インターネット・プライバシー（）とは、インターネットを介した自己に関する情報の保存、目的外利用、第三者への提供、および表示に関する、個人のプライバシーの権利ないし要請を指す。インターネット・プライバシーはデータプライバシーの一部分である。プライバシーへの懸念は、大規模なコンピュータ共有が始まった当初から表明されてきており、特にと密接に関連している。
プライバシーには、個人識別情報（PII）と、ウェブサイト訪問者の行動などの非PII情報の両方が含まれうる。PIIとは、個人を特定するために使用できるあらゆる情報を指す。例えば、年齢と物理的な住所だけでも、明示的に氏名を開示しなくても個人を特定できる場合がある。これら2つのパラメータだけで、通常は特定の人物を識別するのに十分だからである。その他のPIIとしては、アプリが使用するGPS追跡データが挙げられ、日々の通勤経路や日課の情報だけでも個人の特定に十分な場合がある。
「オンラインサービスの魅力は、意図的に個人情報を発信することにある」という指摘もある。一方、コンピュータセキュリティの専門家であるブルース・シュナイアーは、「プライバシーの価値」と題したエッセイの中で、「プライバシーは、たとえ監視の時点で我々が何も悪いことをしていなくても、権力を持つ者による濫用から我々を守る」と述べている。
プライバシーの水準
インターネットおよびデジタルプライバシーは、従来のプライバシー観とは異なる観点で捉えられている。インターネット・プライバシーは、主にユーザー情報の保護に関するものである。法学者のは、プライバシーという語が空間・決定・情報という3つの側面を表すと説明している。空間の面では、個人は自らの物理的空間（自宅や車など）が侵害されないことを期待している。情報プライバシーは、さまざまな情報源からのユーザー情報の収集に関するものである。
アメリカ合衆国では、クリントン大統領の下で設置された1997年の情報基盤タスクフォース（IITF）が、情報プライバシーを「個人が識別可能な情報――すなわち個人に紐づく情報――がいかなる条件で取得・開示・利用されるかを本人が管理できる権利」と定義した。1990年代末、インターネットの普及に伴い、政府・企業その他の組織は個人のプライバシーを保護するための新たな規則に従う必要があることが明らかになった。インターネットとモバイルネットワークの普及により、インターネット・プライバシーはユーザーにとって日常的な関心事となっている。
インターネット・プライバシーに対して漠然とした関心しか持たない人々は、完全な匿名性を達成する必要はない。インターネット利用者は、個人情報を制御しながら開示することでプライバシーを保護できる。IPアドレスの開示や、個人を特定しないプロファイリングなどは、それを厳密に抑制するために必要な回避策を用いることで失われる利便性との、許容可能なトレードオフとなりうる。一方で、より強固なプライバシーを望む人々もいる。その場合、彼らはプライバシーを確保するために「インターネット上の匿名性」の達成を試みることがある――すなわち、第三者がインターネット上の活動を利用者本人の個人識別情報に結び付けられないようにしてインターネットを利用することである。情報を非公開にしておくためには、オンラインで何を送信し閲覧するかに注意を払う必要がある。フォームへの入力や商品の購入の際には情報が追跡されており、それが非公開でないために、一部の企業はインターネット利用者に類似商品のスパムや広告を送りつける。
インターネット上における個人のプライバシーと匿名性を、ある程度まで保護する政府機関も複数存在する。2011年10月に連邦取引委員会（FTC）が発表した記事では、個人のインターネット利用者がなりすましやその他のサイバー攻撃を避けるための注意点がいくつか示された。社会保障番号のオンラインでの使用を防止・制限すること、迷惑メールを含む電子メールに警戒し慎重に扱うこと、個人の財務情報に注意を払うこと、強固なパスワードを作成・管理すること、賢明なウェブ閲覧行動を取ることなどが推奨されている。
インターネット上に何かを投稿することは、有害であったり、悪意ある攻撃にさらされたりする可能性がある。インターネットに投稿された情報の一部は、オンラインで提供される個々のサービスの利用規約やプライバシーポリシー次第で、数十年にわたり残り続けることがある。これには、FacebookやX（旧Twitter）などのブログ、写真、ウェブサイトに書き込まれたコメントも含まれる。一度投稿されると、誰でもそれを見つけ、アクセスできる可能性がある。雇用主の中には、求職者のオンライン上の行動の詳細をインターネットで検索し、採否の判断材料とする者もいる。
