代替文=|サムネイル|典型的な自作パソコンの例（ゲーミング仕様） 自作パソコン（じさくパソコン、、あるいは自作PC、handmade PC など）とは、ユーザー自身がパソコン部品を用意してユーザー自身で組み立てたパソコンのことBINARY IT用語辞典「自作パソコン」。 概説 自作パソコンとは、ユーザー自身がパソコン用の部品（マザーボード、CPU、メモリ、電源、ハードディスクドライブやソリッドステートドライブ、光学ドライブ、各種拡張カード、それらをおさめるケースなど）を自身で調達し、組み立てた物のことである。
「自作パソコン」という用語・概念は、主に大手コンピューターメーカーや電機メーカーなどによって製造されたメーカー製パソコンなどの組み立て済みの状態で販売されているパソコンと対比する意味で用いられる。
自作パソコンにはユーザー自身の好みで仕様（スペック）を決められる。使い始めた後でも個々の部品ごとに好みでアップグレード（さらに高性能・高機能な部品に交換できる）できるなどのメリットがある。
自作パソコンが世に広まったのはパソコンに占めるIBM-PC互換機のシェアが大きくなり、それの部品が広く安く出回るようになったことや、組み立てができるように各種パーツの規格が制定された事によるところが大きい。
メーカー製のパソコンとは異なり動作保証は無い。ただし、故障部品が特定できて部品の保証が残っているなら当然その部品の保証は受けられる。
かつてはメーカー製パソコンより自作パソコンの方が安いといわれ、この点が動機になることも多かったが、デル社などによってネット通販で直接販売されるパソコン、パソコン販売店独自のショップブランドパソコン（ホワイトボックスパソコン）などが広まって、価格面でのメリットはほとんどなくなったIT用語辞典 e-words「自作パソコン」。https://sp.e-words.jp/。そのため「自分だけのこだわりのマシンを作りたい」という方向性にシフトしている自作PC市場の本格回復はこれから？ CPUの過去5年の販売データを分析 - BCN＋R。
日本国外でも「MOD PC」と呼ばれる改造パソコン文化があり、それを楽しむ人々を「modder」と呼ぶ。
また、や研究開発など業務用のマシンでも、計測やシミュレーション、専用機器むけの特殊インタフェースやOSを必要とするものでは、カスタムメイドの自作PCを充てることもあり、19インチラックマウント型のケース等、主に事業ユースを想定したパーツも販売されている。
製作可能なパソコン PC/AT互換機 個人で組み立てができる代表的な規格はPC/AT互換機である。構成する各パーツの規格・コネクタなどに一定の基準が定められており、プラスドライバーと数点の消耗品さえあれば、おおむね組み立て可能である。 ワークステーションやサーバー ラックの設置やネットワークを構築する必要があるため、大規模なものになると難易度が高く非常に費用はかかるが、小規模であれば、市販のPC/AT互換機用のパーツを流用できるため比較的簡単に製作できる。PCサーバも参照。
例えば、Googleが創業時に市販のPC用パーツを組み合わせ、ベニヤ板で作ったラックに組み込んだサーバを使用していたことは有名であり、コンピュータ歴史博物館には実物が所蔵されている。ネットサービス企業の「はてな」も、創業期に自作したサーバでサービスを運用しており、ブレードサーバ的な物も自作可能なようである。また48 TBのハードディスクを搭載した自作パソコンを用いて円周率10兆桁を計算し、ギネス世界記録を作った人物も存在する。
製作不可能なパソコン ノートパソコン ノートパソコンはごく一部の例外を除き、製作不可である。2000年代中期まではノートパソコン向けの半完成品（ベアボーンキット）の発売も見られたものの、2010年代以後は全く見られなくなった。 パソコンメーカーでは工場に家族連れを招き、ノートパソコンの組立作業の体験教室を行う例がある。 ノートパソコンの基板がパソコンパーツ店で中古販売される例があり、既存のノートパソコンの基板と入れ替えたり、据え置き型に改造されるなどしている。 Mac 同じくmacOSを搭載したパソコンも、製作不可である。
方法 自作PCにおける組み立て方には以下の方法がある。 ケース、マザーボード、CPU、メモリなどのパソコンを構成する部品を一つ一つ寄せ集めて組み立てる方法。 ケースに電源・マザーボードなどが組みつけられた半完成品（ベアボーンキット）をベースに、メモリやHDDやSSDなどパソコンを構成する残りの部品を自分で選択・装着して組み立てる方法。
