北嶋 貴朗（きたじま たかあき、1986年 - ）は、日本の実業家。株式会社Relicの創業者で、同社および株式会社Relicホールディングスの代表取締役CEOを務める。
経歴 東京都生まれ。埼玉県立川越高等学校を経て、2008年に慶應義塾大学を卒業した。大学では商学部に進み、学生時代はボクシングに取り組んだ。
2008年、大学卒業後に組織・人事分野のコンサルティングを手掛けるワイキューブに入社した。同社で新規事業の立ち上げに関わった後、新規事業を専門とするコンサルティングファームを経て、2013年にディー・エヌ・エー（DeNA）に入社した。
DeNAではEC分野の新規事業や大手企業との共同事業に従事した。2015年4月には、西松屋チェーンの公式ECサイトの協業による立ち上げに携わった。2025年のBiz/Zineの取材では、食品・日用品のショッピングモール、医薬品のEC、メディア、フォトギフトなどの事業を担当したと説明している。
Relicの創業と経営 2015年にRelicを創業した。創業に当たっては、自ら一つの事業を営むだけでなく、複数の企業の経営資源を組み合わせて新規事業を生み出す仕組みを構築することを志向したと述べている。
社名は、学生時代に読んだ内村鑑三の『後世への最大遺物』に由来すると説明している。
2021年9月にRelicホールディングスを設立し、持株会社体制に移行した。2024年の週刊BCNの取材では、Relic本体は非上場を維持しながら成長する方針を掲げ、各子会社が自律的に運営される企業集団を目指す考えを示している。
2026年1月1日、Relicは北嶋と大庭亮による共同代表体制に移行した。北嶋は代表取締役CEO、大庭は代表取締役CTOを務める。
新規事業開発に関する見解 2020年のJBpressの取材では、大企業の新規事業開発が停滞する背景として、事業開発の方針・戦略の不在、人材の活用不足、経験を属人化させず蓄積する仕組みの不足を挙げた。事業の目的、対象市場、投資期間、保有する経営資源に応じて、開発の進め方を選ぶ必要があると論じている。
2021年のDXマガジンの取材では、新規事業をトップダウンで進めるかボトムアップで進めるか、既存事業に近い領域か新たな領域かによって、必要な投資や実行の方法は異なると述べた。
著述・教育活動 2021年9月に『イノベーションの再現性を高める 新規事業開発マネジメント――不確実性をコントロールする戦略・組織・実行』を刊行した。同書では、新規事業の方針・戦略、挑戦を生み出す組織や人材、事業開発のプロセスと成長段階のマネジメントなどを扱っている。
2024年の人物紹介では、大阪大学大学院の招聘教員として紹介されている。大阪大学大学院情報科学研究科の2025年度の公式科目表では、「イノベーション論」の担当教員の一人として氏名が掲載されている。
著書 『イノベーションの再現性を高める 新規事業開発マネジメント――不確実性をコントロールする戦略・組織・実行』日経BP日本経済新聞出版本部、2021年9月。ISBN 978-4-532-32368-4。
受賞 2023年、第18回ニッポン新事業創出大賞アントレプレナー部門特別賞。主催団体の受賞者一覧には「株式会社Relic 代表取締役CEO 北嶋 貴朗」の名義で掲載されている。
脚注