インターネット・プライバシーへのリスク
パーソナライズされた広告は非パーソナライズなものより効果的であり、したがって収益性が高いため、オンライン広告事業者は、閲覧・検索履歴、購買パターン、ソーシャルメディア上の行動といったユーザーデータをしばしば収集する（あるいは収集を助長する）。このデータは自動的に処理され、表示対象のユーザーに対してより成功しやすい広告を表示するために利用されるほか、ソーシャルメディアサイト上でユーザーに表示するコンテンツをパーソナライズするためにも利用される。1998年、連邦取引委員会は子どものインターネット上のプライバシーの欠如を問題視し、児童オンラインプライバシー保護法（COPPA）を制定した。これにより、子どもの個人情報取得に関する選択肢が制限され、プライバシーポリシーの要件が定められた。
企業によるデータ収集に加え、オンラインプライバシーへの脅威には犯罪的・詐欺的行為も含まれる。このカテゴリには、多くのソーシャルメディア上で有害なサイトに誘導する短縮リンク、詐欺メールや、マルウェアのインストールや個人情報の開示を促す電子メールの添付ファイルが含まれる。オンライン海賊行為サイトでは、正規のコンテンツを装った悪意あるソフトウェアが脅威となる。スマートフォンを使用する場合、ジオロケーションデータが侵害される可能性があるMediati, N. (2010). "The Most Dangerous Places on the Web". PC World, 28(11), 72–80.。
2007年末、FacebookはBeaconプログラムを開始し、ユーザーの商業活動が友人に公開されるようになった。Beaconはプライバシー上の懸念からローンチ直後に大きな論争を巻き起こし、Lane v. Facebook, Inc.訴訟に発展した。
インターネットプロトコル（IP）アドレス インターネットプロトコルのアーキテクチャ上、ウェブサイトは訪問者のIPアドレスを受け取る仕組みになっており、これは時間の経過とともに追跡できる。企業は経時的にデータを照合し、氏名・住所その他の情報をIPアドレスに結び付ける。IPアドレスが個人情報に該当するか否かについては、法域によって見解が分かれている。欧州司法裁判所は、追跡を行うウェブサイトや、サービスプロバイダのような第三者がIPアドレス保有者の氏名や住所を知っている場合には、それを個人識別情報として扱う必要があると判断している。これは静的IPアドレスには当てはまるが、動的アドレスには当てはまらない。
カリフォルニア州の規制では、第三者ではなく事業者自身がIPアドレスを氏名や住所に結び付けられる場合、それを個人情報として扱う必要があるとされている。
アルバータ州の裁判所は、警察が令状なしにIPアドレスおよびそれに紐づく氏名・住所を取得できるとの判断を下した。カルガリー（アルバータ州）警察は、オンライン犯罪を開始したIPアドレスを特定し、サービスプロバイダはそれらのIPアドレスに紐づく氏名・住所を警察に提供した。
HTTPクッキー
HTTPクッキーとは、ウェブサイトやウェブ機能への自動アクセスを支援するため、あるいは複雑なウェブサイトで必要となるその他の状態情報のために、ユーザーのコンピュータに保存されるデータである。特別な利用履歴データをクッキーに保存してユーザー追跡に用いられることもあり、Google アナリティクスが使用するようなクッキーは「トラッキングクッキー」と呼ばれる。クッキーはインターネット・プライバシーの分野でよく懸念の対象となる。ウェブサイト開発者の多くはクッキーを正当な技術目的で使用しているが、悪用される事例もある。2009年、2人の研究者は、ソーシャルネットワーキングのプロフィールがクッキーと結び付けられうることを指摘し、それによりソーシャルネットワーキングのプロフィールが閲覧習慣と結び付けられる可能性があるとしたKrishnamurthy B, Wills CE. (2009). "On the Leakage of Personally Identifiable Information Via Online Social Networks" .。