汎用規格品のみで製作できる中型以上のパソコンは (1) の方法が取られる。一部に専用部品を使って小型化したパソコン（ミニPC）は (2) の方法が取られることが多い。2000年代までベアボーンキットとして発売されていたノートパソコンを作る場合は、ノートパソコン用の汎用パーツがメモリやHDDやSSDなど、一部を除いて販売されていないため、(2)の方法が取られていた。
自作パソコンにおいて通常は回路のパターン設計や電子部品を半田付けする作業は要求されない。テスターやハンダごてを使って修理を試みようとする者がいるが、通常はこのような作業は自作パソコンの制作工程とはみなされない。
自作パソコンの長短 自作パソコンには以下のような長所と短所がある。
長所 代替文=|サムネイル|パソコン内部が光るようにカスタマイズされた例
自作パソコンでは、不要なパーツを省き、また必要な部分を強化することで自分の用途に最適化されたパソコンが手に入ることが主な利点である。このため、頻繁にパーツを交換したり、目的が明確に存在する場合にはメーカー製のパソコンよりも安価に済ませられる場合もある。 メーカー製のパソコンでは自分の用途に合致するモデルがない特殊な仕様でも、自作ならば必要なパーツさえ確保すれば手に入る。パーツをカスタマイズできるBTOブランドでも、ケースやマザーボードなど一部のパーツはカスタマイズ不可な所が少なくないため、パーツ選択の自由度はBTOと比較しても優位である。 OSの選択肢の自由度が高い。OSの知識さえあれば、Linuxディストリビューション（以下Linux）等のMicrosoft Windows（以下Windows）以外のOSも自由に選択できる大手PC製造メーカー製のPCでは、その採用パーツにLinuxや、BSDなどのOSと相性の悪いベンダの物が含まれ動作させるのに苦労することがあるが、自分でパーツを選択するのであれば、動作実績が存在するものをあらかじめ選択することが可能。また大手PC製造メーカー製の場合は、プリインストールされたOS並びに、公式にサポートを表明しているOSのみが動作対象の前提であり、OSの変更を含む構成の変更は「サポート規定から逸脱したユーザーの自己責任による使用方法」であるとして商品のサポートを受けられなくなるケースもある。。 特にNECや富士通、dynabook（旧・東芝クライアントソリューション）等に見られる日本の大手PC製造メーカー製パソコンの場合、Microsoft Office（以下Office）等の多種多様なプリインストールソフトウェアが予め付属している。先述のOfficeを除くこれらソフトウェアは実際、実用上あまり重要でないクラップウェア（「ゴミ」ソフト）や、ブロートウェア（容量ばかり食うソフト）といわれ、パソコンの動作を重くする原因になり得る。そして、リカバリーを行ってもこれらはすべてプリインストールされた状態で復元される場合があるため、状況に応じて手動で削除しなければならない。それに対して、自作パソコンの場合は最初からOSやデバイスドライバがクリーンな状態からインストールできるため、自分でソフトの選択ができる。 同様に、本体を組み立て、必要最低限の外部・内部パーツや周辺機器を接続したあとOSやデバイスドライバをインストールするだけで必要最低限の機能が利用できるため、余分な常駐アプリケーションやスタートアップのプロセス、レジストリ設定などが含まれない環境で使用できる。そのため、トラブル時の原因切り分けに有効であることがある。 ケース（筐体）を自由に選べるので、オフィス向けのシンプルなデザインから既製パソコンにはないような大胆なデザインのものまで、好みや用途に合わせたものに仕上げることができるオーディオ機器と組み合わせてAVシステムの一部を構成できるようにデザインされたケース、ロボットのようなデザインのケース、中には透明な開口部を持ち内部が見えるケースもある。また、一般的な自作用ケースは多くのメーカー製パソコンよりも大型で拡張性が高いので、パーツの交換や増設が容易な上、放熱性も高い傾向にある。 大手PC製造メーカー製PCでは一般には市販されていない規格が使用されていることもある。自作PCでは、規格に沿ってモジュール化されたパーツを用いるため、パーツ単体での交換が容易である。そのため、冷却能力や静音性などに不満が出てきた時や故障などの際に、適合するパーツが入手しやすい。 故障時にはパーツを単体で修理に出すことができ、代替パーツがあれば応急的にパソコンの使用不能期間を短縮できる。ただし、場合によってはパーツを修理に出すより新品のパーツ、または全く故障していない一部の高年式の中古のパーツに買い替えた方がかえって安上がりになることもある。 後方互換性のあるパーツは、年数がたっても流用しやすい。2台目以降の自作PCで他のパーツを流用して、安価におさえることも可能。
