（ありま てつお、1953年〈昭和28年〉著者プロフィール 有馬哲夫新潮社 - ）は、日本の社会学者、公文書研究者。早稲田大学名誉教授。専門は、メディア研究・アメリカ研究・日米放送史、広告研究・文化産業研究。
来歴 青森県生まれ。1977年早稲田大学第一文学部英文科卒業、1984年東北大学大学院文学研究科博士課程単位取得満期退学（博士号未取得、文学修士）。
その後、東北大学教養部講師、1988年助教授、1993年同国際文化研究科助教授、1997年早稲田大学社会科学部助教授、1999年教授、2004年9月より社会科学総合学術院教授。2016年オックスフォード大学客員教授。2024年定年退職。
研究・主張 日米放送史の研究、近年とりわけアメリカの占領政策と日本のマスメディアの関係を明らかにする研究を行う。論文早稲田社会科学総合研究から 冷戦のメディア、日本テレビ放送網―正力マイクロウェーブ網をめぐる米国反共産主義外交・情報政策を別の論文の冒頭でソシオサイエンス Vol，14 2008年3月 かくてテレビは台湾にもたらされた一知られざる日米合作－、「日本へのテレビ導入は、（中略）アメリカ合衆国上院外交委員会、アメリカ対日協議会、アメリカ南西太平洋陸軍アメリカ太平洋軍を経てアメリカインド太平洋軍。心理戦局1953年1月30日、『対日心理戦略計画』をまとめた。本文28ページ、補遺も入れて50ページ。心理戦局文書所収。原題: "Psychological Strategy Plan for Japan"の支援のもとに行われた」と総括している。 第二次世界大戦後、被爆国としての体験から原子力利用への拒否感が根強かった日本へ、原子力産業の売り込みをはかるべく展開された「原子力の平和利用」を実現するための「親米」的世論形成の仕組みをはじめ、今日まで尾を引くことになる、原子力発電の導入に至る経緯など、戦中～戦後にまたがる歴史の舞台裏について「再検証」を進め、これまで語られてきた通説を覆す研究を行っている『特集ワイド：「国策民営」 日本の原子力、戦後史のツケ』 毎日新聞 2011年4月20日夕刊。 こうした対日戦略の実態について調査するため、夏休み等を利用し海外渡航し、ワシントンのアメリカ国立公文書記録管理局、ロンドンのイギリス国立公文書館などに出向き、精力的に歴史資料の発掘作業を行っている。長年にわたる一連の研究により、従前の戦後史・外交史では、ほぼ手つかずであった外交とメディアの知られざる関係史を起点に、戦後の『裏面史』に光を当てる発見がなされている 「今週の本棚・本と人：『昭和史を動かしたアメリカ情報機関』 著者・有馬哲夫さん」 毎日新聞 2009年4月5日『吉田茂側近がCIAに情報を提供 早大教授が米公文書発見』 共同通信社 2009年10月3日。 1990年代初頭のソ連崩壊で、北朝鮮は最も強力な核の後ろ盾を失って、米国と単独で向き合わなければならなくなった時期に慰安婦問題が始まった理由について、尹美香ら挺対協を使って、日韓との和解の試みを一貫して妨害するために反日感情扇動させた北朝鮮による工作だと解説している。北朝鮮による日本人と韓国人の大量拉致事件によって北朝鮮の独裁政権は、日本を伝統的な同盟国（米国）と潜在的な同盟国（韓国）から遠ざける方法を必死に模索してたいた。その際に日韓離間に使えると用いたのが慰安婦慣例であった。そのため、北朝鮮は1991年から始まった日朝国交正常化交渉で、慰安婦問題をすぐさま持ち出した流れを解説している。 親北派など国内外の明確な反日勢力に否定的であるが、日本人右派の多数を占める「韓国とは距離を置こう」派には日韓離間勢力に誘導させられてしまっていると否定的立場である「歴史問題の正解」 p7, 有馬哲夫 2016年。 2026年3月21日、共同通信が2026年イスラエルとアメリカ合衆国によるイラン攻撃において閉鎖されているホルムズ海峡についてイランが日本の船舶の通過を認める用意があると明らかにしたと報じた際に「ほらサナエ。今すぐイランへ飛んで、床に額なすりつけて、これまでの非礼を詫びて、日本のタンカーを通すようお願いしろ」をXに投稿し、高市早苗総理を批判。
著作 単著
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関連項目 マーシャル・マクルーハン プロパガンダ 南京事件論争#中国や連合国側によるプロパガンダとの主張
脚注
外部リンク （慰安婦問題など現代史や戦後史に関するツイート） 有馬哲夫（@ArimaTetsuo2）-Twitter（NHK解体論などメディア関連、報道批判関連などのツイート）