かつて、ウェブサイトはクッキーの保存についてユーザーに明示的に知らせないことが一般的であった。しかし、トラッキングクッキー、特に「サードパーティ・トラッキングクッキー」は、個人の閲覧履歴の長期記録を編纂する手段としてよく使われており、このプライバシー上の懸念から2011年に欧米の立法者が対策に乗り出すこととなった。クッキーはコンピュータ・フォレンジックにも影響を及ぼしうる。かつては多くのコンピュータ利用者がクッキーの存在を十分に認識していなかったが、次第にその潜在的な悪影響を意識するようになった。2005年の調査では、利用者の58%が少なくとも一度は自分のコンピュータからクッキーを削除したことがあり、39%は毎月クッキーを削除していることが示された。クッキーは広告主が潜在顧客をターゲティングする主要な手段であるため、一部の顧客がクッキーを削除するようになったことを受け、一部の広告主は永続的なFlashクッキーやゾンビクッキーを使い始めたが、現在では最新のブラウザやアンチマルウェアソフトウェアがこうしたクッキーをブロックしたり、検出・削除したりできるようになっている。
クッキーの当初の開発者は、クッキーを最初に配布したウェブサイトのみがそれを取得できることを意図しており、したがってウェブサイドがすでに保有しているデータのみが返される想定であった。しかし実際には、プログラマーはこの制限を回避することができる。想定される結果としては次のようなものがある。 個人を識別可能なタグをブラウザに設置し、ウェブプロファイリングを容易にすること、または クロスサイトスクリプティングなどの手法を用いて、ユーザーのクッキーから情報を盗み出すこと。
クッキーには利点もある。1つは、パスワードを要求する頻繁に訪れるウェブサイトについて、毎回サインインする必要がなくなる場合があることである。クッキーはまた、ユーザーの好みを追跡し、興味を引きそうなウェブサイトを表示することもできる。クッキーのおかげで、支払いなしに無料で利用できるウェブサイトが増えている。これらの利点の一部は否定的にも捉えられている。例えば、最も一般的な窃盗の手口の1つは、ハッカーがクッキーに保存されたユーザー名とパスワードを盗み出すことである。多くのサイトは無料である一方、広告主にスペースを販売している。これらの好みに合わせてパーソナライズされた広告は、時にコンピュータをフリーズさせたり、不快感を与えたりすることがある。クッキーはサードパーティクッキーを除けば概ね無害である。これらのクッキーはウェブサイト自体ではなく、ウェブバナー広告会社によって作成される。これらのサードパーティクッキーは、通常のクッキーと同じ情報（閲覧習慣や頻繁に訪れるウェブサイトなど）を取得したうえで、その情報を他社と共有するため危険である。
クッキーはポップアップウィンドウと関連付けられることが多い。これは、こうしたウィンドウがしばしば（常にではないが）個人の好みに合わせて調整されているためである。これらのウィンドウは、閉じるボタンが画面の意外な場所に巧妙に隠されていることがあり、不快感の原因となる。最悪の場合、こうしたポップアップ広告は画面を占有し、閉じようとすると別の望まないウェブサイトへ誘導されることもある。
クッキーがこれほど否定的に見られるのは、それが理解されておらず、単にインターネットを閲覧している間に気づかれることなく作動しているためである。インターネット上での自分のあらゆる動きが監視されているという発想は、多くのユーザーを不安にさせるだろう。
一部のユーザーは、ウェブブラウザでクッキーを無効にすることを選んでいる。こうした操作により一部のプライバシーリスクは低減できるが、多くのウェブサイトの機能が著しく制限されたり利用不能になったりする場合がある。主要なウェブブラウザはすべて、外部プログラムを必要とせずにこの無効化機能を内蔵している。代替策として、ユーザーは保存されたクッキーを頻繁に削除することもできる。一部のブラウザ（Mozilla FirefoxやOperaなど）は、ブラウザを閉じるたびに自動的にクッキーを消去するオプションを提供している。第3の選択肢は、クッキーを一般的には許可しつつ、その濫用を防止することである。クッキーやブラウザのキャッシュデータを他の場所にリダイレクトするラッパーアプリケーションも数多く存在する。クッキーを削除することによるプライバシー上の利点は誇張されているとの懸念もある。
「プロファイリング」（「トラッキング」とも呼ばれる）とは、単一の発生元に帰属する複数の事象を集約・分析し、その発生元に関する情報（特に行動パターン）を得るプロセスである。一部の組織は、人々のウェブ閲覧をプロファイリングし、訪問したサイトのURLを収集している。得られたプロファイルは、閲覧を行った個人を特定する情報と結び付けられる可能性がある。