短所 自作の場合は、故障やトラブルが発生した場合に自分自身の力で問題の原因を突き止めて解決する必要が生じるため、製作するときには注意が必要。 自分で組み立て、自分でBIOSを設定し、自分でOSやデバイスドライバ、各種ソフトウェアをインストールおよび設定する労力が発生する。取り付けられるパーツの組み合わせを理解するため、規格や互換性の知識を事前に習得しておく必要がある。 自作の場合、組み立てたパソコンについての動作保証はなく、パーツ同士の相性や組み立てミスなどでパソコンが正常に起動・動作しない場合がある。パーツ単位ではメーカー・輸入代理店毎、あるいは販売店による動作保証はあるが、これはあくまでもパーツ単体が異常、故障なく正常動作することを保証するだけであり、いわゆるパーツ同士の相性保証までは含まれない。 また、あるパーツが故障し、そこからの異常電流等が他のパーツに流れる事により、それらに故障や損傷が波及した場合には、故障原因の立証が難しいために故障パーツ全てを自費交換する必要がある。これには、組み立てミスや、ホコリ・サビ等が原因の端子接触不良から起因し、複数のパーツが故障した場合にも当てはまる。 接続ミスや設定ミスにより発火、最悪の場合は火災に至ることもある。特に、仮想通貨マイニング用途などの高出力環境では注意が必要。 パソコンショップが独自に有料保証制度や会員サービスにおいて相性保証や交換保証いずれも正常品を返却した場合にだけ適用され、ユーザーが故障させた場合は適用されない。を付けている場合があるものの、大手メーカー製のような広範囲のアフターケアは期待できず、トラブル時には自分自身の手で対処する必要がある。また、同じパーツメーカーの製品だとしてもパーツ同士の相性が出ることがある。 Windows XP以降のWindowsでは、アクティベーションによるライセンス認証の手続きが煩雑。メーカー製PCとはライセンス認証の条件が異なるため、パーツの交換で「ハードウェアの構成が大幅に変更された」場合、再認証の手続きを行う必要がある。場合によっては電話での口頭対応になる場合もあり、特にDSP版Windowsの場合、マザーボードやCPUの交換といった大幅な変更を行った場合、マイクロソフトから再認証を拒否される場合もあるDSP版の場合、購入したパーツもしくはパソコンパーツ一式セットでのライセンス付与となり、そのパーツもしくはパーツ一式とセットでライセンスを使用することが前提となっているため、そのような大幅な変更を行った場合、ライセンスは失効したと判断されやすいため。なお、バージョン1607（RS1）以降のWindows 10からはDSP版、リテール版に関係なくプロダクトキーをMicrosoftアカウントと紐付けることによりデジタルライセンスとして認証され、トラブルなどによる再インストールの場合もMicrosoftアカウントを用いてサインインするだけでライセンスの再認証が完了する。。 メーカー製パソコンの場合、ソフトウェアトラブルの発生時に購入時の状態に回復するための手段（リカバリー）が用意されているただし、メーカー製PCでも2000年代半ば以後はユーザー自らDVD-Rなどに書き込んでリカバリーディスクを作成する必要があるものも増えてきた。2010年代以後になると、光学ドライブが搭載されなくなってきている関係上、メーカー製PCではリカバリ用ソフトウェアがストレージの別パーティションに収容（リカバリーパーティション）されていることも多く、リカバリーパーティションを削除してしまうとパーティションの復旧は保証期間内であっても有料対応になる場合も多く、ストレージに障害が起きるとメーカーに修理を出す以外に復旧できなくなる場合がある。一般にPCメーカーはメモリー増設など一部の例外を除いてユーザーによる筐体の開披やパーツ変更を認めておらず、あえて実行した場合には無償修理サポート、場合によっては有償の修理サポートすら受けられなくなる場合がある。が、自作パソコンでは自分でバックアップなどをしない限り、OSのセットアップやライセンスの再認証からやり直す必要がある。 故障時の分析・交換・修理は基本的に全て自力で対処しなければならない自作パソコンや、他社製ホワイトボックスパソコンでも動作チェックや修理を受け付けてくれるパソコンショップも存在するが、比較的高額な技術料や手数料を請求される。。 