日本DMAT（にほんディーマット、）は、日本の厚生労働省によって組織された災害派遣医療チーム。大規模災害や多数の傷病者が発生した事故の現場に、概ね48時間以内に迅速に活動を開始できる機動性を持った専門的な医療チームである。
概要 1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災における医療対応の反省から、厚生労働省主導で2005年に組織された。
「一人でも多くの命を救うこと」を使命とし、被災地内でのトリアージ、応急治療、広域医療搬送（被災地外への患者搬送）などの医療活動を行う。全国の災害拠点病院などを中心にチームが登録されており、都道府県知事や厚生労働大臣からの要請によって出動する。
設立の経緯 1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では、交通網の寸断や通信の途絶により、初期の医療体制に重大な遅れが生じた。その結果、迅速な初期治療や被災地外への搬送が行われていれば救命可能であったとされる「避けられた災害死（）」が約500名存在したと報告された。
これを教訓として、2001年度（平成13年度）より厚生科学研究班（主任研究者：小濱啓次・川崎医科大学教授）による「日本における災害医療派遣チームのあり方に関する研究」がスタートした。研究の成果をもとに、国立病院機構災害医療センターを中心とした研修・養成体制が整えられ、2005年4月に正式に発足した。
活動 DMATの活動は、通常の救急医療が機能しない被災現場において、迅速な救命医療を提供することを目的としている。
主な活動内容は以下の通りである。 現場活動: 倒壊家屋や事故現場などで、傷病者に対する応急処置やトリアージを行う。 救出困難時の緊急医療対応: 建物や車両に挟まれるなど、救出に時間を要する傷病者に対し、四肢切断による救助、輸液点滴等のクラッシュシンドローム対策、鎮痛剤投与による疼痛緩和などを行う。 心肺停止直後の迅速な救命処置: 心肺停止状態の傷病者に対し、現場で気管挿管、除細動、薬物投与などによる迅速な救命処置や生命維持活動を行う。 トリアージ: 多数傷病者発生時の現場における迅速なトリアージに加え、NBC環境下で防護服を着用してのトリアージも行うDMAT岐阜. 2025年12月14日閲覧。。 病院支援: 被災した地域の中核病院に入り、医療機能の維持やライフラインの途絶による機能不全からの回復を支援する。 広域医療搬送: 被災地の医療機関では治療困難な重症患者を、被害の少ない地域や被災地外の医療機関へ航空機やヘリコプターなどを用いて搬送する。
装備
DMATは被災地で自立して活動できるよう、自己完結型の装備を備えている。
個人装備: 隊員は職種別に色分けされた活動服（医師：赤、看護師：緑、調整員：黄が基準）や、ヘルメット、安全靴、防寒着などの安全装備を着用する。 医療資機材: 災害現場での初期治療に対応するため、蘇生用具を中心に、以下のものが標準装備として用意されるDMAT標準資機材リスト. DMAT隊員養成研修会 . 2025年12月14日閲覧。。 ポータブル人工呼吸器、AED（自動体外式除細動器）、携帯型超音波装置（エコー）、輸液ポンプ、吸引器、酸素ボンベ。 医薬品（鎮痛剤、輸液など）、注射針、聴診器、外科的気道確保セット、各種衛生材料など。 DMATカー: 一部の指定医療機関はDMAT専用車両を保有している。この車両は、悪路走破性の高い四輪駆動車が多く、除細動器や人工呼吸器といった医療機器、通信設備（衛星携帯電話、車載Wi-Fiなど）を搭載し、電源供給能力も備えている。
編成 日本DMATのチームを保有する病院は、主に災害拠点病院や大学病院、救命救急センターなどである。これらの機関は災害時に隊員を派遣する体制を整えている。
1隊あたりの基本編成は、医師1名、看護師2名、業務調整員1名の計4名である。なお、医師は必ずしも救急科専門医である必要はなく、内科系、外科系、麻酔科など様々な診療科の医師が隊員として活動している。
医師: 被災者の診療、チーム全体の統括を担う。 看護師: 診療補助、被災者・負傷者のケアを行う。 業務調整員: 医師・看護師以外の職種（事務職員、臨床工学技士、救急救命士など）で構成され、情報収集、物資・移動手段の確保、関係機関との調整役を担う。
訓練 隊員は日本DMAT隊員養成研修を受講し、専門的な知識と技能を習得する必要がある。また、資格取得後も技能維持研修などが義務付けられている。
主な訓練内容: 座学・実習: 災害医療概論、トリアージ、クラッシュシンドローム対策、特殊災害（NBC災害）対応などに関する講義と実習。 シミュレーション訓練: 実際の災害現場を想定した、瓦礫の中での救命処置、情報収集・共有、指揮命令系統の確立など、実践的なシミュレーション訓練が重視される。 連携訓練: 消防、警察、自衛隊、他の医療チームなど、関係機関との連携を強化するための合同訓練も定期的に実施される。
DMATの活動現場は余震や二次災害のリスクが伴うため、隊員自身も常に生命の危機に直面する可能性がある。瓦礫の下での気管挿管や救命処置といった活動は、極めて難易度が高いため、事前の徹底した訓練と安全管理、そして冷静な判断力が求められる。
都道府県DMATとの違い 厚生労働省が管轄し、全国規模で広域展開を行う「日本DMAT」のほかに、各都道府県が独自の基準・条例で登録・運用する「都道府県DMAT（例：東京DMAT、大阪DMAT、神奈川DMATなど）」が存在する。
都道府県DMATは、日常的に発生する管轄地域内の局所的な災害（局地災害：多重衝突事故や爆発事故など）に対して、数十分〜数時間単位で超迅速に出動し、消防・救急と連携して現場救急医療を行う強みを持つ。広域大災害の際には、日本DMATと連携して活動する。
出典
関連項目 災害医療 災害拠点病院 トリアージ 救急医療 災害派遣精神医療チーム（DPAT）