一部のウェブ志向のマーケティングリサーチ組織は、この手法を、例えば「典型的なインターネット利用者」のプロファイルを構築するといった正当な目的で用いることがある。こうしたプロファイルは、実際の個人ではなく大規模なインターネット利用者集団の平均的な傾向を表すものであり、市場分析に役立てられる。集約データそのものはプライバシー侵害には当たらないが、その元となるプロファイリング自体が問題であると考える人もいる。
プロファイリングがより物議を醸すプライバシー問題となるのは、データマッチングによって個人のプロファイルが個人識別情報と結び付けられる場合である。これが、マーケターが人々を追跡できるようクッキーを用いている支配的な広告プラットフォームであるGoogleが「クッキーを廃止する」計画を発表した理由である。
政府や組織は、議論を呼ぶ話題を扱うハニーポットサイトを設置し、警戒心の薄い人々を誘引・追跡することがある。これは個人にとって潜在的な危険となる。
Flashクッキー
一部のユーザーがプライバシーリスクを低減するためにHTTPクッキーを無効にするようになると、新しいクライアントサイドのストレージ手法が考案された。クッキーが広告主にとって潜在顧客をターゲティングする主要な手段であり続けていたことから、一部の広告主は永続的なFlashクッキーやゾンビクッキーを使い始めた。2009年の調査では、Flashクッキーは訪問者数上位100サイトでデータ保存に使われる一般的な仕組みであることが判明した。2011年のソーシャルメディアに関する別の調査では、「上位100のウェブサイトのうち31サイトで、HTTPクッキーとFlashクッキーが少なくとも1つは重複していた」とされている。しかし、現在では最新のブラウザやアンチマルウェアソフトウェアがこうしたクッキーをブロックしたり、検出・削除したりできるようになっている。
Flashクッキー（ローカル共有オブジェクトとも呼ばれる）は、通常のクッキーと同様に機能し、Adobe Flash Playerがユーザーのコンピュータに情報を保存するために使用する。通常のクッキーと同様のプライバシーリスクを示すが、通常のクッキーほど簡単にはブロックできないため、多くのブラウザにあるクッキーを受け入れないというオプションはFlashクッキーには影響しない。これらを閲覧・制御する一つの方法は、ブラウザ拡張機能やアドオンを利用することである。
FlashクッキーはHTTPクッキーと異なり、クライアントからサーバーへ送り返されることはない。ウェブブラウザがこれらのクッキーを読み書きし、ウェブの利用状況によるあらゆるデータを追跡できる。
Internet Explorer 8やFirefox 3などのブラウザには「プライバシーブラウジング」設定が追加されたが、それでもFlashクッキーによるユーザー追跡と完全な動作は許容されていた。ただし、Flashプレイヤーのブラウザプラグインは無効化あるいはアンインストールすることができ、Flashクッキーはサイト単位あるいは全体で無効化することができる。AdobeのFlashおよび（PDF）Readerは、過去にセキュリティ上の欠陥によりスパイウェアやマルウェアのインストールを許してしまった唯一のブラウザプラグインではなく、OracleのJavaでも同様の問題があった。
Evercookie
Samy Kamkarが開発したEvercookieは、ウェブブラウザ上にクッキーを生成するJavaScriptベースのアプリケーションであり、（Flashのローカル共有オブジェクト、各種HTML5ストレージ機構、window.nameキャッシュなど）ユーザーの端末上に異なる形式で冗長にコピーを作成することで削除に「抵抗」し、失われたり期限切れになったりしたコピーを復元する。Evercookieは、ローカルブラウザで利用可能な複数種類のストレージ機構にクッキーデータを保存することでこれを実現する。10種類を超えるストレージ機構にクッキーを保存する能力を持つため、一度コンピュータに存在すると決して消えることがない。さらに、ユーザーがいずれかの種類のクッキーを削除したことをEvercookieが検知すると、利用可能な各機構を用いてそれらを再作成するSchneier。Evercookieはゾンビクッキーの一種である。ただし、現在では最新のブラウザやアンチマルウェアソフトウェアがこうしたクッキーをブロックしたり、検出・削除したりできるようになっている。
不正防止での利用 一部の不正防止企業は、サイバー犯罪者を防止・摘発するためにEvercookieの可能性に着目している。これらの企業はすでに、犯人のコンピュータの複数の場所に小さなファイルを隠す手法を用いているが、ハッカーは通常これらを容易に取り除くことができる。Evercookieの利点は、削除に抵抗し自己再構築できる点にある。