故障した場合でも、本体丸ごとではなくパーツ単体で修理に出すことが可能で、一時的に代替できるパーツがあればパソコン自体はそのまま使用できるというメリットがあるものの、日本の電機メーカー製のパソコンと比較した場合、大半のパーツメーカーの日本国内アフターサポート体制は小規模で、購入した小売店で故障修理の手続きをしても、そこから輸入代理店を介してメーカー工場へ国外発送となれば修理・交換の完了までに数カ月単位の長期間を要することが一般的である日本の輸入代理店が修理の窓口となっていても、輸入代理店側には修理受付品の交換や修理はもとより、故障を判断する権限すらない代理店契約の内容となっていることが珍しくないためである。この様な代理店を経由して販売されたパーツについては、輸入代理店が預かった修理依頼品は全て台湾などのメーカーに1ヶ月に1度などの間隔で一括輸送して、メーカーの修理工場で故障か否かの判断や修理を行う。また、世界中から同様の修理依頼品が集まるため、メーカー到着後の実際の作業の開始までにさらに数週間を要する場合がある。春節などの長期休業が入った場合にはさらに延びることもある。。 パーツメーカーや輸入代理店と小売店の販売契約の内容如何によっては、明確な初期不良であっても小売店が店舗独自の判断による店頭での即時交換という形でのパーツの交換対応を一切できない場合や、そもそも初期不良であっても販売店での対応が取れず、全て輸入代理店での対応になる場合がある。 パソコン本体の単体購入目的で比較すると、OEMと規模の経済の効果を最大限に利用しているホワイトボックスパソコンに比べて、自作パソコンは近年において総合的なコストメリットに乏しく、標準的な構成の場合には同等性能の完成品のホワイトボックスパソコンを単体購入するよりも割高になる場合がある。詳しくは#自作パソコンの流通史を参照。 資源の有効な利用の促進に関する法律（通称リサイクル法）に基づくリサイクル料金を自腹で負担する必要がある。メーカー製パソコンの場合、リサイクル料金も販売価格に含まれており、ステッカー（「PCリサイクル」マーク）が貼付されているただし、メーカー製PCでも法人向けまたはリサイクル法施行以前に発売された機種・海外メーカーはステッカーが貼付されてない機種も多い。。これに対し、基本的に自作パソコンは「メーカーが定まらないパソコン」として扱われ、処分の際はJEITAの関連組織であるパソコン3R推進センターへ回収を依頼することが義務付けられているただし、対象は「パーソナルコンピュータ（パソコン）」であり、パーツ単体ごとは対象外となっている。そのため、マザーボード単体のみなど、パーツごとに処分する際には、従来通り自治体のゴミ回収に出すこととなる。ただし、自治体によっては有料の粗大ごみ扱いとなる場合がある。居住地の自治体へ事前に確認を取る必要がある。。 会社で業務用に使用するパソコンとして自作パソコンを導入し、何か問題が起きて会社に損害を与えた場合は、導入した者が全責任を負わされることになる。会社の業務用には、一流メーカー製パソコンを導入し、強力なサポート契約を締結するのが良い。
自作パソコンの構成 必要とされるもの thumb|300 px|分解図
自作パソコンの最低限の構成要素を列挙する。また、ここではOSにWindowsを使用するものとして解説する。（単※の記号は、自作パソコン本体の範疇に含まれないものを示す） ディスプレイ（図中1）※ ディスプレイ一体型の機種でない限り、メーカー製のパソコンに付属するディスプレイも含め、ほとんどの機種で使い回しが可能であるため、一般には自作パソコンの範疇には含まれない。また、ディスプレイ単体の入手も一般的である。地上デジタル放送やブルーレイディスクをフルHD再生するには、HDMIまたはHDCP対応DVI-Dへの対応が必須である通常のDVI-D接続では表示できない。AACSの仕様による。デジタル出力の場合であり、アナログ接続は禁止されていない。詳細はBlu-ray Discを参照。。
マザーボード（図中2） 選択したマザーボードの仕様によって、使用可能なCPU・メモリーの規格および搭載できる量、拡張ボードの規格および搭載できる数が決まる。 「チップセット」はマザーボードに搭載されたバスやポートを管理するチップ（集積回路）である。古いモデルや、最新モデルでも下位のチップセットを搭載したマザーボードは価格が下がることもあるが、パソコン全体の性能を最大限に引き出すには、最新のCPUに最新の上位チップセットを組み合わせるのが基本であるただし、メーカーリリース直後のチップセットは未知の不具合があることも多く、安定性を重視しなければならない用途の場合、あえて既に問題が出尽くして対処されている古い（一世代以上前の）チップセットを選択するという手段もある。