広告での利用 この技術の使用にどこまで線引きすべきかについては論争がある。クッキーは個人が求めているものを予測するために使われる固有識別子をコンピュータに保存する。多くの広告会社は、この技術を用いて顧客がオンラインで何を見ているかを追跡したいと考えている。これはオンラインの行動ターゲティング広告として知られ、広告主が消費者のウェブサイト訪問を追跡して広告をパーソナライズ・ターゲティングすることを可能にする。Evercookieを使えば、クッキーが削除されたかどうかにかかわらず広告主が顧客を追跡し続けることが可能になる。すでにこの技術を利用している企業もあるが、その倫理性については依然として広く議論されている。
批判 アノニマイザーの「nevercookies」は、Evercookieから保護する無料のFirefoxプラグインの一部である。このプラグインはFirefoxのプライベートブラウジングモードを拡張し、ユーザーをEvercookieから完全に保護する"Nevercookie Eats Evercookie With New Firefox Plugin" . SecurityWeek.Com (2010-11-10). Retrieved on 2013-08-16.。nevercookiesは、閲覧履歴や保存されたアカウント情報などユーザーが望むクッキーは維持したまま、手動削除の手間を完全になくすものである。
その他のウェブトラッキングのリスク 以下は、英語版ウィキペディアのWeb tracking記事（2026年時点でウィキペディア日本語版に対応記事は存在しない）の「Other methods」節に基づく要約である。 キャンバス・フィンガープリンティングは、ブラウザクッキーの代わりにHTML5のcanvas要素を用いてウェブサイトがユーザーを識別・追跡する手法である。 は、閲覧者を購入者に転換させるうえでどのチャネルが最も効果的かを識別するために広告主が利用する。 は、広告主が表示回数あたりに獲得したクリック数を測定するために用いる指標である。 は、コンピュータ上でのユーザーのマウスカーソルの位置を収集する。 は、ユーザーのブラウザの特性に依存し、オンラインになるたびにユーザーを識別して行動を追跡する手法である。フィンガープリンティングにより、ウェブサイトはユーザーの許可なくオペレーティングシステム、言語、タイムゾーン、ブラウザのバージョンを特定できる。 スーパークッキーや「Evercookie」は、ウェブ上でユーザーを追跡するだけでなく、標準的なクッキーとは異なる場所に保存されているため検出や削除が難しい。 スクリプトは、ウェブサイトやモバイルアプリケーション、ウェブアプリケーション内での訪問者の行動を再生できるようにする。 「リダイレクト・トラッキング」とは、リダイレクトページを用いてウェブサイト間でユーザーを追跡する手法である。 ウェブビーコンは、電子メールを受信した人物がそれを読んだことを報告するためによく使われる。 ファビコンは、ブラウザが他のデータとは別にセッションをまたいで保存するため、ユーザー追跡に利用されることがある。 2021年にGoogle Chromeで試験導入されたFederated Learning of Cohorts（FLoC）は、個々のユーザーの行動を追跡してサーバー側で集約する既存の行動追跡に代わり、ウェブブラウザが行動コホートへの所属を宣言する仕組みへの置き換えを意図したものである。電子フロンティア財団（EFF）はFLoCについて、「各ユーザーの行動が、一見しては読み取れないが知る者には意味に富んだラベルとして、サイトからサイトへとついて回る」という、監視型経済の基本構造を維持するものだと批判している。 「UIDスマグリング」（ユーザー識別子（UID）を異なるサイト間で同期させ、インターネット上でユーザーを追跡する手法）は、2022年の調査により、Firefoxのトラッキング防止機能やuBlock Originといった最新の保護ツールでも大部分が緩和されておらず広く蔓延していることが判明し、この調査は対策の一助にもなった。
デバイスフィンガープリンティング
「」とは、永続的クッキー（およびゾンビクッキー）が読み取れなかったり保存できなかったりする場合や、クライアントのIPアドレスが隠されている場合、さらには同一デバイス上で別のブラウザに切り替えた場合であっても、個々のデバイスを識別するために収集される、ソフトウェアおよびハードウェアに関する情報である。 これにより、サービスプロバイダはなりすましやクレジットカード詐欺を検知・防止できる可能性がある一方で、追跡を回避しようとしている場合であっても個人の閲覧履歴の長期記録を編纂できてしまい、インターネット・プライバシー擁護派にとって大きな懸念となっている。