また、LGA1366以降はCPUの2世代程度でソケット仕様の変更が行われることが通例で、古い世代のマザーボードの利用は相対的に少なくなっている。。 マザーボード（オンボードグラフィック）もしくはCPUIntel 810、i815以降はCPUにGPUが内蔵（オンダイグラフィック）されることがあり、その場合はGPU搭載CPUに対応したチップセット、マザーボードが必要。にグラフィックス機能を統合したものであれば、ビデオカードは不要となるゲーム用途以外にも、オンボードグラフィックを含めたビデオカードのトラブル発生時の予備として所有したり、またはディスプレイインターフェースの増設や対応解像度の拡張やマルチディスプレイのために、オンボードグラフィックのマザーボードにあえてビデオカードを搭載する場合もある。。 内部バス（PCI Express、シリアルATAなど）、外部インターフェース（USBポート、イーサネット）や、サウンドデバイスのサポートの度合いも重要である。 また、電解コンデンサの品質がマザーボードの選択の一つの基準になることが増えているマザーボード#不良コンデンサ問題を参照。。特に日本メーカー製の固体アルミ電解コンデンサを搭載した製品が耐久性の面から好まれる。 CPU（図中3） パソコンの性能を決定付ける部品の一つ。大抵はCPUのソケットが適合するマザーボードを選ぶこととなるCPUのアップグレードの自由度が高い（サポートする上位CPUの数が多い）マザーボードを選ぶとよい。。基本的にはAMD系とインテル系で選択することになる。かつてはVIA製などのCPUも販売されていたが、現在はIntelとAMDが主要なメーカーとなっている日本市場以外では兆芯などのCPUもある。。Intel Atomなどのノートパソコン向けCPUを搭載したマザーボードのように、CPUがマザーボードにオンボードで搭載されている場合もある。 省電力モデルなどの一部を除き、CPU自身の発熱を抑えるためのクーラーが必要であり、クーラーがないと自らの発熱で破損してしまう。パッケージング販売されているリテール品のCPUには純正の冷却ファン（リテールファン）が付属する。バルク品や中古、オーバークロック前提の高性能モデルには付属していなことがあるため、別途購入する必要がある。 性能面で見るべき点は、内蔵グラフィック搭載の有無・動作クロック周波数・キャッシュメモリの容量・コア数ハードウェアマルチスレッディングを搭載している場合、仮想的に「実コア数×2」個のコアがあるような動作をする。などである。 マザーボードとの関係で見るべき点はCPUのソケット規格である。特にソケット規格が異なると、物理的に装着すらできない。また、チップセットとの適合性や、マザーボード自体のCPUサポートも重要である。マザーボードについては、当初はサポートがない新製品のCPUでも、チップセットが対応可能な場合にはマザーボードのメーカーがBIOSの更新によって対応させることが多い。他方で、たとえソケットが適合しチップセットのハードウェア的対応が可能でも、マザーボードのメーカーによるBIOS更新などのサポートがなければCPUは動作保証されず、正常動作しない可能性やBIOS画面すら到達できないこともある。またBIOSが提供されていても更新しないままCPUを入れ替えても同様のケースが発生する。よってBIOSを更新する場合はCPUの入れ替え前に行うBIOSアップデート手順｜テックウインド株式会社。購入店にてBIOSのアップデートをサービスとして行っている場合もある購入したマザーボード現物のBIOSバージョンを確認する必要があるが多くは初期バージョンのBIOSであり、初期バージョンで対応していないCPUとセットで購入してもアップデートができないためそのままでは使用できない。。 CPUソケットのLGA775以降は、受け側に1mm程度未満の微細な針細工状の端子が採用されており、ソケット保護具ほか微小な部品の接触や落下により極めて容易に変形・折損してしまうのでCPUの取付け・取外しには細心の注意を要する。 メモリ（図中4） マザーボード（チップセットやメモリスロットの本数）により搭載可能なメモリの仕様および容量が決まっている。近年はDDR4 SDRAMが主流である詳細はDynamic Random Access Memoryを参照。。 なお、デュアルチャネルやトリプルチャネル、クアッドチャネルをサポートするチップセットでは、同一の2～4枚組のメモリを使用すると最良の性能が得られる。 ビデオカード（図中5）※構成によっては不要 ビデオカードとマザーボードとの間のインターフェースとして、2005年以降ではPCI Expressが主に用いられる。それ以前の製品では、AGP、PCIが用いられた。 ビデオ出力もアナログVGA端子と、DVIやHDMI、DisplayPortなどがあり、こちらはディスプレイ（図中1）の対応入力によって選択する。現在では3画面以上のディスプレイに同時に出力できる製品も増えている。 CG制作、3Dゲーム、画像、動画編集やディープラーニングといった目的Windows環境にてOpenGLアプリケーションを快適に使用したい場合には、Windows上でOpenGLを動作させることに特化した専用のカードを用いる必要がある。で使用する場合には、ビデオカードに高い性能が要求される。動画再生及びウィンドウの表示の支援機能を搭載しているカードも多いDVDやハイビジョン画像の再生時にCPU負荷を軽減できる。。 前述の用途でない限り2000年以降はIntel 815などの性能、機能面でローエンドのビデオカードに遜色ないものも出ている。、マザーボードやCPUに標準搭載されている、グラフィックス機能を統合したもの（オンボードグラフィック）を使用すれば足り、ビデオカードは不要である多くのオンボードグラフィックは、描画処理に用いるメモリをメインメモリと共用しているため、メインメモリのバス帯域幅を消費したり、メインメモリの空き容量を消費する。その分のパフォーマンスの低下はありえる。。 仮想通貨のマイニング需要が勃興したため、2017年前後からビデオカードが品薄になり高騰している。 電源（図中6） ATX規格に対応した「ATX電源」（ATX PSU）と呼ばれる電源装置が主流である。単体で広く販売されているが、後述するケース（筐体）に付属している場合もある。 電源仕様はPCI Expressに対応したATX2.1以降の仕様のものが主流である。電源も仕様によってコネクタの形状やピン数が微妙に異なるが、コネクタの変換で対応可能な組み合わせに関しては多種多様な各種変換ケーブルが販売されている。 ATX/EPS12V、CFX/SFX/TFX12VコネクタやPCI Expressコネクタなど細かい規格の差異があり、例えばATX電源であれば全てに流用できると言う訳ではない。ただし、上記に記載した通り変換ケーブルで対応可能なことが多い。 マザーボードと同様の理由で、使用されている電解コンデンサが電源選択の際の基準の一つになることや、「選別品」や「日本製」のコンデンサの使用が製品のセールスポイントとなることが往々にして見られるBTOメーカー・直販メーカーが販売しているパソコンにおいては、コスト削減のために大量一括仕入れを行うことでパーツ類について大幅なコストカットを実現しているが、特に電源についてはケースと一括で極めて安価に調達されることも多く、品質・信頼性について疑問視するユーザーの中にはパソコン本体とは別に単体製品の電源ユニットを別途購入し交換する者も少なくない。。もっとも2010年代後半では日本製以外のコンデンサでも品質が向上し、「オール日本製」仕様などは高価格帯品の差別化仕様と見なされている。 近年ではAC→DCの際の変換効率や力率も重要視されている。変換効率に関しては80 PLUS認証を取得しているかが選択の一つの目安である。2017年現在では80 PLUS プラチナのようなより上位の認証に合格した製品もあり、このような製品においては最高90%以上の変換効率を誇るただし、80 PLUS認証は115V入力時における認証であるため、100V入力である日本における効率は認証時に確認された値よりやや低い。力率に関しては80 PLUS認証の条件として0.9以上の力率が含まれていることもあり、近年では多くの電源が力率改善回路（アクティブPFC）を搭載している。 一部で「電源ユニット付ケース」という形でそれぞれ個別に購入するよりも安価に販売されていることも多いが、この様な製品の中でも特に安価なものに付属している電源ユニットでは、多くの場合、コストダウンの為に同じメーカーの単体別売品の同等出力のものと比較してコネクタ数が少なかったり、最新の規格に対応するコネクタがない場合があったり、電源としての品質が低いものもある。 ストレージ（HDD、SSD、光学ドライブ）（図中7および8）※光学ドライブは必須ではない インターフェイス規格としては、2017年現在では主にシリアルATA（SATA）やM.2が用いられる。シリアルATAの場合、1.5Gbps/3.0Gbps/6.0Gbpsの規格があるそれぞれSATA Revision 1.x/2.0/3.0と表記される場合もある。詳細はシリアルATAを参照。。