サードパーティ・リクエスト サードパーティ・リクエストとは、クライアント端末から、ユーザーが現在閲覧しているウェブサイトとは異なるアドレスへのHTTPデータ接続である。クッキーに代わる多くの追跡技術は、このサードパーティ・リクエストに基づいている。その重要性はここ数年で増しており、Mozilla（2019年）、Apple（2020年）、Google（2022年）がそれぞれサードパーティクッキーを既定でブロックすると発表して以降、さらに加速している。
サードパーティ・リクエストは、外部コンテンツ（広告など）を埋め込むためや、外部のリソースや機能（画像、アイコン、フォント、CAPTCHA、jQueryリソースなど）を読み込むために使用されることがある。読み込まれるリソースの種類によっては、こうしたリクエストが第三者によるデバイスフィンガープリンティングの実行や、その他の種類のマーケティングタグの設置を可能にすることがある。意図の如何にかかわらず、こうしたリクエストは機微な情報を開示することが多く、単独で、あるいは他の個人識別情報と組み合わせて追跡に用いられうる。リクエストの多くは、実際に訪問したウェブサイトの完全なURLを示すリファラー情報を開示する。リファラーURLに加え、HTTP POSTなど他のリクエストメソッドの使用によりさらに多くの情報が送信される場合がある。2018年以降、Mozillaはプライベートブラウジングモード使用時にリファラー情報のパス部分を除去することで、サードパーティ・リクエストのリスクを部分的に緩和している。しかし、個人情報は依然としてHTTPヘッダーの他の部分を通じてリクエスト先に開示される場合がある。
インターネット上の写真
今日、多くの人がデジタルカメラを持ち、自分の写真をオンラインに投稿している。例えば、ストリートフォトグラフィーの実践者は芸術目的でそれを行い、社会派ドキュメンタリー写真の実践者は日常生活の人々を記録するためにそれを行う。これらの写真に写った人々は、それがインターネットに掲載されることを望んでいない場合がある。多くの法域で公開記録とされる警察の逮捕写真は、マグショット公開サイトによってインターネットに投稿されることが多い。
一部の組織は、このプライバシーに関わる懸念に対応しようとしている。例えば、2005年のウィキマニア会議では、写真家が被写体の事前の許可を得ることが求められた。もっとも、これにより写真家がキャンディッド・フォトグラフィーを実践することは不可能になり、公共の場で同様のことを行えば写真家の表現の自由を侵害することにもなる。一部の人々は、写真を撮られたくないことを示すために「撮影禁止」タグを身につけた。
『ハーバード・ロー・レビュー』は、「In The Face of Danger: Facial Recognition and Privacy Law」と題した短い論考を掲載し、その多くは「現行のプライバシー法は、望まずしてタグ付けされた人々を救済しない」と論じている。誰であれ意図せず写真にタグ付けされ、何らかの形で自分自身を侵害するような形で表示されうる。Facebookが写真の削除に至るまでには、すでに多くの人がそれを閲覧・共有・拡散する機会を得てしまっている。さらに、伝統的な不法行為法は、公共の場で写真に撮られた人物をプライバシー侵害として保護していない。Facebookの詳細なプライバシーポリシーは、これらの懸念その他多くの事項を扱っている。例えば同ポリシーは、絶対に必要と判断した場合、会員情報の開示や、企業・弁護士・裁判所・政府機関などと写真を共有する権利を留保すると定めている。同ポリシーはまた、プロフィール写真は主に友人同士がつながる助けとなることを目的とすると利用者に説明している。しかし、これらの写真やその他の写真により、他者が個人の追跡・特定に使える情報を見つけ出し、プライバシーを侵害することもありうる。ABCニュースに掲載された記事では、2つの研究チームが、ハリウッドのスターたちがインターネットにアップロードされた写真を通じて、私生活上の居場所に関する情報を非常に容易に漏らしうることを発見したと報じられた。さらに、iPhoneを含む一部の携帯電話やタブレットで撮影された写真は、この機能が手動で無効化されない限り、撮影地点の緯度・経度がメタデータとして自動的に付与されることも判明した。